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アピカ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
曖昧さ回避 この項目では、王子系の紙製文具メーカーについて説明しています。徳島県 阿南市にあるショッピングセンターについては「ショッピングプラザ アピカ」をご覧ください。
日本ノート株式会社
NIPPON NOTE CO.,Ltd
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
135-0041
東京都 江東区 冬木11-17
設立 1916年(大正5年)3月
業種 その他製品
法人番号 9030001065171 ウィキデータを編集
事業内容 紙製文具の製造・販売
代表者 代表取締役 社長 梅島薫
資本金 1億円
純利益 1億3627万8000円(2020年12月31日時点)[1]
総資産 4億7674万4000円(2020年12月31日時点)[1]
主要株主 プラス株式会社 100%[2]
外部リンク www.apica.co.jp/
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アピカは、日本ノート株式会社(にっぽんノート、英文社名: NIPPON NOTE Co., Ltd.)の文具ブランドの一つ。および、同社の前身となる、かつて存在した王子製紙グループであった文具メーカー。

日本ノート株式会社(にっぽんノート、NIPPON NOTE Co.,Ltd.)は、東京都 江東区 冬木に本社を置く、主に学童向けの学習帳、文具を製造、販売する文具メーカーである。主に学童向けの学習帳、一般向けのノート類、レターセット、プリンタ用紙などを紙製文具全般を製造・販売する、プラス株式会社グループの企業である。

主な製品

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学習帳(スヌーピー学習帳、トーカイグラフィック学習帳など)、ノート、原稿用紙、便箋封筒、レターセット、アドレス、プリンタ用紙、伝票領収証履歴書など

合併前の主要事業所

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沿革

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  • 1916年(大正5年)3月 - 日本ノート製造株式会社設立。
  • 1920年(大正9年)7月 - 日本学用品株式会社を合併、日本ノート学用品株式会社に社名変更。
  • 1954年(昭和29年)10月 - 日本ノート株式会社に社名変更。
  • 1965年(昭和40年)6月 - 枚方工場操業開始。
  • 1968年(昭和43年)9月 - 日章株式会社に社名変更。
  • 1973年(昭和48年)2月 - ブランド名「アピカ」を制定。
  • 1983年(昭和58年)10月 - アピカ株式会社に社名変更。
  • 2002年(平成14年)8月1日 - 東海紙製品株式会社と合併。
  • 2017年 (平成29年) 4月 - プラス株式会社グループに加わる。
  • 2019年 (平成31年)1月 - キョクトウ・アソシエイツと合併し、日本ノートが誕生。同社の社内カンパニーになった。

東海紙製品の沿革

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  • 1949年(昭和24年)12月 - 会社設立。
  • 1967年(昭和42年)8月 - 越谷工場操業開始。
  • 2002年(平成14年)8月1日 - アピカと合併。

脚注

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外部リンク

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