UFJグループ
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三菱UFJフィナンシャル・グループ > UFJホールディングス > UFJグループ
三菱グループ > UFJグループ
創立 | 2001年 |
---|---|
国籍 | 日本の旗 日本 |
中核企業 | UFJホールディングス |
前身 |
三和銀行 東海銀行 |
後身 | 三菱UFJフィナンシャル・グループ |
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UFJグループ(ユーエフジェイグループ)は、かつて存在した旧三和銀行(融資系列であるみどり会構成企業)と旧東海銀行をメインバンクとした企業からなる企業グループである。但し、融資系列としての活動は活発ではなく、みずほグループ同様に金融持株会社の旧UFJホールディングスを核とする金融事業関連会社を指す場合が多かった。
概説
多額の不良債権を抱えていた旧UFJホールディングスが、2005年 10月1日付で旧三菱東京フィナンシャル・グループ(MTFG)へ吸収合併される形で、三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)が発足した。これにより、旧UFJグループに属していた企業は、事実上三菱グループに吸収されることとなった[1] 。
主要グループ会社
(*の付くものはかなり親密)
- UFJ銀行(現・三菱UFJ銀行)*
- UFJ信託銀行(現・三菱UFJ信託銀行)*
- UFJつばさ証券(現・三菱UFJ証券ホールディングス)*
- UFJニコス(現・三菱UFJニコス)*
- ユーフィット(現:TIS)*
- オリックス
- 双日*
- 大阪ガス*
- 大林組*
- オリンパス*
- TOYO TIRE*
- イマジニア
- 宇部興産*
- 大阪ソーダ*
- トクヤマ*
- バンダイナムコホールディングス
- サントリー
- 前田道路
- スズキ*
- 桃屋*
- 東洋建設*
- 大和ハウス工業*
- 岩谷産業*
- ダイエー*
- 大京*
- 名村造船所*
- コスモ石油*
- 日本生命保険*
- 日本興亜損害保険(現・損害保険ジャパン日本興亜)*
- 雄洋海運*
- 京セラ*
- 髙島屋*
- ぺんてる
- エイベックス
- 錢高組
- 東洋建設
- 伊藤ハム
- ユニチカ
- 田辺三菱製薬(旧・田辺製薬。現在は三菱色強し)
- 藤沢薬品工業
- 関西ペイント
- 住友大阪セメント(住友グループの一員でもある)
- 日鉄日新製鋼
- 中山製鋼所
- 産経新聞社
- 関西テレビ放送
- NTN
- 岩崎通信機
- シャープ
- 日東電工
- 新明和工業
- HOYA
- 日本通運
- 商船三井(前身企業の旧ナビックスラインが三和グループ)
旧東海銀行系
トヨタグループ
- トヨタ自動車
- 豊田自動織機
- さつき会(東海系)
- トーメン(現:豊田通商)
- あいおい損害保険(現:あいおいニッセイ同和損害保険)
- 千代田生命保険
- トヨタファイナンシャルサービス*
- 豊田通商
- ダイハツ工業(三和系)*
旧鈴木商店系
三水会
三和グループの結束を強めるための経営者(社長級)交流会が、下記22社をメンバーとして1967年2月23日に発足した。名称は毎月第三週の水曜日に会合を開くことに由来する。以降、この三水会の下部組織としてクローバー会(副社長、専務級の交流会、加盟会社数44社)、みどり会(加盟会社数147社)が発足した[2] 。後にみどり会は株式会社化し現在に至る。
- 三和銀行(現・三菱UFJ銀行)
- 宇部興産
- 帝人
- 日立造船
- 日本生命保険
- 日立製作所
- 東洋信託銀行(現・三菱UFJ信託銀行)
- 日商(現・双日)
- 丸善石油(現・コスモ石油)
- 神戸製鋼所
- ユニチカ
- 徳山曹達(現・トクヤマ)
- 大阪セメント(現・住友大阪セメント)
- 大林組
- 中山製鋼所
- ダイハツ工業
- 東洋ゴム工業(現・TOYO TIRE)
- 関西ペイント
- 日本通運
- 京阪神急行(現・阪急電鉄)
- 山下新日本汽船(現・商船三井)
- 髙島屋
関連項目
脚注・出典
[脚注の使い方]
- ^ UFJHDとMTFGの統合については、MTFGへの統合の申入れに伴い、UFJ信託銀行売却を白紙撤回された住友信託銀行が、MTFGとの統合中止を求める仮処分を申し立て(東京地方裁判所で認められるも東京高等裁判所で棄却)、さらに三井住友フィナンシャルグループもUFJグループ買収の意思を明らかにしており(2005年2月に断念)、トヨタグループ(トヨタ自動車自体は、三井グループのメンバーでもあり、三菱グループとの関係は悪かったが、トヨタを含め、旧東海銀行をメインバンクとしたグループ企業や傘下企業が多い。なお、ダイハツ工業は三和銀行をメインバンクで、三和グループ(三水会・みどり会)のメンバーである。)の動きも絡んで、紆余曲折があった。
- ^ クローバー会およびみどり会の加盟会社数は1979年3月現在、出典,植草益,『産業組織論』,筑摩書房,1982年