「自撮り棒」の版間の差分

自撮り棒(じどりぼう)とは、カメラやカメラを内蔵したスマートフォンに取付けて、自分撮りを行うための長さ1 mほどの棒状の器具である^[1] 。

市販品としての自撮り棒は、1980年代初頭に日本で開発され世界で発売されたがあまり普及せず、1990年代半ばには日本の珍発明の1つとして揶揄された。しかし、2014年のヒット商品の1つとしてTIME誌が紹介するなど、発明から約30年をかけて世界的に広まった。

ミノルタカメラ(現・コニカミノルタ)が、世界で初めて1983年に発売した時の商品名は「エクステンダー」であった^[2] 。現在は「自撮り棒」「自分撮りスティック」「自撮り一脚」「手持ち一脚」のほか、英語で自分撮りをセルフィーと言うことから「セルフィースティック」(英: selfie stick)や「セルフィー棒」、韓製英語(コングリッシュ)で自分撮りをセルフカメラ(朝: 셀프카메라)と言うことからその略のセルカを用いて「セルカ棒」とも呼ばれている。

現在流通している自撮り棒は、セルフタイマーを用いることを前提としたものと、グリップ内蔵または本体とは別にあるリモコンで撮影操作を行うものに大別でき、後者では無線のBluetoothまたは有線を使用している^[3] 。

「エクステンダー」の発売当初から、人混みの中で頭越しに周囲を撮影したりなど、自分撮り以外の使用法も提案されてきた^[4] 。使用・所持に関しては、凶器への転用可能との考えから一部のコンサート会場やスポーツ施設への持ち込みが禁止になったり^{[5] [6]} 、そもそも撮影補助機材の持ち込みを禁止しているテーマパークがあったり^[7] 、Bluetooth搭載型では国内での使用に限られていたり(参照)するため注意が必要である。

自撮り棒の歴史は少なくとも1925年まで遡ることができる。この年、イギリス中部に住む新婚カップルが自家製の自撮り棒を使って撮影した写真が残されている。この頃のカメラは手持ちの距離では自分自身に焦点が合わず、自撮りするにはレリーズを使うか自撮り棒を使うしかなかったが、件のカップル写真には偶然にも自撮り棒が写り込んでいたためにその証拠写真となった^[8] 。

また、フィクションの世界では1969年製作・1970年公開のチェコスロバキアのSFコメディ映画『Zabil jsem Einsteina, pánové!』("みなさん、私はアインシュタインを殺しました!")のワンシーンに自撮り棒と非常によく似た道具が登場する。そこでは男女二人が並んで立ち、女性が持つ指し棒状の道具の先端に二人が視線を合わせ、女性が手元を操作する。すると棒の先端でフラッシュが光り、即座にプリントされた二人の写真が持ち手の部分から繰り出される。棒の先端自体にカメラ機能があることや、印画紙が内臓されていること以外は今日の自撮りシーンと全く同じである^[9] 。

1980年代になると、カメラの軽量化と全自動撮影という技術革新が進み、1983年に市販の製品としては世界で初めての自撮り棒が日本で開発・販売された^{[10] [11]} 。 この年の7月、ミノルタカメラ(現・コニカミノルタ)から、ディスクカメラ「ミノルタ・ディスク7」(重量200g)のキットとして、リモートレリーズ付きの自撮り棒が発売された(発売当初からオプションのリモコンにより遠隔での撮影も可能であった)。このカメラ本体中央には、自分撮りする撮影者を映すための小型の凸面鏡が備えられた。同機種の販売台数は少なくなかった^{[注釈 1] [12]} とも言われるが、ディスクカメラという分野は販売不振に陥り^{[注釈 2] [12]} 、また、当時のコンパクトカメラに自撮り棒を付ける場合は、自分撮りの際に重心がカメラに寄り過ぎで不安定であったり、自分を映す反射鏡がない機種に取り付けた場合は単なる一脚にしかならなかったりなどの問題もあり、広く大衆に自撮り棒が普及するには至らなかった。自撮り棒は、1993年にはアメリカ合衆国での特許も失効し^[13] 、1995年には"役立たず"でもない日本の珍発明品の1つとして同国で紹介された^[11] 。

日本では、1990年代に高校生を中心に自分撮りが広まった。この時期、超広角レンズと反射鏡を持つレンズ付きフィルムも発売されたが、1995年7月にはプリント倶楽部(プリクラ)が、1999年9月には世界初のカメラ付き携帯電話「VP-210」(PHS 端末)が発売され、2000年代はプリクラと携帯電話が自分撮りの中心となった。一方で、当時の携帯電話のカメラの画質は低く設定されており、被写体を遠ざけて撮影すると不鮮明となった。そのため自撮り棒を使った撮影は普及しなかった。それでも、専用機であるデジタルカメラにおいて、画質向上、自動撮影技術(手ぶれ補正機構)の向上、軽量化、低廉化が進んだため、2004年から2013年まで自撮り棒に関する特許出願件数は、日本では15件、アメリカ合衆国では13件あった^[10] 。

2010年代に入って高画質・高機能・軽量のカメラ付きスマートフォン(重量:100グラム前後)が普及し始めると、同分野のグローバル市場で大きなシェアをとったサムスン電子が本社を置く大韓民国においても、2011年より自撮り棒(セルカ棒)の関連特許の出願が始まった^[10] 。

2012年、「自分撮り (Selfie)」にあたる日本語のインターネット検索数はアメリカ合衆国の50倍にも上った^[14] 。台湾語・中国語・韓国語における「自分撮り (Selfie)」にあたる用語も同様に高まりを見せた^[14] 。2013年 11月18日、オックスフォード辞典がWord of the year(今年の単語)として "selfie"(セルフィ、自分撮り)を選んだ^[15] 。

2013年末、インドネシアのジャカルタで近年の自撮り棒の流行が始まった^[16] 。このブームは、マレーシア・フィリピン・日本・韓国などのアジア各国や欧米にまで広がっていった^[16] 。2014年11月、タイム誌(アメリカ合衆国)が "The 25 Best Inventions of 2014"^{[注釈 3]} のひとつに自撮り棒を選定した。

• 1983年(昭和58年)
  • 1月18日、ミノルタカメラが実用新案として出願^{[17] [18]} 。
  • 3月、ミノルタカメラから国内初のディスクカメラ「ミノルタ・ディスク7」(Minolta Disc-7、価格:2万8000円)が発売された^{[2] [19]} 。自己撮影用ミラーファインダー(フレーミングミラー^[2] )付き^[19] 。ディスクカメラ初のセルフタイマー付き^[2] 。ミノルタ初のリチウム電池組込み^[20] 。
  • 7月1日、ミノルタカメラから「ミノルタ・ディスク7」のアクセサリーとして、自撮り棒(エクステンダー^[2] 、50cmまで伸長可^[2] )とリモートレリーズ(リモートコードD^[2] )とがセットで発売された(セット価格:3000円^[2] )。
• 1984年(昭和59年)7月28日、ミノルタカメラを出願人とし、「カメラ支持装置」の名称の実用新案(昭和59-112241)として特許庁から公開された^{[17] [18]} 。
• 1985年(昭和60年)7月23日、奈良県在住者と大阪府在住者の両名が発明したものとして、"Telescopic extender for supporting compact camera" の名称でアメリカ合衆国特許商標庁 (USPTO) に特許登録された(特許番号:4,530,580)^[21] 。伸縮自在の棒の片方にグリップ、もう片方に角度調整機能と三脚ねじがついたもので、反射鏡を取り付けたコンパクトカメラを棒の先の三脚ねじに固定し、棒を持つ者自身にレンズを向け、リモートレリーズで自分撮りすることを想定した発明になっている^[22] 。
• 1993年(平成5年)7月25日、"Telescopic extender for supporting compact camera" の特許権が失効した^[13] (日本の特許制度も参照)
• 1995年(平成7年)11月1日にアメリカ合衆国で発行された『101 Unuseless Japanese Inventions: The Art of Chindogu』という本において、自撮り棒(英: Self-Portrait Camera Stick)は「珍道具 (英語版)」の1つとして紹介された^[11] 。
• 2009年(平成21年)5月22日放送の日本テレビ『未来創造堂』の「おすすめグッズ」のコーナーにおいて、司会の木梨憲武(とんねるず)が韓国のアイドルグループ・東方神起に自撮り棒を紹介した^[23] 。
• 2013年末、インドネシアのジャカルタで自撮り棒の流行が始まった^[16] 。
• 2014年(平成26年)11月20日、TIME誌(アメリカ合衆国)が "The 25 Best Inventions of 2014"^{[注釈 3]} のひとつに自撮り棒を選定した^[24] 。
• 2015年(平成27年)1月下旬に日本国内で実施されたインターネット調査では、自撮り棒の認知度が約9割にのぼった^[25] 。

日本では、技適マークが付いていないBluetooth搭載機器の輸入、売買、所持に対する罰則はない^[26] 。しかし、技適マークが付いていない、または、もともと付いていた同シールが剥がれてしまったBluetooth搭載機器を使用すると罰せられる可能性がある^{[注釈 4] [26]} 。さらに、技適マークが付いていても、国外での使用の際には罰せられる可能性がある。自撮り棒もBluetooth搭載タイプであれば、同様の扱いを受けるため注意が必要。

韓国では、Bluetooth搭載タイプの自撮り棒は電磁波適合認証を受ける必要がある。しかし、認証を受けずに販売している商品が見られるため、取り締まることを明らかにした。対象は製造・販売業者で、最高で3年以下の懲役または3000万ウォン以下の罰金に処される^[3] 。

自撮りに夢中になって周囲への注意が疎かになるといった危険もある。 たとえば、列車を背景に撮影している時に高圧電線に触れてしまう、人ごみの中使用し他者に怪我をさせてしまう、世界遺産を背景に撮影しようとして自撮り棒が接触し、遺産を破損してしまうといった事例が挙げられる。 このようなことから、一部の施設やイベントなどでは自撮り棒の使用を禁止している所がある。日本国内では、西日本旅客鉄道(JR西日本)では北陸新幹線ホームで自撮り棒の使用を禁止していたが、2015年9月19日以降在来線・新幹線問わずホームでの自撮り棒の使用を全面禁止とした^[27] 。この他、東日本旅客鉄道(JR東日本)・北海道旅客鉄道(JR北海道)でもホームで自撮り棒を使用しないように呼びかけている。日本国内のイベントなどでは「ROCK IN JAPAN FESTIVAL」や「サマーソニック」などの音楽祭(ロック・フェスティバル)での持参禁止が挙げられる^[28] 。海外では、アメリカのニューヨーク近代美術館やメトロポリタン美術館、フランスはヴェルサイユ宮殿、イギリスのナショナルギャラリーなどで使用を禁止している施設がある^[29] 。

• 自分撮り
• 自画像
• 一脚(モノポッド)
• Bluetooth

• Telescopic extender for supporting compact camera(Google特許検索「United States Patent 4,530,580」)

• 写真用品
• スマートフォン

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