活動状況
コンテンツビジネス研究会 過去の研究会
2025年度 第1回 コンテンツビジネス研究会
日 時:2025年7月5日
場 所:2025年度春季(第52回)情報通信学会大会
テーマ: 『スポーツ中継のネット配信化を検討する』
テーマ 『九州ローカル放送局のコンテンツビジネス』
報告1 水口剛(九州朝日放送総合編成局)「KBCのIPコンテンツとデジタル戦略」
報告2 溝口貴史、島川侑樹(長崎国際テレビ総合企画室)「ローカル局の挑戦と進化〜NIBのコンテンツビジネスと地方創生〜」
討論者 浅利光昭(メディア開発綜研)
司会者 大場吾郎(佛教大学)
概要 テレビ離れや広告収入の低迷、DXへの取り組みなど、今日テレビ放送産業は多くの課題を抱える。とりわけ地域の人口減少や経済衰退に直面するローカル局の中には、民放連によれば2023年度に21局が赤字を計上したように、厳しい経営環境に置かれる局も少なくない。ローカル局にとって従来の広告収入やネットワーク補償金に依存するビジネスモデルからの脱却、そして「放送外収入」などの新たな収益源確保は焦眉であるが、その一方では地域資源を活かしたコンテンツの開発・活用から自治体や地元企業との協働まで、地域メディアとしての独自の取り組みが活発に行われるようになっている。今回のコンテンツビジネス研究会では九州のテレビ局(九州朝日放送、長崎国際テレビ)で諸事業の戦略立案を担う実務家の報告を通して、これからのローカル局の可能性と課題について議論・検討する。
*詳細は『情報通信学会誌』第43巻2号に掲載です。
2024年度 第1回 コンテンツビジネス研究会
日 時:2024年6月29日
場 所:2024年度春季情報通信学会大会
テーマ: 『コンテンツとしてのアイドル:可能性と課題』
報告1 香月孝史(日本大学芸術学部非常勤講師)「『アイドル』概念の捉えにくさ:世間的なステレオタイプと職能」
報告2 上岡磨奈(慶應義塾大学文学部非常勤講師)「アイドルの中のグラデーション:『売れる』とはどういうことか」
討論者 関根禎嘉(慶應義塾大学大学院文学研究科)
司会者 大場吾郎(佛教大学)
概要 日本のエンターテインメント界に「アイドル」が存在するようになって久しいが、メディア構造や情報流通に変化が起きる中でアイドルは多様化し、その作られ方や消費のされ方、あり方、ファンとの関係性などに大きな変容が生じてきた。今日ではライブイベントの隆盛はもちろん、テレビ番組からSNSでの投稿に至るまで様々なコンテンツにアイドルは遍在しており、その社会的および経済的影響力の大きさは関連市場規模やビジネス展開の拡大からも明らかであろう。今回の研究会ではアイドルに関する論考を数多く発表している2名の報告(香月孝史氏「『アイドル』概念の捉えにくさ:世間的なステレオタイプと職能」、上岡磨奈氏「アイドルの中のグラデーション:『売れる』とはどういうことか」)を通して、メディアコンテンツとしてのアイドルの可能性と課題について議論・検討する。
*詳細は『情報通信学会誌』第42巻2号に掲載です。
2023年度 第1回 コンテンツビジネス研究会
日 時:2023年7月8日
場 所:2023年度春季(第48回)情報通信学会大会
テーマ: 『スポーツ中継のネット配信化を検討する』
報告者 福田泰久(スポーツジャーナリスト・元日本テレビ)
討論者 浅利光昭(メディア開発綜研)
司会者 田村和人(東京経済大学)
概要 学会大会に併せて、6月に研究会を実施した。DAZNによるJリーグ全試合や多くのセ・リーグ試合の配信、ABEMAによるW杯の配信(2022)、amazonプライムビデオによるWBCの配信(2023)など、スポーツ中継におけるネット配信の存在感が増す中で従来の「スポーツ中継といえばテレビ放送」という常識が崩れている。研究会ではまず、テレビ草創期以来のスポーツ中継とテレビ放送の大きなつながりを振り返り、続いてネット配信によるスポーツ中継が増加している経緯やその背景を探った。それらを踏まえ、ネット配信化することの諸課題を検討し、テレビ放送とネット配信の技術的な違い、そして今後の展望を議論した。専門家による最新の知見に基づく報告にとどまらず、参加者からも積極的に意見・質問がなされ、非常に有意義な研究会となった。
2021年度 第2回 コンテンツビジネス研究会
日 時:2021年11月27日
場 所:2021年度秋季(第45回)情報通信学会大会
テーマ: 『日本のコンテンツとNetflix』
報告1 長谷川朋子(放送ジャーナリスト)
報告2 小泉真理子(京都精華大学)
モデレーター 大場吾郎(佛教大学)
概要 わが国の放送コンテンツの海外輸出額は2019年度、約530億円に達した。順調に成長しているようであるが、世界的な映像メディアの多様化、とりわけグローバルな配信プラットフォーマーの出現、その一方で日本国内における内需縮小とそれに直面する実務家の意識変化、さらには公的支援の充実などが重層的に発生する中で、放送コンテンツ関連の海外ビジネスはかつてない規模の変革の時期を迎えているともいえる。課題は多岐にわたるが、今回の研究会では特に日本のコンテンツとNetflixに代表されるグローバル配信プラットフォーマーとの関係性に焦点を当てて議論を展開する。最初に、Netflixにとっての日本コンテンツ、そして日本のコンテンツにとってのNetflix、それぞれの意味を、これまで国際テレビ番組見本市やNetflixへの取材を精力的に行ってきた長谷川朋子氏が報告する。続いて、輸出される放送コンテンツの約8割を占め、日本の代表的コンテンツといえるアニメの海外市場流通における主な伝送路の変容に関して、アニメ産業研究が専門の小泉真理子氏が報告する。
*詳細は『情報通信学会誌』第39巻4号に掲載です。
2021年度 第1回 コンテンツビジネス研究会
日 時:2021年6月26日
場 所:2021年度春季(第44回)情報通信学会大会
テーマ: 『コンテンツ企業におけるデジタルアーカイブ:事業活動の観点から』
報告1 宮本聖二(立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科教授/Yahoo! ニュースプロデューサー)
報告2 木戸崇之(朝日放送テレビ報道局 人と防災未来センター リサーチフェロー)
司会者 関根禎嘉(慶應義塾大学大学院文学研究科図書館・情報学専攻博士課程)
概要 2020年8月、日本国内の多様なコンテンツのメタデータをまとめて検索できるポータル「ジャパンサーチ」の正式版が公開された。2017年以来構築が進められてきたが、正式版のリリースはコンテンツを収蔵する文化施設への訪問がコロナウイルス禍により制限される状況に奇しくも重なった。また、動画配信サービスや電子書籍サービスなどを通じ、ステイホームの掛け声のもと自宅からコンテンツのアーカイブに触れる機会が増えたのもこの1年である。一方で、コンテンツを制作する企業が事業活動においてデジタルアーカイブをどのように位置づけるかは自明ではない。新たな収益の源泉となるのか、あるいは社会的要請に応じつつコストセンターとして維持されるのか。本研究会では、コンテンツ企業においてデジタルアーカイブを活用する事業の当事者より最新の知見の報告を受け、この観点から議論を広げる。
2019年度 第2回 コンテンツビジネス研究会
日 時:2019年11月30日
場 所:2019年度秋季(第41回)情報通信学会大会
テーマ: 『サブスクリプションサービスと音楽産業』
報告1 島田和大(ユニバーサルミュージック)
報告2 豊島究吾(ヒップランドミュージックコーポレーション)
司会者 田村和人(東京経済大学)
2019年度 第1回 コンテンツビジネス研究会
日 時 :
日 時 :
2019年10月18日(金)18:00〜20:00
場 所 :
青山学院大学 青山キャンパス14号館(総研ビル)9F 第15会議室
テーマ :
「出版社のコンテンツビジネス〜クロスメディア展開を中心に」
報告者 :
清水一彦(江戸川大学)
沢辺伸政(小学館)
司会: 大場吾郎(佛教大学)
概 要 :
2019年度第1回コンテンツビジネス研究会が10月18日に青山学院大学で開催され、「出版社のコンテンツビジネス」というテーマのもと、ゲストスピーカーによる報告と議論が行われた。まず1人目の報告者である、出版学が専門の清水一彦氏から出版産業の現状に関する解説が行われ、出版物から派生するデジタル財や版権ビジネス、物販などにおける売り上げの伸長に見られるように、出版社にとって収益源の多角化が進んでいることが解説された。さらに視野を世界に広げると、出版社がメディア・コングロマリットの一部となり、同一コングロマリット内の他メディアへのコンテンツ供給源になる動きが顕著である点が指摘された。続いて、小学館でコンテンツビジネスの実務に当たる沢辺伸政氏から、小説や漫画などの原作を活用したクロスメディア戦略について報告がなされた。具体的には、今年度上半期に劇場映画化、テレビ・配信番組化、ビデオグラム化された代表的な作品展開例ならびに下半期の展望が報告された。従来からの映画会社や放送事業者のみならず、近年は配信事業者などとの間でも、個々の作品の特性に応じて最適な施策が勘案されるように変化していると同時に、ハリウッド映画産業をはじめとする海外の事業者とも積極的に協働し、小学館が扱う原作の価値を高める試みがなされていることが説明された。各報告の後、参加者からの質疑応答や活発な意見交換がなされた。
*詳細は『情報通信学会誌』第37巻4号に掲載です。
2018年度 第1回 コンテンツビジネス研究会
日 時:: 2018年7月1日
場 所: 2018年度春季(第38回)情報通信学会大会
テーマ: 『ネット配信時代のグローバル"コンテンツ"プレイヤーに求められること』
報告1 塩田周三(ポリゴン・ピクチュアズ代表取締役CEO)
報告2 高橋望(日本テレビ放送網事業局映画事業部専任部次長)
司会 内山隆(青山学院大学)
概要 コンテンツのネット配信が伸張し続ける中、今日的な日本のアニメビジネスを主に製作体制における変化や配信プラットフォーマーとの関係といった視点から議論した。今年度の研究会は1回のみの開催にとどまったが、グローバル規模での競争優位獲得が課題として浮き彫りとなる一方で、参加者らによる活発な意見交換が行われたこともあり、今後の研究会での検討議題に関して示唆に富んだ内容となった。
2017年度 第1回 コンテンツビジネス研究会
日 時:2017年6月24日
場 所:2017年度春季(第36回)情報通信学会大会
テーマ: 『コンテンツビジネスの曲がり角』
問題提起者・報告者 境治(メディアコンサルタント)
ファシリテーター 大場吾郎(佛教大学)
概要 コンテンツビジネスの多様化を背景として、コンテンツの価値を最大化する戦略や施策、管理を理解することを目的に、大学に籍を置く研究者や民間企業に勤務しながら研究を行う実務家らが集まって設立されたコンテンツビジネス研究会ではこれまで様々なテーマで自由闊達な議論が行われてきた。研究会の回を重ね、知見が集積される中で、その成果をまとめた『コンテンツビジネスの経営戦略』が2017年6月に出版されたが、それに合わせてワークショップを学会大会で開催した。ワークショップでは、メディアコンサルタントとしてコンテンツ産業に関する論考を積極的に発表し続けている境治氏(『拡張するテレビ
―
広告と動画とコンテンツビジネスの未来』筆者)をゲストとして招き、新たな段階を迎えつつあるコンテンツビジネスの課題をいくつか提起してもらったうえで、その解決へ向けた議論を参加者全員で行った。
2016年度 第1回 コンテンツビジネス研究会報告
日 時 :
6月26日(日)15:45〜17:30
場 所 :
東京国際大学第2キャンパス2012教室
テーマ :
「商業アニメーションのビジネスパターンと企業戦略」
報告1 :
「日本の商業アニメーション概要」
内田健二(株式会社サンライズ)
報告2: 「中国アニメーション制作会社のビジネス戦略」
張永祺(東京大学大学院経済学研究科)
司会: 大場吾郎(佛教大学)
概 要 :
報告1 「日本の商業アニメーション概要」
1.歴史
始まりから100年間の説明
2.独自性
・日本やアジアの美術表現や大衆娯楽の系譜
・アメリカの複製娯楽とキャラクタービジネスの影響
3.ビジネス
映像市場=一次利用 (TV・映画・ビデオグラム・配信) の市場規模
商品化市場=二次利用 (玩具・ゲーム・フィギュア・書籍・音楽・ライブ・演劇) の市場規模
資金調達と回収のバリエーション
4.ソフト産業としての経営
5.今後の展望
報告2 「中国アニメーション制作会社のビジネス戦略」
日本との比較により、中国のアニメーション産業事情、アニメーション制作・放送環境の特徴を説明する。 個別事例の観察を通して、各アニメーションのビジネスパターンを紹介する。*詳細は『情報通信学会誌』第34巻1・2号に掲載です。
2015年度 第2回 コンテンツビジネス研究会
日 時 :
11月20日(金)19:00〜20:30
場 所 :
青山学院大学 青山キャンパス17号館 17508教室
テーマ :
「日本の放送コンテンツの海外展開の現状と課題」
報告者 :
長谷川朋子氏(株式会社放送ジャーナル社)司会・発表者: 浅利光昭(株式会社メディア開発綜研)
概 要 :
2015年度第2回コンテンツビジネス研究会では、日本から諸外国に発信される日本の放送コンテンツが、諸外国ではどのように評価され、何を期待されているのか。また、こうした評価や期待を踏まえ、日本の放送事業者や制作プロダクションは、どのような海外戦略を描いているのかについて現状から考察し、課題を整理したい。
長谷川朋子氏は、長年放送コンテンツの海外展開や制作者の国際交流、インターネットを活用した放送局などの新たな取り組み等について数多くの記事、レポートをさまざまな媒体で発表されている。今回の研究会では、2015年10月に仏カンヌで開催されたMIPCOM及び関連開催イベント等における日本の放送局の取り組みや、海外放送局・主要バイヤーの評価等について、現地で取材されたナマの声をいち早くレポートしていただく予定である。
報 告:
2015年10月に仏カンヌで開催された「MIPCOM(ミプコム)」での現地取材を中心に、日本の放送コンテンツの海外展開の現状と課題について株式会社放送ジャーナル社の長谷川朋子氏からご講演いただいた。
今回のMIPCOMのトピックスとして、テレビドラマが注目されたことを挙げ、背景には従来の放送事業者からの受容に加え、近年世界規模で市場を拡大する動画配信事業者によるテレビドラマのニーズの高まりがあることをご指摘いただいた。従来、放送では各国の商慣習(話数や尺数の問題等)で課題を指摘されていたが、動画配信サービスでは放送ほど問題とされない点、違法投稿動画対策として日本側も各国の動画配信サービスと連携を進めている点など新たな市場開拓に向けた動きがみられるとのお話であった。また従来は「買い手」の立場だったNetflixやHuluなどもオリジナルドラマの「売り手」として参加している点も新たな動きだとご指摘いただいた。
注目すべき国としてはトルコを挙げていただいた。トルコの番組輸出額は、10年前には数百万円規模だったが、中東・北アフリカから中央アジアやロシア、中南米に市場を拡大した結果、現在は約400億円近くに成長し、韓国や日本の規模を上回ること、メロドラマを中心とした作品群の影響で中東ファッションが流行し「トルコブーム」を演出している事例もご紹介いただいた。
またMIPCOMと併設されたキッズ向け専門見本市の「MIPJunior」では、デジタルネイティブを対象とした市場を意識し、従来のウィンドウ戦略に捉われず、YouTubeや各種VODサービスなどのチャンネル展開を積極的に進める事業者が多いことをご指摘いただいた。
ご講演の後半では、MIPCOMにも参加した九州朝日放送のショートアニメ『こわぼん』の事例を中心に、ローカル局による放送コンテンツの新たな海外展開手法についてご紹介いただいた。同作品はイタリアや中国系、ラテンアメリカ系の動画配信事業者と配信契約を結び、ローカル局発の海外展開として今後注目される事例であることをご紹介いただいたうえで、独特な制作手法(ロトスコープ)やテーマ(ジャパンホラー)、VOD配信として手軽な尺(1話3分)などが海外の配信事業者から高評価を得た理由だとご指摘いただいた。この作品についての質疑応答では、「ショートアニメのため比較的制作費が抑えられることで、ローカル局でも手掛けられる可能性がある」との評価もいただいた。
日本の放送コンテンツの海外展開の課題として、日本の放送コンテンツを他国での放送や動画配信を行う際の認知を高めるために用いられるプロモーション素材(画像等)の自由度が他国に比べて低いことを海外の事業者から指摘されることをご紹介いただいた。
ご講演後、参加者を交えた質疑応答を行った。現在、放送コンテンツの海外展開を行う上で特に課題となっている権利処理の内容(音楽の処理等)、諸外国の放送事業者や動画配信事業者等が注目する日本のコンテンツジャンル、日本の放送事業者等が海外展開する作品と「海外の日本製アニメファン」が求める作品とのギャップ解消のための手法、諸外国の放送や動画配信等における内容規制との整合性など、さまざまな論点について意見交換がなされた。
年末の金曜日夜の開催にもかかわらず、大学関係者や放送をはじめとするコンテンツ事業者、行政関係者などさまざまなお立場から自らの経験も踏まえた活発な議論が展開された。さまざまな媒体での執筆活動で多忙を極める中、本研究会にお越しいただき、ご講演いただきました長谷川朋子氏に深謝申し上げます。
2015年度 第1回 コンテンツビジネス研究会
日 時 :
2015年10月21日(水)19:30〜21:00
場 所 :
青山学院大学 青山キャンパス17号館 17302教室1
テーマ :
「スマホ時代のキャラクタービジネス」
発表者・報告者等:
1)発表者・司会:大野茂(阪南大学)
2)報告者:福田淳(ソニー・デジタルエンタテインメント・サービス代表取締役)
概 要 :
1)キャラクターとは何か? 〜キャラクター学における論点の整理〜
日本のキャラクターの独自性の考察/キャラクターの定義/市場の規模
世界観・テーマ〜・物語性とデータベース消費/萌えとセカイ系 など
以上の概要を解説しつつ、その他の論点については参考資料を配布した。
2)ソニー・デジタルエンタテインメントのキャラクター戦略
ソニーがベンチャーファンドとしてデジタルコンテンツ分野に投資することになった経緯/
iモード時代の有料課金事業/絶版になっていた漫画家をめぐって出版社との対立/
電子書籍・ケータイ小説・アートビジネスの展開/ガラケーからスマホへの構造変化に伴い、
どう対応したか/キャラクターライセンスからLINEスタンプへの展開/メディアスクリーンの
変化/ソーシャルスターの登場/消費行動モデルの変化/テストマーケティングとしての
クラウドファンディング など
以上の論点について具体的な発表者の体験に基づく豊富な事例を交えながら解説と質疑応答を行った。
2014年度 第2回 コンテンツビジネス研究会のお知らせ
日 時 :
2015年3月16日(月)18:00〜20:00
場 所 :
青山学院大学アスタジオ2F 総合文化政策学部プロジェクトルーム1
テーマ :
「地上民放テレビ局のビジネスモデル」
問題提起者:
田村 和人(フォアキャスト・コミュニケーションズ)
報告者 :
塚本 幹夫(フジテレビジョン)
概 要 :
地上民放テレビ局は広告収入が主な財源だが、一方、「放送外収入」の拡大を目途に事業ドメインの多角化を長きにわたって図ってきた。番組販売(国内・海 外)、ビデオパッケージ、音楽出版、イベント、通信販売、映画、書籍、専門チャンネル運営など、基本的には地上テレビ放送とのシナジーを生かせる領域でそ れはなされており、また、昨今ではインターネット事業に対する取り組み事例も増加している。本研究会では、事業多角化の先鞭をつけたフジテレビジョンの事 例を通史的に検討しながら、21世紀型テレビ局経営を議論したい。
2014年度 第1回 コンテンツビジネス研究会のお知らせ
日 時 :
2015年2月5日(木)18:00〜20:00
場 所 :
青山学院大学アスタジオ2F 総合文化政策学部プロジェクトルーム1
テーマ :
「コンテンツの戦略的ブランディング」
報告者 :
佐藤 成高(電通コンテンツ局)
問題提起者・討論社:
大場 吾郎(佛教大学)
概 要 :
財・サービスが提供する便益や価値を期待させ、顧客との強いつながりを築くブランドの構築は、メディア企業にとってもチャンネルやパッケージを展開するう えで重要な課題であった。その一方で今日、特定メディア企業による編成・編集を超えたVODサービスなどでコンテンツ・タイトルベースの検索・選択が広が り、また、ウィンドウ戦略やグッドウィルモデルによってコンテンツあたりの収益最大化が図られる中、個々のコンテンツブランドをどのように策定・実行する かが問われている。本研究会では、コンテンツブランドの構成要素、顧客にとっての意味、そして、それをどのように顧客に伝えるのかといった、コンテンツブ ランディングの実践的モデルを検討する。