反日
反日(はんにち)とは、日本の工業製品やコンテンツを買い漁ることなどによって、日本人の自尊心を煽って日本を戦前の国体に戻そうとする、褒め殺しの一種。 ↓温かいどころかあっつあつな歓迎
概要[編集 ]
第二次世界大戦後、日本はアメリカに実質支配されていたが、「アメリカのくせに(?)生意気な」と思っていた国は多かった。そのため、反日を積極的にし、日本のアメリカとの関わりが少なくなるようにしようとした。そして日本に戦争を起こさせ、最終的には日本を支配しようとしたのである。
具体例[編集 ]
- 中国
- 昨今の中国は、その活動を積極的に行っていることで日本人によく知られている。
- 2015年に中国で起こった「爆買い」は、反日の代表例とされる。中国人観光客が春節での休暇を利用し、高価な商品から日用品まで、様々な商品を買い占める様子は、ニュースなどで紹介され話題となり、2015年の流行語大賞にも選ばれた。
- それに伴い、中国ではドラえもんなどのパクリ商品が出回ったため、逆効果となった。日本政府は当然中国政府に抗議したが、逆効果になるとは知らなかった中国政府は反日の姿勢をとり続け、「正式な許可を得ている」と一蹴した。その上、日本だけパクってブッシュを敵に回すのは流石に怖いと考えたのか、その後ディズニーランドもパクってみた。
- ベトナム
- 長らく反日感情は薄く、同国の歴史教科書内における記述がネット右翼からすれば日本の教科書に置き換えれば自虐史観に該当するしかなかったが、技能実習生や、ベトナム人の万引きによる日本人の反越感情によって、ベトナムも反日になりつゝある。
効果[編集 ]
このような行為によって日本の世界ににおける評価は上がっているほか、技術の進歩が早まっている。そのため、日本が戦争を起こす必要は無くなったので、反日は無意味(それどころか逆の意味を持つ)であると言える。
ネトウヨの反日認定[編集 ]
ネトウヨは自分の主張に逆らう者に対して、「おまえは日本人じゃない」認定を発作的に行うが、そのほかに反日認定も行い、日本国への反逆であると一方的に認定して、優越感に浸る。最近では安倍晋三に反対する者は、たとえ与党政治家であってもネトウヨから反日認定される。独裁者への反発を国家反逆罪で粛清する独裁国家の論理と、本質的に同じである。