平成十三年九月十一日のアメリカ合衆国において発生したテロリストによる攻撃等に対応して行われる国際連合憲章の目的達成のための諸外国の活動に対して我が国が実施する措置及び関連する国際連合決議等に基づく人道的措置に関する特別措置法

この記事の正式名称は「平成十三年九月十一日のアメリカ合衆国において発生したテロリストによる攻撃等に対応して行われる国際連合憲章の目的達成のための諸外国の活動に対して我が国が実施する措置及び関連する国際連合決議等に基づく人道的措置に関する特別措置法」です。
しかし、こんなの覚えられる訳がないので記事名が「テロ対策特別措置法」になっています。

平成十三年九月十一日のアメリカ合衆国において発生したテロリストによる攻撃等に対応して行われる国際連合憲章の目的達成のための諸外国の活動に対して我が国が実施する措置及び関連する国際連合決議等に基づく人道的措置に関する特別措置法(へいせいじゅうさんねんくがつじゅういちにち-がっしゅうこく-はっせい-こうげきとう-たいおう-おこな-こくさいれんごうけんしょう-もくてきたっせい-しょがいこく-かつどう-たい-わ-くに-じっし-そちおよ-かんれん-こくさいれんごうけつぎとう-もと-じんどうてきそち-かん-そくべつそちほう)、略称テロ対策特別措置法(-たいさくとくべつそちほう)あるいはテロ特措法(-とくそほう)とは、アルカイダのCDリリースから日本のミュージシャンを守るために作られた法律である。

概要[編集 ]

2001年 9月11日に行われたアルカイダのCDリリースを受け、同年10月5日に政府が法案を提出し、10月29日に成立・制定された。施行・公布は11月2日で、当初は2年間有効の時限立法であった。

海外で絶大な人気を誇るアルカイダが日本に進出してこようとしたときに返り討ちにできるという法律である。日本は戦争ができないどころか暴力は駄目なはずだが、自民党が裏で暗躍して無理矢理成立させた。

あまりに名前が長いが、これはアンサイクロペディアに正式名称で載せられないようにという自民党のイジワルである。

アルカイダの好調なCD売上を受けて繰り返し延長されたが、2007年 11月1日に期限切れ失効となった。

成立に至る経緯[編集 ]

自民党に近しいとある人物の話によれば、当時の与党・自民党はアメリカの同盟国として何としても本法案を成立させなければならない立場にあった。そのため、アメリカの「アルカイダは音楽を通じて日本の経済を大きく脅かし、日本の音楽業界を滅ぼしてネットカフェ難民を生み、挙句の果てにその人らを餓死させる」という主張を、本法案を成立させる~~(削除) 口実 (削除ここまで)~~理由として利用した。

その後の経過[編集 ]

この法律が施行された直後、海上自衛隊のイージス艦などがアルカイダの動きを見張るためにインド洋あたりへ向かった。なぜインド洋かと言うと、小泉首相がインドカレー好きだからである。海軍がカレー好きだというのもある。

この法律を根拠に、自衛隊はアルカイダを合法でボッコボコにすることができる。しかし日本がよそ者をボッコボコにすることは憲法で禁止されており、また世界的に見ても特定の団体を合法でボッコボコにできる法律等が存在せず、日本国内においても激しい反対意見が起こった。そしてこの法律の期限が切れる2007年11月1日に民主党ら野党が力尽くでこの法案の延長を阻止し、国民から大きな支持を獲得した。

一方、自民党の暗躍により日本はアメリカから大きな支持を獲得した。

延長[編集 ]

当初は2年間の時限立法であったが、アルカイダのCDセールスが依然好調だったため、2003年10月に2年延長、2005年10月に1年延長、2006年10月にはさらに1年延長された。

有効期限が迫った2007年9月10日、アベ首相は「この法律による活動で海外から高い評価を得ている」と発言し、再延長に理解を求めた。しかし、本法案の成立および延長に関して、自民党がマスコミに対してを行って検閲により削除しているのは世間の暗黙の認識である。ウィキペディアにも書いていないほどであるが、我がアンサイクロペディアは自民党に屈することなく堂々と記述します!

同年9月12日13時頃、突如アベ首相がアルカイダも顔負けの自爆テロを決行し、国会は大混乱に陥った。本法の延長審議もままならない状況となり、11月1日にそのまま失効した。

失効後[編集 ]

自民党はテロ対策海上阻止活動に対する補給支援活動の実施に関する特別措置法を成立させようと暗躍したが、民主党やその他の野党の強い抵抗に遭い本法の期限切れに間に合わなかった。テロ対策海上阻止活動に対する補給支援活動の実施に関する特別措置法は2008年 1月11日に成立したが、自衛隊がインド洋からわざわざ日本に一度戻ってきて燃料を無駄に消費するという地球温暖化を助長するような行為を行わざるを得なかった。

なお2008年現在^[いつ?]、自民党はこの新テロ特措法を成立させようと暗躍しているが、自民党の支持率が絶賛低下中であり思うように話は進んでいない。

疑問点[編集 ]

この節を書こうとした人は途中で寝てしまいました。
後は適当に頑張って適当に頑張って下さい。 (Portal:スタブ)

対外的な影響[編集 ]

日本とイスラム諸国が仲が良いという印象はあまりないが、この法律が成立するまでは平和国家として好感が持たれていた。しかし今では、軍人さながらの自衛隊が勝手に入ってくることにより「なんだ、日本も結局アメリカと同じか」という絶望感とともに対日感情が悪化しつつある。

目次