売国奴

国を愛する心で売国奴の右に出る民族はいないわ。
〜 売国奴について、オモニ (55)

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代表的な売国奴

売国奴(ばいこくど, くにうりのやっこ)とは、国を売ること(売国行為)によって利益を得ている労働者のことである。近年は愛護団体の手により、売国を生業としている人が減少しているが、今でも多くの売国奴が伝統を守ろうと働いている。

売国の歴史[編集 ]

黒歴史

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売国の歴史は古く、始まりは定かではないが、既に三国志の時代には盛んに行われていたと伝えられている。日本には遅くとも飛鳥時代には伝来しており、長年、売国行為は伝統産業として親しまれていた。

しかし、1941年の第二次世界大戦時に国令により売国は禁止された、がそもそも売国の定義は非常に曖昧で、例えば国民を守る為に戦争に反対しても売国奴と言われたり、「この戦争負けるんじゃね?」と素朴な意見を言っただけで売国奴と罵られ捕まったり、「本当は禁止した方が売国奴なんじゃね?」、と疑いたくなるような感にも苛まれる...。しかしそんなこんなで一時期は売国奴は絶滅したかと思われた。が、戦時中でも売国奴は根強く生き残り、戦後諸国の援助により再び売国産業が賑わうようになった。

現在の日本では1945年 8月15日から売国解禁とした結果、大量の売国受発注が発生し日本中の売国奴が躍起になって働く様が見られた。しかし2010年になって一部の国家愛護団体により売国行為は人道的でないと非難された結果、売国奴を継ぐ若者が減ってきているといわれている。

売国について[編集 ]

現在の日本における多くの売国奴は、アメリカ大陸派またはユーラシア大陸派の二つに分類され、巨大シンジケートから仕事を請け負っている。仕事の内容は、街角のデモや宣伝カーの乗り回しといった簡単な作業から、国家機関のPCにwinnyの導入や最重要機密情報を流すといった高度なものまで多種多様に分かれている。中には、政界にまで進出し年次改革要望書という指令を受けて他国に有利な法案を次々と通すものまでいる。近年はインターネットの発展により、チーム世耕などよりシステム化された売国行為の請負が増えてきている。

日本の売国奴の動き[編集 ]

現在、日本の売国行為は8月15日から売国解禁日と定められており、毎年8月15日に近づくと、よく売国奴の売国準備の様子が報道されている。しかし、最近の若者は売国産業に就くことが少なくなっており、古き伝統のある売国産業を守るために、朝日新聞や毎日新聞、創価学会で大々的な布教活動を行っており、公明党では国ぐるみで保護する法案を提唱している。

保守、愛国者の仮面を被っていた安倍晋三は、「中国好きだお」「靖国神社に参拝したりしなかったりするんだお」と発言したり、アメリカによる慰安婦決議に対して「狭義と広義では違うんだけど、河野談話を引き継ぐんだお」と言ったりして、あいまいな態度をとったり、アメリカ系外資を多く参入させている所から正式に売国奴認定された。

売国奴団体の詳細については反日組織連合加盟団体の項目参照。

売れ行き[編集 ]

不思議なことに声高に販売営業する売国業者ほど意外と売れていない傾向がある。買い手と推測される中国やアメリカはどちらかというと欲しいものは売国奴を経由せず、直接買い付けることが多いことが原因と思われる。むしろ表面的には愛国者を装いつつ中国やアメリカの政府や企業と癒着し、利権を貪る者が実質的に売国業を兼業しているケースが散見される。

売国奴

目次

売国の歴史[編集 ]

売国について[編集 ]

日本の売国奴の動き[編集 ]

売れ行き[編集 ]

関連項目[編集 ]

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