不確実性が高まる時代「企業の持続可能性」を高めるコンサルティングとは

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「万能型」よりも「専門型」を選ぶべき理由

伴走型・自立支援型コンサルとは、具体的にいったいどんなものなのか。たとえば、事業開発やDX(デジタル・トランスフォーメーション)推進において、企業のプロジェクトメンバーがコンサルタントと一緒に課題解決に取り組むことで、実践を通して課題抽出や解決策の立案、KPI(重要業績評価指標)の設定、リサーチ・分析、共創、社内の合意形成などのノウハウを身につけることを目指す。

このような人材育成の手法について、長内氏は「ビジネススクールでの学びと似ている」と指摘する。

「ビジネススクールでは『答え』を教えるのではなく、後で応用できるように『答えの出し方』を学びます。同様に、伴走型コンサルでもソリューションを教えてもらうのではなく、課題解決のプロセスや手法を学ぶことがポイントになる」からだ。

それでは、自社に最適な伴走型・自立支援型のコンサルは、どうやって選べばいいのか。

まず、抱えている課題を解決するために、自力でやるのか、コンサルを活用すべきか、それとも、コンサルを活用したうえでそのノウハウを内製化するのか、という判断が必要になる。

長内氏は「メイク・オア・バイ(Make or Buy)の議論といいますが、内製化すべきか、それともコンサルの力を借りるべきかという意思決定によって企業の方向性が大きく変わってきます。まずはコンサルをどのように活用していくのか、戦略を立てることが必要です。そのうえで、将来的にどれほど内製率を高めていくべきかを見極める必要があります」と指摘する。

たとえば、「DXの推進が停滞しているが、その原因がわからない」「新規事業を創出したいが、どのように進めたらいいのか」といったように、そもそもアプローチの方法がわからないケースや、「何が問題か」がはっきりしていないケースがある。

そのように、自社にノウハウや人材が存在しない場合、コンサルの活用は非常に効果的だ。特に、そのノウハウを学び、社内に蓄積したいのであれば、伴走型や自立支援型のコンサルは有効だろう。