不確実性が高まる時代「企業の持続可能性」を高めるコンサルティングとは

• Xでシェア
• Facebookでシェア
• LINEでシェア
• LinkedInでシェア
• 記事をクリップ
• 記事を印刷

• Xでシェア
• Facebookでシェア
• LINEでシェア
• LinkedInでシェア
• 記事をクリップ
• 記事を印刷

課題解決だけでなく、人材の成長や組織力の向上もサポートする「伴走型・自立支援型コンサルティング」を利用する企業が増えている。なぜこれがいま注目されているのか。その理由やメリット、依頼時の注意点などについて、経営学者で早稲田大学大学院経営管理研究科教授の長内厚氏に聞いた。

課題解決だけではなく人材育成、組織力向上も支援

複雑で変化のスピードが速く、将来の予測が困難な「VUCAの時代」。コンサルティング業界は急成長し、コンサルティング業務も専門化、多様化が進んでいる。

そんな中、企業経営者の人気を集めているのが、「伴走型」「自立支援型」と呼ばれるコンサルティングだ。これは、文字通り、伴走支援しながら、最終的に企業が自律自走できるように人材の成長と組織力の向上をサポートするコンサルティングのこと。なぜいま、このようなサービスが注目されているのだろうか。

早稲田大学大学院教授の長内厚氏は「経営環境が不透明な時代においては、既存事業の改革や新規事業の創出などにコンサルを頼る企業が多くなります。ただし、企業が持続的に成長していくためには、コンサルに依存せず、社内で課題を解決できる能力を組織に実装していく必要があります。そのため、伴走型・自立支援型コンサルに対するニーズが高まっているのです」と説明する。

近年、コロナ禍を経て、ビジネスの状況は一変した。企業は、環境変化への対応策として、コンサルを積極的に活用。しかし、本来は、今後起こりうる課題を解決できるノウハウを自社で蓄積し、人材を育て、組織力を高めていかなくては持続性がない。「経営学ではダイナミックケイパビリティ(経営資源を入れ替えるための経営資源)といいますが、戦略の構築力や意思決定の能力を身につけた人材を増やしていくことで、環境変化に対応して企業が自己改革する能力が高まり、大きな環境変化に対応しやすくなります」