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旅行者は、目的地を検討するなどの情報収集と旅の計画に多くの時間を費やしている。ネットには信頼性が乏しい情報もあふれており、その中から確かな情報を集めて、自分の目的に応じてまとめるには一定のリテラシーが必要だし、労力もかかる。
そこで、紙媒体で蓄積してきた信頼性の高いコンテンツや確かな編集力といった無形資産をデジタルの世界でも展開し、旅行の計画に伴う"負"を解消するために生み出されたサービスが、「るるぶ+」なのである。
「るるぶ+」へとつながるJTBパブリッシングのデジタル変革に構想段階から伴走してきたのが、CX(顧客体験)プラットフォームの「KARTE」(カルテ)で知られるプレイドの事業開発組織、STUDIO ZEROの古市倫大氏だ。
最初にるるぶに関して詳しくヒアリングを行った時、「これは宝の山だ」と古市氏は直感したという。「コンテンツや編集力を含めて、るるぶブランドには無限の可能性があり、そのアセットを活かせば旅の計画自体を一つのエンタテインメントに変える、唯一無二のデジタルサービスをつくることができると思いました」。
Tomohiro Furuichi
プレイド
STUDIO ZERO事業本部 Managing Director
「るるぶ+」によって、JTBパブリッシングは旅行の計画段階で顧客と新たなデジタル接点を持つことができる。「目的地を決める前にどんなことを調べているのかといった貴重な行動データを蓄積できるようになり、計画段階における旅行者の解像度が大きく高まることが期待できます」(盛崎氏)。
こうしたデータを活用することで事業領域の拡大を図るだけでなく、観光地選別の要因分析を行うことなどによって、「旅行業界全体に貢献していきたい」と盛崎氏は考えている。
デジタルの力で、るるぶの価値を拡張
「可能性は、そればかりではありません」と古市氏は付け加える。
「るるぶ+」では今後、「見る・食べる・遊ぶ」に加えて、「知る・つくる・学ぶ」のコンテンツを拡充していく。さらには、生成AI(人工知能)のようにチャット形式で情報の検索・収集ができるインターフェースを追加する予定で、「生活者が何に興味を持ち、どのように余暇や趣味を楽しもうとしているのかといったライフスタイルや嗜好を、データでより鮮明にとらえることができるようになるはずです」。
一般の検索エンジンなどに比べて、「るるぶ+」は「よりコンバージョン(購入・契約などの意思決定)に近いところで利用される」(盛崎氏)と見込まれるだけに、価値創出につながりやすいデータが集まりそうだ。
1989年日本交通公社(現JTB)入社。ジェイティービー 国内商品事業本部 中部国内商品事業部長、i.JTB 執行役員 販売本部長を経て、JTB 執行役員 Web戦略担当 兼ツーリズム事業本部 Web販売部長を歴任。2022年4月にJTBパブリッシング 代表取締役 社長執行役員に就任。
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