各種レポート
2012年6月11日
REN21が「自然エネルギー世界白書2012」をリリースしました。詳しくは
こちら。レポートの全文がダウンロードできます。日本のプレスリリースは
こちら。同時にUNEP(国連環境計画)から自然エネルギーの金融に関するレポートも
こちらで発表されています。
2012年5月1日
環境エネルギー政策研究所(ISEP)編「自然エネルギー白書2012」が発刊されています。日本の自然エネルギー政策や各種データなどをまとめた最新版。詳しくは
こちらから。旧版の「
自然エネルギー白書2011」は、全文がPDFで公開されています。
2012年1月25日
環境エネルギー政策研究所(ISEP)は、
REN21(21世紀のための自然エネルギー政策ネットワーク、本部:フランス・パリ)が2011年7月に発行した
『世界自然エネルギー白書2011』を日本語に翻訳し、2012年1月25日に公表しました。くわしくは、
こちら。
2011年12月28日
2011年12月28日、千葉大学倉阪研究室とNPO法人環境エネルギー政策研究所が共同で実施している「永続地帯」研究の2011年版報告書が公表されました。詳しくは
永続地帯ポータルサイトへ。
2011年7月12日
REN21(21世紀のための自然エネルギー政策ネットワーク)が「自然エネルギー世界白書2011年版」を公表。詳しくは
こちら(英文)。英語の本文[
PDF]および日本語のプレスリリース[
PDF]。ISEPからもプレスリリース[
HTML] 同時にUNEP(国連環境計画)より自然エネルギー金融に関する最新レポートも発表[
HTML]。
2011年4月21日
環境省は平成22年度再生可能エネルギー導入ポテンシャル調査の結果を平成21年度に引き続き公表しました。
太陽光発電(非住宅系)、風力発電(陸上及び洋上)、中小水力発電及び地熱発電(温泉発電を含む。)について、我が国における賦存量、導入ポテンシャル及びシナリオ別導入可能量を推計しています。環境省の報道発表は
こちら。レポートの詳細は
こちら。
2011年3月23日
環境エネルギー政策研究所(ISEP)は2011年3月23日、今後の電力需給に関する分析及び計画停電に対する対案をまとめ、『「無計画停電」から「戦略的エネルギーシフト」への提言』として発表しました。以後、関連レポートをシリーズで発表しています。
・「3.11後のエネルギー戦略ペーパー」No.1の改訂版(5月6日公表)はこちら(本文[PDF])
・「3.11後のエネルギー戦略ペーパー」No.2「3.11 後の原子力・エネルギー政策の方向性 ~二度と悲劇を繰り返さないための6戦略~」(本文[PDF]、英文概要[PDF])
・「3.11後のエネルギー戦略ペーパー」No.3「東北復興エネルギー戦略 〜2020 年東北・自然エネルギー100%プラン〜」 (本文[PDF])
・「3.11後のエネルギー戦略ペーパー」No.4「被害救済と国民負担最小化のための福島原発事故賠償スキーム〜東電・官僚・銀行の利益第一ではなく日本の未来第一を〜」(本文[PDF])
2011年3月4日
【自然エネルギー白書2011】
自然エネルギー白書2011のページを作成し、ご紹介を始めました。3/10より冊子の頒布も予定しておりますので、詳しくは
こちらのページをご覧ください。
2010年12月28日
千葉大学倉阪研究室とNPO法人環境エネルギー政策研究所が共同で実施している「永続地帯」研究の2010年版報告書が公表されました。報告書はこちらの「
永続地帯ポータルサイト」から
2010.6
【自然エネルギー白書2010】
自然エネルギー白書2010のページを開設し、本文の一部を公開しました。全文を含む冊子の頒布もしておりますので、詳しくは
こちらのページをご覧ください。
2010.6
【報告書「地熱発電と温泉利用との共生を目指して」】
日本地熱学会は、2010年6月に報告書「地熱発電と温泉利用との共生を目指して」を刊行しました。 地下の熱システムの科学的説明、温泉に影響しない地熱発電のための 科学的・技術的対応方法、共生のための社会システム作りを紹介。さらに、地元 関係者の 意見を踏まえた、温泉と地熱発電の共生のための事業化プログラムを提案してい ます。
こちらからダウンロードできます(PDF:23MB)。
2010年12月24日
【永続地帯2008年版報告書】
千葉大学公共研究センターと環境エネルギー政策研究所は、共同で「永続地帯2008年版報告書」を発表しました。これは9月にプレスリリースした2008年版の内容を都道府県毎に整理したレポートです。レポートは
こちら。
2009.10
【地方自治体の自然エネルギー政策に関する世界白書(2009年9月ドラフト版)日本語訳】
REN21, ICLEI, ISEPの共同レポート「地方自治体の自然エネルギー政策に関する世界白書」(2009年9月ドラフト版)の日本語訳がISEP(環境エネルギー政策研究所)よりリリースされました。詳しくは
こちらの紹介ページへ。
2009.3
【固定価格制 私たちの未来のためのエネルギーを増やす(日本語版)】
固定価格買取(FIT)制度についての報告書要約版「固定価格制 私たちの未来のためのエネルギーを増やす」(The World Future Council作成)の翻訳が環境エネルギー政策研究所からリリースされました。 ⇒
要約版[日本語](PDF) 原文はWFCのサイトを参照