自立循環型住宅への設計ガイドライン
自立循環プロジェクトの研究成果は、報告書やプログラム等様々な形で公表しています。
そのうち住宅設計実務者向けに、定量的な省エネルギー手法と効果について図版を多用し
理解しやすくとりまとめたガイドライン『自立循環型住宅への設計ガイドライン(以下
(ガイドライン))』として、2005年6月にまず比較的温暖な地域(現在の省エネル
ギー基準における地域の区分5地域・6地域)の新築住宅向けに発行(後に『入門編』に
改定)したのを手始めに、『蒸暑地版ガイドライン』、『準寒冷地版ガイドライン』、平
成25 年改正省エネルギー基準に対応した『温暖地版ガイドライン』と改訂拡充を図ると
ともに、ストック住宅の改修に携わる設計施工実務者向けの『既存住宅の省エネ改修ガイ
ドライン』『改修版ガイドライン』を発行してきました。
2021 年には、上記に加え新たに『集合住宅版ガイドライン』が仲間入りしました。
これらのガイドラインは講習会を通じ、既に2万人以上の方に普及を図っています。
設計ガイドラインは、講習会に参加することにより入手することができます。
詳しくは講習会スケジュールをご覧下さい。『自立循環型住宅への設計ガイドライン』
(省エネルギー基準地域区分5 地域6 地域)
2005(平成17)年6 月発行
A4 版 約290 ページ
『蒸暑地版 自立循環型住宅への設計ガイドライン』
(同7 地域・8 地域向け)
2010(平成22)年10 月発行
A4 版 約400 ページ
『準寒冷地版 自立循環型住宅への設計ガイドライン』
(同3 地域・4 地域)
2012(平成24)年7 月発行
A4 版 約440 ページ
『温暖地版 自立循環型住宅への設計ガイドライン』
(同5 地域、6 地域)
2015(平成27)年8 月発行
A4 版 約470 ページ
『既存住宅の省エネ改修ガイドライン』
(主として同5 地域、6 地域向け)
2010(平成22)年7 月発行
A4 版 約170 ページ
『改修版 自立循環型住宅への設計ガイドライン』
(主として同5 地域、6 地域向け)
2018(平成30)年3 月発行
A4 版 約470 ページ
『集合住宅版 自立循環型住宅への設計ガイドライン』
(主として同5 地域、6 地域向け)
2021(令和3)年9 月発行
A4 版 約370 ページ
設計フロー
省エネルギー効果の推計
手順1:要素技術の目標レベルを設定
各要素技術の省エネルギー効果は、対策の手厚さの違いにより、幾つかのレベルに整理されています。設計内容にしたがい目標のレベルを設定します。
手順2:エネルギー削減率を推計
各エネルギー用途の基準値に、手順1で設定したレベルにより定まるエネルギー消費率を掛け合わせて、エネルギー消費量と削減率を求めます。次いで、各用途の算定値を累計して、全体の消費量と削減率を算出します。
関連書籍
自立循環型住宅 設計実例vol.1
一般財団法人 建築環境・省エネルギー機構発行 A4版約130ページ平成25年6月発行。要素技術・類似技術や手法を使って設計された住宅について、実際に生活時のエネルギー消費量や室内環境の分析を通じて得られた内容について、立地条件、設計概要及び採用された省エネルギー要素技術とエネルギー消費量の削減量を整理した実例集です。採用された省エネルギー手法の具体的な取り組み内容を図面と写真に明示し、エネルギー消費量と室温を実測した住宅についてはその結果と考察をまとめ、またエネルギー項目別に採用手法を一覧表にまとめています。
住宅用機械換気設備の計画と性能評価
ダクト式機械換気設備の省エネルギーと 維持管理・ライフサイクルに関するブックレット
一般財団法人 建築環境・省エネルギー機構発行
A4版約30ページ
平成28年9月発行。住宅用機械換気設備機器の選定時の注意点から設計・施工・運用時の配慮事項、保守管理の手法など省エネルギーに配慮しつつ確実な換気性能を、長期間確保するためのノウハウを掲載しています。