[空調・冷房]
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不要時の換気ファンやブロア等のこまめな停止、照明の間引き等
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夏季等で外気温度が高い時は、室内CO2濃度の管理基準1,000ppmを越えない範囲でできるだけ外気取り入れ量を抑える。照明の照度基準に配慮しつつ窓際や廊下などの照明は間引く。
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夜間等に外気温度が下がる場合は建物の空気を入れ替えるナイトパージなども有効
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無人電気室等における空調の停止
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電気室に設置されている電機電子機器等の周囲温度条件は一般的に40度C以下であるが安全を優先するあまり冷房設定温度が低めになりがちである。こうした場合、室内の冷気の流れを工夫することによりスポット的な温度上昇を起こさない範囲で空調設定温度を見直しを行い、また換気扇等の活用による空調の停止等を検討することが重要。
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窓からの熱の流入を防止するためブラインドや遮熱フィルムなどを効果的に使用
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事務所等の冷房における快適省エネ手法
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室温の設定を28°Cに上げた場合、不快となるケースがあります。(A => D)
以下の手法等で、従来より、快適性を向上させることが可能です。
- 28度C設定+気流の有効活用(サーキュレーター、扇風機など)(D => C)
- 湿度コントロールが出来る場合には、湿度アップ+温度ダウン(D => B)
◎にじゅうまる湿度コントロール方法(概要)
- 冷水を利用した空調の場合 : 冷凍機出口の冷水温度を上げる。
- 冷媒を利用した空調の場合 : 膨張弁を調整し、冷媒の蒸発温度を上げる。
注 : 調整の詳細につきましては、専門の会社にご相談・依頼ください。
[生産・ユーティリティ設備]
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工場等における冷却や洗浄工程での水の節約
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ピーク電力抑制のためには、同時に複数の設備や機器を起動せず、電力平準化を狙った順次起動が有効、30分デマンドを抑制できれば契約電力の低減にもつながり電力コストを下げられる。
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ライン停止時、非操業時の設備の電源OFF
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設備やラインの停止は電源からのシャットダウンが効果的。但し再起動時の起動電力やエネルギーを考慮した対応が不可欠
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ライン停止時におけるユーティリティ供給の停止
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メイン設備を止めてもコンプレッサや冷却水等ユーティリティは供給しっぱなしというケースが多い。
メイン設備の保全あるいは保安上の注意を払いつつ、単にバルブ閉といった供給停止ではなく、ユーティリティ設備自体の停止に持っていくことが重要。
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圧縮空気の供給圧力設定の低減
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各使用先末端での到達圧力や供給配管経路中の減圧弁の有無等をチェックし供給圧力を見直す。
同時に供給基から末端までの間のエアー漏れなどのチェックも重要。
[その他]
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パソコン、コピー機、その他オフィス機器、給茶器、自動販売機等の不要時の電源オフ
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コンセントからプラグを抜き、待機電力からカットすることが重要
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温水洗浄便座の保温・温水の温度設定を下げるか、夏場は温水や便座保温は停止する。
[空調・冷房]
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空調開始時間、冷房開始時間の見直し
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空調や冷房の開始を始業と同時に一斉に行うのではなく、フロア別に時間をずらしたり、電力需要のピーク時間帯を避けて起動し、ピーク電力を抑制する。
[生産・ユーティリティ設備]
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業務開始時における設備や機器等の順次起動
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ピーク電力抑制のためには、同時に複数の設備や機器を起動せず、電力平準化を狙った順次起動が有効、30分デマンドを抑制できれば契約電力の低減にもつながり電力コストを下げられる。
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工場等では生産の調整や操業条件の見直し、また業務部門も含め休憩時間の調整、分散といった措置の実施
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ピーク電力抑制のため、ピーク時間帯に休憩時間を組込む、シフトの交代時間をあてる、あるいは生産の操業ピッチをおとすなどの検討が効果的。これらの実施にあたっては、当該電力会社の電力契約メニューを調べ電力コストがもっとも安くなる契約形態に切替えることが重要。
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ビル等の業務部門においても一斉昼休みから分散化へ移行したり、通常電力使用がピークになる13時以降に昼休みや休憩時間をあてるなど勤務体制などをみなおす。
[照明]
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従来型蛍光灯を、高効率蛍光灯やLED照明に交換する。
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LED化により照明電力だけでなく、照明機器からの発熱が抑制され、空調負荷も軽減される。
全体照明から局所照明への切替えも有効。
[空調・冷房]
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空調熱源機として電気式以外のものがあれば(吸収式HPなど)これらを優先して
使用する。
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より効率のよいエアコン等に取替える。
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給湯設備等に関しては、電気式からガス方式に取替えたり、蓄熱方式にチェンジすることも有効。また照明と同様に、全体空調からスポット空調への切替えも重要。
[生産・ユーティリティ設備]
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自家発の活用、コジェネの導入等
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ピーク時間帯は自家発をフルに活用するとかコージェネを導入し購入電力を抑制する。
コジェネの運転としては、蒸気(熱)優先でなく発電優先の運転を行うことも有効。
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高効率機器への転換等
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設備の新設や増設時、また老朽更新時などには、できるだけ高効率の機器を採用すると共に、ポンプやファンなどにはインバータ等、回転数制御装置の導入などが有効。
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ピーク電力抑制のため、デマンド監視装置等を利用して、事業所全体と各設備がいつどれだけの電力を使用しているか電力使用状況を"見える化"し、節電対策を検討する。
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節電対策を考慮し、実施可能な節電目標(ピーク電力の削減目標)を設定する。
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使用電力を見える化したのち、節電目標値に近づいた場合の対策(例:空調の一時停止)を事前に決めておく。
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▲さんかく デマンド監視装置がなくとも毎月の請求書に記載してある電気使用量をグラフ化してその増減の理由を考える、個々の装置の定格と使用時間からピーク電力はいつごろ発生し、その際に稼働している設備を推定する等、可能な範囲で使用電力の変化を推定し、節電対策を検討する。
