活動方針:環境社会学の研究に携わる者による研究成果の発表と相互交流を通して、環境に関わる社会科学の発展および環境問題の解決に貢献すること
活動内容:
1.セミナーの開催
2.研究例会の開催(不定期)
3.機関誌『環境社会学研究』の刊行
4.ニューズレターの発行(年2〜3回)
5.メールマガジンの発行(随時)
活動方針:
関西地区における社会学の発展を推進し、かつ会員相互の研究上の連絡を図る
活動内容:
1.年次大会
毎年、関西地区またはその周辺地域の大学において、年次大会を開催している。2007 年5 月には、同志社大学において第58
回大会を開催した。
2.機関誌
2002 年より、本会会員による社会学関係の研究発表の媒体として、機関誌『フォーラム現代
社会学』を年1回刊行している。
3.「関西社会学会大会優秀報告賞」
2006 年より、各年次大会において若手会員が発表した優れた「一般報告」に対して「関西社
会学会大会優秀報告賞」を授与している。本賞は、受賞者をはじめとする若手会員の研究の進展と大会報告の活性化、ひいては社会学のいっそうの発展を目指して設けられたものである。
活動方針:
関東地方を中心に、全国のさまざまな領域の社会学者によって構成されており、とくに年齢が若く、研究の発展期にある研究者が互いに研鑽し合い、高め合う場として積極的に活動し、評価されてきた。そのために新しい領域やテーマを学会内に広め、共有することに努めている。
活動内容:
1.年1回(6月)の大会開催:自由報告部会(約10 部会、50 人程度の報告者)、公募制テーマセッション、テーマ部会(2部会)
参加者約250 名
2.学術誌『年報社会学論集』の年1回刊行:2007 年度で20 号、査読付論文15 篇程度掲載、隔年で特集企画
3.大会テーマ部会に向けた研究例会を開催(2,3月):部会毎に1回
4.「修論フォーラム」開催:修士課程を修了した会員の希望者の論文の報告と質疑
5.HP(随時更新)、ニュース(年3回)による会員への情報提供
6.理事会(理事11〜12 名)の年3回開催。研究委員会(大会企画)、編集委員会(年報編集)
活動方針:本学会は、経済社会学に関する諸研究の発達・普及を目的とする。
活動内容:
1.大会および東西部会(研究会)の開催(大会年1回、東西合同部会年1回、東部西部各部会年2回)
2.会員の研究成果の刊行および配布(機関誌『経済社会学会年報』年1回)
3.学会通信の発行などによる会員相互の連絡(『ニューズレター』年2回)
4.学会HPの作成(本学会活動内容の開示)
5.会員による優秀な業績の顕彰(高田保馬賞―本賞、奨励賞、特別賞)
6.若手研究者支援制度(唐澤基金)
7.内外の諸学会との交流
活動方針:
本学会は、社会福祉の歴史研究を通じ、社会福祉の科学的研究を高め、民主主義にもとづいた日本社会福祉の発展に資することを目的とする。
活動内容:
本学会は1973 年5月に社会事業史研究会として設立され、1998 年5月、社会事業史学会に改組され今日に至っている。設立以来、社会福祉の歴史研究の発展とその組織化に取り組んできた。
主な活動内容は以下のとおり。
1.毎年1回全国大会を開催している。
2.毎年1回機関誌(『社会事業史研究』)を発行している。
3.「史資料問題特別委員会」と「社会福祉歴史教育に関する小委員会」等を設置し、社会福祉史研究・教育の重要課題について継続的検討を行っている。
4.「社会事業史文献賞」を設け、研究の奨励を行っている。
5.隣接諸科学との研究交流、社会福祉関係学会との連携を行っている。
学協会名:(一般社団法人)社会情報学会
会員数:668名
活動方針:
社会情報学会は、「社会情報学」をまさに「いま、ここにある問題」として捉え、研究マインドをもって問題解決に取り組もうとするすべての人びと−−研究機関だけでなく、企業や、自治体や、生活における実践のなかで、問題を発見するすべての人びとに対して、オープンです。このオープン性を活かして、社会のなかのさまざまな「知」を再編集し、豊かな未来をデザインしていくことも、社会情報学会の使命です。
活動内容:
社会情報学は、社会の新たな知を創出するダイナミックな運動です。この運動には、対象とする問題を体系的に位置づける基礎理論、対象とする現象を客観的に記述する実証・分析、問題解決のための具体的な実践、という三つのエンジンがあります。これらは、それぞれが孤立しているのではなく互いに互いのエンジンとなりつつ、「社会情報学」全体を前進させていきます。
活動方針:
数理的ならびに統計的手法を用いてのモデル構築を通して演繹的および帰納的(計量的)に社会現象を解明し、ひいては規範的な社会理論の構築を目指す。
活動内容:
研究活動や学会報告にて扱われる主要な題材として、合理的選択理論、ゲーム理論、社会ネットワーク理論などの理論と、その理論の応用として集合体の意思決定、社会階層、政治、家族、宗教など、またシミュレーション分析やデータ分析などの方法の研究などがある。
学会年次大会は毎年春(三月)と秋(九月)に行われる。各大会の時期にあわせて学会誌『理論と方法』が発行される。またニュースレターも発行される。
数理社会学会では、米国学会誌Journal of Mathematical Sociology との論文交換協定、米国社会学会数理セクションとの合同会議、また国際コンファレンスの主催・支援など多岐にわたった国際交流を進めている。また、日本行動計量学会、日本知能ファジィ学会、情報処理学会、日本感性工学会、などの他の国内学協会との連携も盛んに行われている。
活動方針:
地域社会の研究および研究者相互の協力を奨め、その発達普及をはかることを目的とする。
活動内容:
主要活動分野・領域は、都市・農村など地域社会研究。
年1 回の大会(自由報告およびシンポジウム)の開催。
年4 回の研究例会の開催。
年6 回の「地域社会学会報」の発行。
年1 回の年報(地域社会学年報)の発行。
2006 年5 月に『地域社会学講座』全3 巻を刊行。
学協会名:茶屋四郎次郎記念学術学会
会員数:336名
活動方針:
より幸福な高齢者の生活を創造するために、日米の研究者のみならず産業界、行政、政界各方面から会員を募り、日本の高齢者保健福祉研究の充実と発展に寄与することを目的としている。
活動内容:
確実に、そして急速に高齢化が進むいま、日本の高齢者保健福祉問題は従来の概念ではとらえきれなくなってきた。こうした社会的背景の中で高齢者のより幸福な生活を創造するため、高齢者保健福祉施策の早急な整備が必要となっている。
本学会では、アジア各国に比べ早くから高齢化の傾向を示した米国の高齢保健福祉研究を取り入れながら、そのような問題を世界的視野でとらえ対応するため、米国ニューヨークのフォーダム大学社会福祉学大学院の協力を得て、1996(平成8)年に設立された。
具体的な活動としては、国際人物交流としての会員等の海外研究派遣、外国人科学者を招聘しての研究大会・講演会の実施等を行っている。また定期刊行物として、年1
回「日米高齢者保健福祉学会誌〜JAPANESE & AMERICAN Journal of Gerontology」を発行している。
活動方針:
本会の活動は東海地域において社会学の研究および研究者相互の協力を推進し、その発展普及をはかるとともに、関連する諸学問分野との学際的な協力体制をつくり、活力ある市民社会の形成に資することをめざすものである。
活動内容:
本会は、次のような活動を主に行っている。
1. 学会誌『東海社会学会年報』および、会報の発行。
2. 東海社会学会大会、研究例会、社会調査インターカレッジ発表会等の開催および共催。
活動方針:
東北社会学会は、東北地方在住の社会学研究者と社会学に関心を有する者、および本学会の目的に賛同する者を会員とし、会員相互の協力によって、社会学の研究を促進し、その発展・普及を図ることを目的とする。
活動内容:
東北社会学会は、以下の事業の実施を活動内容とする。
1.年1回の学会大会の開催
2.年4〜5回の研究例会の開催
3.機関誌『社会学年報』の編集・発行
4.学会通信の発行などによる会員相互の連絡
5.他の学会との連絡および研究成果の交換
6.その他、東北社会学会の目的を達成するために必要な事業
活動方針:
社会学研究の促進をはかる
活動内容:
機関誌『社会学研究』の刊行
大会の開催(年1回)
研究例会の開催
通信の発行
その他
活動方針:
西日本地区における社会学の発展を推進し、かつ会員相互の研究上の連絡を図る。
活動内容:
西日本社会学会は、以下の事業の実施を活動内容とする。
1. 年1回の学会大会の開催
2. 機関誌『西日本社会学年報』(年1回の発行)の編集・発行
3. 「西日本社会学会ニュース」(年3回の発行)の発行による会員相互の連絡
4. 他の学会との連絡および研究成果の交換
5. 学会HP(本学会活動内容の開示)
6. その他、西日本社会学会の目的を達成するために必要な事業
活動方針:
本学会は、日仏会館との密接な連携のもとに、日仏両国の社会学界の発展・交流をはかることを目的とする。
活動内容:
本学会は、つぎの事業をおこなっている。
1. 日仏間の社会学者の交換。
2. 日本社会学のフランスへの紹介、日本におけるフランス社会学研究の実情調査。
3. フランス社会学の研究成果の紹介、翻訳、出版。『日仏社会学会年報』の刊行。
4. 年次大会、研究会の開催、および3年ごとに日仏交代で日仏コロークを開催。
5. フランス政府招待留学生試験に際し、その候補者の推薦。
6. 日仏関連学会連絡協議会に参加。
活動方針:日中社会学会は1980年、福武直先生を初代会長として、「中国の人間と社会に関心を持つ人々のための学会」として発足した。華人社会研究の今日的意義を絶えず反省しつつ、学会設立趣旨の継承発展の下、国際的な学術・研究者交流を進め、両社会の相互理解とともに、現実社会への認識を深めることを目的とする。
活動内容:
・研究大会の開催(年1回、6月)
・機関誌『日中社会学研究』の発行(年1回)
・機関誌『21世紀東アジア社会学』の発行(年1回)
・「ニューズレター」の発行(年3回)
・「メールマガジン」の送信(随時)
・研究集会の開催(年1〜2回)
・研究会の開催(年2〜3回)
・国際シンポジウムの開催(隔年1回)
・中日社会学会(北京)との交流
・中国関連文献案内の作成(機関誌に掲載中)
・ホームページの作成
・会員業績データベースの作成(現在進行中)
・外国から研究者の定期的招聘(現在検討中)
活動方針:
差別問題の解決・人間解放の達成をめざす解放社会学を研究し、その発達普及を計ることを目的とする。
活動内容:
1.差別問題に関する社会学的研究
2.学会大会(年一回開催)
3.学会誌『解放社会学研究』(年一冊発行)
4.学会ニュース(年三回)
5.その他共同調査研究、研究会など
活動方針:
社会学を基礎的なdiscipline として、人口学、心理学、家政学、社会福祉学、女性学等、広く隣接学問分野との交流を図りつつ、日本及び世界の家族研究の発展をめざして活動をおこなうことを目的にしている。
活動内容:
・学会大会を年1回開催し、研究活動委員会企画のシンポジウムやテーマセッション、会員の自由な研究発表の場である自由報告部会等を設けて、研究者間の意見交換や研究交流の場を提供している。
・機関誌『家族社会学研究』を発刊し(1999 年までは年間1 号体制、2000 年以降は2 号体制)、会員に論文発表の場を提供するとともに、日本の家族研究の水準を内外に示し、その向上に寄与している。
・学会のホームページを開設運営し、学会からのお知らせや会員から寄せられた情報を掲載して、学会内外に多様な情報提供をおこなっている。また、ニュースレター(年間2
回発行)、メールマガジン(随時発行)を通じて、迅速な情報伝達も可能となっている。
・98 年以来、理事会組織内に特別委員会・全国家族調査(NFRJ: National Family Research
of Japan)委員会を設け、家族についての全国調査(NFRJ)を継続的に実施している。この調査データ(NFRJ98、NFRJS01、NFRJ03)は、東京大学社会科学研究所SSJ
データアーカイブに寄託され、一般公開に供している。
活動方針:
社会学の研究・教育を促進しその発展普及を図ることを主要な目的とした上で、国内外の関連学術団体・研究者と広く連携を進め、それらの成果を通じて、日本と世界の学術文化の発展と平和で公正な社会の建設に資することをめざす。
活動内容:
社会学とその関連分野全般にわたり、研究の発展と普及、教育の充実をめざす。年1回(原則10〜11 月)学会大会を開催するとともに、各種委員会の活動を通じて社会学研究・教育に関わる諸課題の検討とその解決をめざしている。1950
年から『社会学評論』(季刊)、1992 年からは欧文機関誌として『IJJS (International
Journal of Japanese Sociology)』(年1回)を発行するほか、会員向けにニュースレターを刊行している。1949
年に創設された国際社会学会(International Sociological Association)の設立以来のメンバーであり、世界社会学会議への参加、ワークショップの開催などを通じて、国際的な交流と貢献を行うほか、韓国社会学会との交流協定締結(2007
年)を手始めに、他のアジア諸国の社会学者との積極的な連携をめざしている。また、日本教育社会学会、日本行動計量学会との連携協力のもと、「社会調査士資格認定機構」を設立し(2003
年)、社会調査の教育体制確立と人材育成を進めている。
活動方針:
広く社会学史・社会学理論に関する研究をなすことを目的とし、学術研究大会・年次総会・研究会・機関誌などの発行をおこなう
活動内容:
機関誌『社会学史研究』(年1回の発行)
年次大会・総会(年1回の開催)
研究例会(研究例会年1回、関西研究例会年2回の開催)
学会ニュースレター(年3回の発行)
学会HP(本学会活動内容の開示)
活動方針:
1. 社会学理論を中心とする社会理論研究の場の創造
2. 国内のみならず、世界に開かれた学会を目指す
3. アジアの社会学理論研究者との交流/連携に努める
活動内容:
*年次大会の開催(年1回)
*機関誌『現代社会学理論研究』の発行(年1回)
*講演会の開催(随時)
*ニューズレターの発行(随時)
*研究例会の開催(随時)
活動方針:
日本社会病理学会は、社会病理現象や社 会問題などを研究する日本の代表的な学会で、1985年(昭和60年)に設立されました。本学会は現在約200名の会員がおり、大学・研究所・専門学 校・企業等に所属する研究者、小・中・高校の教員、裁判所・刑務所・少年院・鑑別所・保護観察所等のスタッフ、病院のケースワーカー等広範な職種の人々に よって構成されています。また会員の研究分野は、社会病理や社会問題の基礎理論・学説、社会病理や社会問題の調査法、研究法をはじめとして、犯罪・非行・ 逸脱、家族、社会福祉・社会保障・医療、教育・学校、地域、文化・宗教、差別問題などさまざまな分野・領域に渡っています。
日本社会病理学会は学会機関誌「現代の社会病理」の刊行を通して、日本の社 会病理・社会問題の研究を理論的にリードしてきています。また本学会に所属する会員の中には、例えば最近の「非行・犯罪」、「いじめ」、「ホームレス」な ど社会的に大きな反響を呼んだ病理現象の具体的調査・研究に積極的に取り組み、それらに対する実践的な対策の立案に多大な貢献をしている会員がたくさんお ります。さらに国際化が進展する中で、本学会は社会病理や社会問題の調査研究に関心のある海外の研究者達に研究発表の機会を積極的に提供してきています。
活動内容:
1.社会病理学・社会問題研究の普及・振興
2.研究大会・部会(年1回開催・秋)および研究集会の開催
3.会員の研究促進、共同調査研究
4.機関誌(年1回発行)その他の刊行物の発行 (「現代の社会病理」<Journal of Social Problems>
5.内外における関連学会との連絡
活動方針:
本会は、社会福祉に関する研究及び研究者相互の連絡と協力を促進し、兼ねて内外の学会との連繋を図り、社会の福祉に寄与することを目的とする。
活動内容:
1 .毎年1回研究報告会としての全国大会の開催。
2 .学会機関誌(『社会福祉学』年4 回発行)その他の刊行物の発行。
3 .地方部会(7 ブロック)を設置し、活動を推進。
4 .すぐれた研究業績をあげた者の顕彰および奨励(「日本社会福祉学会学会賞の授与」
5 .内外の諸学会との連絡及び協力(日本社会福祉系学会連合の事務局など)
6 .公開講演会等の開催(「政策・理論フォーラム」の開催など)
7 .その他本会の目的を達成するために必要な事業。
活動方針:
会員の相互協力による共同営為として、社会の現状分析を進め、そのための理論と方法の深化をはかることを目的とします。
活動内容:
家族生活や地域社会の現実と、マクロな現代社会の構造と変動を結びつける現状分析のために、都市・農村、地域福祉、家族、産業、そして理論と、社会学の多様な分野にまたがる活動を展開しています。もともとは九州大学の社会学研究室を母体とする研究会でしたが、1996
年に現在のオープンな学会形態に改組し、徐々に活動の輪を全国に、またアジアに広げています。小規模な学会の足回りの良さを生かして、年2
回の研究例会の開催(2023 年で通算146 回)と、年刊の機関誌『社会分析』(2023 年で通巻50
号)および年4 回のニューズレターの発行を軸に、コミュニケーションは活発です。その他の学会事業として、内外の研究者を招いてのシンポジウムや講演会、社会学テキストの刊行などを不定期に行っています。
活動方針:
スポーツに関する社会学的研究を推進し、会員相互の交流を深めることを目的とする
活動内容:
1. 国内(年1回開催)及び国際的学会大会の開催
2. 研究会、後援会等の開催(HPにて随時案内)
3. 機関誌(「スポーツ社会学研究」)年2回、会報、会員名簿等の発行
4. 研究に関する学際的及び国際的交流の推進(韓国スポーツ社会学会との協定、国際スポーツ社会学会との連携等)
5. 会員の研究に資する情報の収集と紹介
6. 会員相互の親睦
7. その他本会の目的に資する事業
活動方針:
村落社会に関する各分野の研究者の交流をはかり、その成果を公表する場を用意するとともに、村落社会で生起する諸課題を解明し、村落社会研究の発展を期すことを目的とする(会則第二条)。
活動内容:
1.大会、研究会の開催。2.研究成果の刊行。3.関連する他の学会や機関との交流、4.その他、本会の目的を達成するのに必要な活動。 (会則第三条)
なお、2に関して『村落社会研究ジャーナル』(年2回)、『年報村落社会研究』(年1回)を発行するほかに、会員向けニュース「村研通信」(年4回)を編集、発行している。また、3としては本学会が日本における代表学会となっているアジア農村社会学会議(ARSA)、および国際農村社会学会議(IRSA)の開催の協力、会員への周知、代表の派遣なども行っている。
活動方針:
会員の相互協力により、都市および都市化の社会学的研究を、理論的、実証的、また応用的に深め、発展させる 。
活動内容:
都市社会学および隣接社会学領域の理論的・実証的・応用的研究
毎年1回の年次大会を開催(自由報告部会、シンポジウム、テーマ部会等で構成され、 2008 年度は第 26 回大会を法政大学多摩校舎で開催予定)
機関誌(自由投稿論文は査読つき)『日本都市社会学会年報』を年次刊行物として発行( 2008 年度は第 26 号を発行予定)
日本都市社会学会賞(磯村記念賞)および日本都市社会学会若手奨励賞を隔年で選考・授与
活動方針:
本学会は、健康と医療に関する社会学的研究の発展に寄与すること、および、社会学、医学、 保健学、看護学、社会福祉学などの研究者と実務者の集学的な研究実践の場となることを目標としている。
活動内容:
1学会機関誌「保健医療社会学論集」の発行(年2回)
2大会の開催(年1回、本年度は第33回大会を新潟医療福祉大学で開催)
3定例研究会の開催(関東地区、関西地区、看護研究部会に分かれて年数回ずつ開催)
4講演会・シンポジウムなどの開催(国外、国内の研究者や実践者を招いて随時開催)
5ニューズレターの発行(年4回)
学協会名:日本メディア学会
会員数:1,236名
活動方針:本学会はメディア(新聞・放送・映画・出版・インターネット等)、ジャーナリズム、コミュニケーション等に関する研究、調査ならびにその研究者や実務者相互の協力を促進する。併せて国内外の諸学会や市民活動との連携を図り、日本および世界の文化と学術の向上に貢献することを目的とする。(規約第3条)
活動内容: 詳細は公式サイト参照 https://www.jams.media/
1.大会の開催(春季と秋季)
2.研究会の開催(年15回程度)
3.学会機関誌の発行(年2回)
4.国際シンポジウムの開催
5.学会賞の運営
6.その他
活動方針:本会は、産業・労働問題の社会学的研究を行うとともに、これらの分野の研究に携わる研究者による研究成果の発表と相互交流を行うことを通じて、産業・労働問題に対する社会学的研究の発達・普及を図ることを目的とする。
活動内容:
1.年次大会の開催
毎年秋、年次大会(自由報告、シンポジウム、工場見学会)を開催している。2008年10月に第20回大会を専修大学において開催した。
2.研究例会の開催
研究例会を年4回(12月、3月、7月、9月)開催するほか、関西の会員が関西研究例会を年数会開催している。
3.学会誌の発行
機関誌『日本労働社会学会年報』を1990年から年1回刊行するととともに、労働調査に基づく論文を主に掲載する『労働社会学研究』(通称、ジャーナル)を年1回刊行している。
4.日本労働社会学会奨励賞の表彰
5.社会学系コンソーシアムならびに社会政策関連学会協議会へ加入し、関連学協会との連携を図っている。
活動方針:
福祉(welfare,well-being)や社会政策の社会学に関心を持つ研究者中心の学術団体として、研究活動の促進を図る
活動内容:
主要活動分野・領域:福祉(welfare,well-being)および社会政策全般。
大会:毎年原則として6 月に大会を開催している。
国内外のイベント:2〜3 ヶ月に1 回、全国各地で研究会を開催している。また、大会では実践的な内容の強い特別シンポジウムを企画・実施している。
出版物:機関誌『福祉社会学研究』(年1回;現在第4 号まで発刊)を刊行している。
他学協会との連携等:日本学術会議より協力学術研究団体の指定を受け、今後いっそう他の学術団体との連携につとめていく予定である。
活動方針:
「社会学の研究を推進し、その発展普及をはかることを目的とする」(本学会会則第2条)。
活動内容:
活動分野:社会学全般にわたる。
会員:北海道在住者のみならず全国に会員を擁する。
大会:毎年1 回(例年6 月)、北海道内で開催。
国内外のイベント:とくになし。
出版物:機関誌『現代社会学研究』を毎年1回(例年6月)発行。投稿論文は査読付き。最新号は第20巻で2007
年6月に刊行。
他学会との連携:2005年6月に西日本社会学会との間で交流協定を締結。
