生活環境に安心・安全を重視し、暮らしの質にこだわる傾向がみられます。
さらに、余暇や趣味・レジャーにも積極的に取り組んでいます
「ヘビー視聴者」の割合が増加し、広告接触機会が拡大するとともに、メディアへの好意や親近感も高まっています。これにより、広告態度やブランド浸透効果の向上が期待されます
デジタルメディアでの接点が多く、テレビ放送、動画コンテンツを問わず、長時間楽しんでいます。
旅行予約サイトやネットバンキングなども活用されています
有料サービスを継続利用する背景には、「気分転換」「ストレス解消」「楽しめる」「好き」「役立つ」といった肯定的な要素があり、利用者から好意的に受け止められ、高い評価を得ています
テレビ接触率 全国ペイテレビ調査 2024年4月1日〜2025年3月30日の各チャンネルの1分以上接触経験者の性・年齢分布
| 調査会社 | 株式会社ビデオリサーチ (自主調査) |
|---|---|
| 調査内容 | 調査対象の世帯及び世帯内個人の専門チャンネル視聴状況 |
| 調査方法 | 音声マッチングによる機械式調査。押しボタンによる個人接触測定 |
| 調査地域 | 全国32地区 (47都道府県) |
| 調査対象者 | テレビ受像機所有の 一般世帯 4才以上の世帯内個人 |
| プロフィール | 「性別」「年齢」「職業」「未既婚」「同居家族」を含むプリセット |
| 拡張 プロフィール |
ADVANCED TARGET (ACR/exフュージョン) |
| 調査標本数 | 10,700世帯 |
| 調査期間 | 世帯:52週/年 個人:52週/年 |
| 集計対象 チャンネル |
約60チャンネル |
| 調査対象 テレビ |
調査対象世帯内に設置されている「自家用」「据え置き型」の テレビ放送を見ることのできる機器(最大8台) |
| 集計最小単位 | 毎分 |
| 提供アプリ | cs/NEX(専用アプリ・ASP) |
視聴率パネルを活用し
全国32地区47都道府県をカバー
「テレビ接触率 全国ペイテレビ調査」は、多チャンネルサービスが全国でどのくらい見られているのかを示すデータです。
地上波・無料BS放送局と同一パネルを使用し、調査対象地域は全国32地区47都道府県で、サンプル数は全国10,700世帯(25,000人程度)をもとに集計されています。
衛星放送協会では、多チャンネルサービスの普及状況から本調査におけるペイテレビ視聴可能サンプル数を推計2,000世帯以上と見込んでいます。
世帯・個人単位ともに52週(毎日)、継続的に視聴状況が把握可能です。
また、毎分データの提供により、多チャンネルサービスの視聴状況の分析をより詳細に行うことができます。
「テレビ接触率 全国ペイテレビ調査」では「ACR/ex」(※(注記))をデータフュージョンした「ADVANCED TARGET」により詳細プロフィールが提供されています。2つの調査項目 (デモグラフィック特性・テレビ視聴パターン)におけるサンプル間の類似度を統計的に計算し、紐づけることでプロフィールが推計付与されています。
「性別」「年齢」「職業」「同居家族」といった直接取得しているプロフィールのほかに、「年収」「嗜好」「関心広告商品」などの詳細プロフィールを付与した常時約400ターゲットが「ADVANCED TARGET」では提供されています。これにより多チャンネルサービスの特徴である多彩な視聴者属性で、テレビ接触状況の把握・分析が可能です。
広告プランニングや、出稿後の振り返りに是非ご活用ください。
(※(注記))ACR/exとは生活者を「意識」と「利用・購入者」の両側面で捉えるマーケティングデータです。「テレビ接触率 全国ペイテレビ調査」でご提供している「ADVANCED TARGET」はこのデータの一部を利用しています。
| 調査会社 | 株式会社ビデオリサーチ (自主調査) |
|---|---|
| 設問数・ 設問内容 |
約15,000問 対象商品 ブランドは5,000以上 メディアは6媒体以上 |
| 調査方法 | 電子調査票による調査 |
| 調査地域及び 調査標本数 |
全国の主要7地区 7地区計:10,700人 |
| 調査対象者 | 男女12〜69才 個人 |