田中優の'持続する志'

田中優より
「そうだったんだ！ 福島原発に免震棟があったのは泉田知事が強く求めたから。
それが地震の8カ月前に完成していたから、まだそこから指示出すこともできたんだね。
やっぱり責任感のある人じゃないとダメだね。知事も政治家も。 」　　

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動画　【原発事故】泉田知事がいなければ 今ごろ東京に人は住めていなかった（字幕付）



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中越沖地震の教訓から、世界最大の原発を擁する新潟県知事 泉田裕彦（いずみだ ひろひこ）氏の主張により、福島原子力発電所にも免震重要塔が作られた。東日本大震災­の8ヶ月前だった。泉田知事が語る 国と東電と命と金。左は科学ジャーナリスト倉澤治雄さん。
[日本語字幕あり]

田中優より
「JICAがついに終わる。これまでも問題はあったけど、組織としてこれでご臨終のようだ。
「あくまでどこから見ても被害者のような国には一定の支援をした方がいい」と述べた。
・・・そんなのあるの？」

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▼外国軍活動支援に前向き＝北岡JICA新理事長が会見
　（時事ドットコム2015年10月9日）

国際協力機構（JICA）の北岡伸一新理事長は9日、東京都千代田区の本部で就任記者会見を行った。災害援助や民生目的であれば外国軍の活動も支援対象とすることを初めて明記した政府の「開発協力大綱」について、「今まで軍事はだめという限定が厳しすぎた。大国に脅かされている民主主義的な小国が助けてくれといったときにお金は出す、あとは知りませんで本当にいいのか」と述べ、支援を広げていく考えを示した。

続きを読む　http://www.jiji.com/jc/zc?k=201510%2F2015100900432&g=pol 　

田中優より
「（無料登録すれば見れる記事です。）
VWは今回の不正問題のせいで、本物のエコをめざすようです。
先日、アメリカと中国、アメリカとインドでも同様の流れが進んでいます。
政治がダメで既得権ばかり優遇するせいか、日本だけがここでも遅れをとっています。」

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▼VWエコカー戦略転換　ディーゼルから電気へ 排ガス不正受け投資削減　（日経新聞2015年10月14日）

欧州自動車最大手の独フォルクスワーゲン（VW）はディーゼル車の排ガス不正問題を受け、環境対応車（エコカー）戦略を転換する。従来のディーゼル車偏重を見直し、電気自動車（EV）の開発へ軸足を移す。ディーゼル車のイメージ悪化に加え、業績悪化で投資の選別が避けられないためだ。

続きを読む
http://www.nikkei.com/article/DGXLZO92787380U5A011C1MM8000/

田中優より
　
「西田栄喜さん（無農薬野菜・風来店主、通称「源さん」。
　
“日本一小さい専業農家”として石川県能美市で少量多品種（年間50種類ほど）
の野菜を育て、インターネットを中心に野菜セットを販売。
2013年より無肥料栽培に挑戦中）の書いてくれた記事です。

キューバの食糧危機とそれを乗り越えた話をしたら、
彼自身が解決策を指し示す農家になってくれました。」

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▼「日本の“真の食料自給率”は1.5％？──【農家の窓から】」
（ハーバービジネスオンライン 2015年1月4日）
http://hbol.jp/17895　より

田中優より
「ぼくはずいぶん前からマイハシなんだけど、理由はこっちなんだよな。
箸が臭くって食欲なくすことってないかな？」

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▼中国割り箸製造工場の恐ろしい実態！割り箸使用は本当に危ない！　（新発見。BLOG　2015年4月4日）

日本人が年間使っているわりばしの量。なんと軽く260億本を超えるそうです。
1日あたりにすると7,100万本が消費されているんですね。
確かに仕事や外出先での外食の多くはわりばしを使ってますね。
なかなか日本では大きく取り扱われませんが、そのわりばしで恐ろしい健康被害の恐れがあることが分かりました。

まず百聞は一見にしかずということで2つの画像を見てください。
↑こちらは以前に話題になったことがありますが、割り箸を金魚鉢にいれたら7日後には金魚が死んでしまったそうです。 本来、あんなきれいな白いクリーンな木のわりばしなど存在せず、製造の過程で漂白剤、防カビ剤が大量に含まれています。　

続きを読む
http://shinhakken-blog.seesaa.net/article/416400830.html　　

大東文化大学環境創造学部の学生15名が、東京の八重洲ブックセンター本店で、選書フェア「新環覚!?環境フェア　あなたの意識一つで変える未来　環境問題を考えるための30冊」を2015年6/6～6/20まで開催しました。 http://www.yaesu-book.co.jp/events/fair/6815/　


その30冊の中に、 田中優、樫田秀樹さん、マエキタミヤコさんの共著

「世界から貧しさをなくす30の方法」

が選ばれました！！ 本当に嬉しいです！
まだの方はぜひご覧ください。



世界の貧しさ、実は私たちの生活に身近に関わっていた・・
その衝撃の事実と仕組みの問題点、 さらに私たちができることを提示しています。

▼合同出版　http://www.godo-shuppan.co.jp/products/detail.php?product_id=196　

▼Amazon はこちら より

書籍の帯は、女優の広末涼子さんに書いて頂きました。


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「貧しさ」とは、豊かな国の側が作った世界の仕組みの問題でした。
私たちが日ごろ食べたり使ったりしている物を通じて、暮らしとのつながりから、
その仕組みの問題点を提示。身近な生活の中から変えていく方法を学びます。

■第1章 身近で遠い「ほっとけない貧しさ」
(チョコレートとスエットショップと人身売買「地球にやさしい植物性」の実態 ほか)

■第2章 ホントはどうなの?貧困問題
(水を奪うな資源をめぐる代理戦争 ほか)

■第3章 奪われる側から考えてみよう
(これはホントに借金なのかお金を貸しているから強いことがいえると思っていませんか ほか)

■第4章 ぼくらの身近な行動が世界を変える
(アルミ缶の向こうに世界が見える「人に出会う旅」をおススメします ほか)

■第5章 生活から解決していく世界の貧しさ
(フェアトレードから、フェアが当たり前の社会に彼らの資源を奪わずに暮らす、シンプルライフを ほか)

★登録情報
単行本: 143ページ
出版社: 合同出版 (2006/12)
ISBN-10: 4772603778 ISBN-13: 978-4772603775
発売日： 2006/12
販売価格：1,404円（税込）

『 責任は免れない川内原発再稼働 』

■業界の神様、東電会長らが起訴された 　

　東電の元会長らが検察審査会の二度目の「起訴議決」により、強制起訴された。これは検察の公訴権に民意を反映させるため、2004年に強化されてできた制度だ。それ以前だっ たら民意は反映されず、おそらく一回目の検察審査会の起訴の議決があったとしても、その後の検察の「起訴不相当」だけで無視されていただろう。 　

　現に検察は、二度とも起訴は不要としてきた。ところがくじ引きによる一般人11人のう ち、8人以上が「起訴議決」したことから今回のような強制起訴に至った。病院から避難した患者のうち44人が死亡、さらに救援に当たった自衛官など13人がけがを負った「業務上過失致死傷」の罪だ。

　強制起訴の理由だが、最も大きなものが「予見可能性」の部分だった。原発事故は津波が原因とされているが、その津波が予見できないものであれば確かに起訴するのは酷だ。誰に も想像できないことで起訴されたのではたまらない。 　

　ところがその後に出てきた事実がある。2008年、政府及び電力業界内で貞観地震規模の地震に伴う津波予測がされ、東電自身が敷地高10メートルの福島原発に、15.7メートルの津波が襲来する予測していた。当然対策が必要だ。 　

　しかし東電には長年経済性を優先する体質が染みついており、大津波の予測に対しても 「さらによく調べる」などという時間伸ばしの対応しかして来なかった。予見できたのに対策しなかったことが、今回の事故につながったと検察審査会は判断した。 　

　そして審査会は、「原子力発電に関わる責任者は、万が一にも重大な事故を発生させない高度な義務を負っている」と述べた。


■川内原発再稼働 　

　川内原発は50キロしか離れていない位置に桜島があり、もっと近い位置に姶良カルデラなどの破局的な爆発を起こす火山がある。それでも田中原子力規制委員長は、カルデラ噴火の時には九州が壊滅するほどの被害になるのだからと、まともに取りあっていない。 　

　万が一に対する義務なら、稼働させる30年から50年間に対し、カルデラ噴火する確率は 「数万が一」だから無視して良いと見くびっているのだろう。しかし問題は他にもあるのだ。 　

　ご承知の通り、桜島の噴火警戒レベルはついに4まで上げられ、もし「大きな噴石が火口から2.5キロ超飛ぶレベル」になれば、警戒レベルは最大の5に引き上げる予定だ。噴火前としてはこれ以上ないレベルに引き上げられている。

　桜島の降灰は、鹿児島県内であれば 経験しないことはない。風向きを調べてみると、春先から夏にかけては桜島の降灰が川内原発側に流れる。風向きによって桜島の降灰は川内原発に届く。問題なのはカルデラ噴火の爆発だけではない。

　何万年に一度どころか100年に一度の中規模噴火の降灰によっても、事故につながる可能性があるのだ。 　

　火山灰の対策は15センチ未満の降灰を0.12mm以上と未満に分け、0.12mm以上のものはフィ ルターで9割除去する、0.12mm未満のものは一方的に「影響ない」としている。しかし高圧線に降り注ぐ降灰は防ぎようがない。降灰の硫化物は雨によって高い酸性になり、電気伝導体になる。するとショートさせる危険性があるため、電流を通せなくなる。これで外部電源の喪失になる。 　

　続いて原発敷地内の非常用ディーゼル発電機を回すことになるが、0.12mm以上の降灰は1 割も入り込む。フィルターを細かくすればフィルターが目詰まりして交換しなければ使えず、 大きくすれば発電機が故障する。これで内部電源も喪失する。 　

　しかも影響ないとされる0.12ミリ未満の降灰であっても精密機器には影響する。原発が大 きな装置だけで動くならいいが、実際には電子的に制御されている。冷却ファンがうなるコ ンピュータを降灰の下で動かすようなものだ。


■現世代の義務として 　

　川内市の岩切秀雄市長は「桜島の噴火の川内原発への影響を懸念していない」と言い、九州電力も「噴火しても影響ない」と言い切る。これは起訴議決した検察審査会の言葉「原子力発電に関わる責任者は、万が一にも重大な事故を発生させない高度な義務を負っている」から考えたら、明らかに義務違反だ。 　

　実は再稼働までの流れの中では、第一層から第五層までのチェックがあり、原子力安全委員 会のチェックは第四層までだ。残る第五層の「外部への防護、緩和措置」となる「原子力災害対策」はいまだに終えていない。30キロ以内の人々の避難が正常に行われる可能性はなく、し かも多くの病院などの施設入所者は忘れられたままになっている。

　原則通り考えるなら原発は動かせない。「見切り発車」なのだ。これが川内原発再稼働の現実だ。 　

　九州電力の送電線網の地図を見てみると、50万ボルトの送電線は絶えず降灰する桜島周辺への設置を避けている。22万ボルトの高圧線がループせずに伸びているだけだ。これは降灰の影響を考えてのことだろう。




　こうしてみると、今回の再稼働はやってはならないことだと言える だろう。東電に対する検察審査会の決議は当時の会長・社長など3人だけだが、むしろこうした情報を知っていて放置している現場の人間をも強制起訴すべきだ。そうしないと次の事故は 防げない。 　

　いつか火山の爆発が起こり、川内原発は緊急停止できたとしても、噴火の降灰によって外部 電源を失い、非常用発電機が降灰によって動かなくなり、電源喪失となってメルトダウンする。 そのときに社長はじめ関係者は「想定外」という言葉を繰り返すだろう。放射能は卓越する偏 西風に乗って、日本全土を覆う。

　たかが電気のために、こんな未来を甘受する義務があるだろうか。そして今この問題に気づいている社員たちは、そうなったとしても自分が起訴されるわけではないとタカを括ってしまっているかもしれない。 　

　そのときになったら、「放射能は言われているほど危険ではない」という念仏でも唱えるのだろうか。私たちの無責任社会はこんな未来を実現しようとしている。

　責任を考えたら危険性を知る者は告発すべきだし、検察は知っていて黙っている者たちも起訴すべきだ。それが未来世代へ引き継ぐ今の世代の義務ではないかと思う。


（ 川崎市職員労働組合様へ寄稿したものを、好意を得て転載しています。）


＊＊＊　より詳しくお読みになりたい方は、こちらをご参考ください　＊＊＊

田中優有料・活動支援版メルマガ　

『「川内原発再稼働は、私たちの暮らしのリスクを増やす」』（8/20発行　第96号） 　
をご覧ください。　より詳しく解説、図や写真も多数用いています。 　

＜田中優より＞　
この写真　http://tanakayu.blogspot.jp/2015/08/blog-post_25.html 　にある 「大容量空冷式発電機」が噴火の降灰が降り注いだらどうなるの？　という話。




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以上、2015年8月28日田中優無料メルマガより転載　

田中優より
「選挙権が18歳に下げられたのは、「自分は人気がある」と勘違いした勘違い男のせいだった。「B層は自分に味方する」と思っていたのを、SEALDsの活動が変えた。
そうなると逆に18歳選挙権は邪魔になる。そこで今回のように、政治活動を制限しようとした、という流れ。
政治を語るのは市民の権利で大切な国民の義務。制限すべきでない」

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▼高校生の政治活動は本来自由。文科省が制限するのは人権侵害だ。 　

2週間前のこと。 　
「平和安全法制」、もう法案ではなくいわゆる戦争法と呼ばなければいけなくなってしまいましたが、の論議に隠れていましたが、重大なニュースが流れていました。 　

2016年の参議院選挙から18歳以上に選挙権が認められるのですが、これに伴い、文部科学省が 「高校生の政治活動を校外では原則容認した」 と報道されたのです。 　

実は私も知らなかったのですが、70年安保の当時、1969年（昭和44年）に文部省（当時）が出した通知は、高校生が学生運動に参加するのを恐れて、学校の内外を問わず政治活動を一切禁止していたのだそうです。 　

これを文科省は18歳選挙権を踏まえ、旧通知を廃止し、全国の教育委員会に新通知を出して 「一定の緩和は必要と判断して一部解禁に踏み出す」 というのですが。 　

これ、実質的には高校生の人権に対する新たな制限ですよ。

続きを読む　http://blog.goo.ne.jp/raymiyatake/e/d9378ce0a98ecda99625ec3d27a76b2d

10/13、女優・タレントのサヘル・ローズさん達と一緒に 「ワールドピースネイルアワード」の審査をしてきました！

写真はこちらより（水谷孝次さんfacebook）

サヘル・ローズさんとは今年5月に発売されました

田中優より 「ドイツの養鶏業者組織が、遺伝子組み換え作物を飼料にすることを認めたら、消費者が逆に買わなくなることで事態を逆転したという話。すごいなぁ、ドイツの消費者。」

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印鑰智哉さんfacebookより

「これまたインパクトのあるニュースが入ってきた。

　2014年2月、ドイツの養鶏業者連合組織のZDGはそれまで14年間継続してきた非遺伝子組み換え飼料を使うというポリシーを、非遺伝子組み換え大豆の価格の高騰と、GM大豆との汚染の危険が高いことを理由に放棄すると発表した。」（抜粋）

田中優より 「行政不服審査法は、「行政庁の違法な処分によって侵害された「国民の権利」を迅速に救済することを目的とする」とされているのに、国が沖縄知事に不服審査する？ いや国民じゃないでしょ、国は。こんなの認めたらすべてのことを国が独裁で決められちゃうことになる。」

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▼国が行政不服審査法を使って、執行停止することは、違法である。
（しゅんさんブログ　2015年10月14日）

翁長県知事の「埋立承認取消」の効力を、国が行政不服審査法を使って、執行停止することは、違法である。　 　沖縄県知事の、埋立承認取消に対して、沖縄防衛局は、行政不服審査法に基づく審査請求と執行停止を国交大臣に求めた。 　現在、沖縄防衛局は、埋立承認取消をうけ、工事を停止している。 　埋立承認取消が県知事の権限として可能であり、承認に瑕疵がある場合は、これを取消すことが可能であることは、行政法解釈として、 　一般的に認められる手続きであり、従前国もその効力を是認している。

続きを読む　http://shunji.ti-da.net/e8036288.html

田中優より
「友人の満岡さんと高遠さんのコメントで、
ぼくが大切に思っているJVCの記事ではシェアしないわけにいかないっしょ。」

高遠菜穂子さんコメント
『私も国内避難民の支援でクルド自治区やキルクークに行きますが、やはり子どもたちのトラウマケアが必要だと感じます。もちろん、大人も…。10年前、隣国ヨルダンに逃げてきたイラク難民の中にもPTSDの "severe symptoms"（激しい症状）と診断されている子どもたちが多くいました。子どもたちに”てんかん”が多いのも大変気になりました。戦争というのは、戦場だけで終わらない。いつもいつも痛切に感じていることです。』


【動画：イラクの子どもたちを支えて！
INSANアリー代表からのメッセージ（JVCイラクボランティアチーム）】

https://youtu.be/BhMrUChkM_g 　（再生時間1分43秒）

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田中優より 「この子も、そしてこれから続いてしまう子どもたちも救ってほしい。
FRIDAY 2015年9月25日号にある記事だそうです。」

これが現実の「フクシマ」。二度の甲状腺手術と転移。大学も退学した二十歳女子。弟2人にも嚢胞が。当時、市内の線量は毎時10マイクロシーベルト。県から情報無く被曝。県立医大は 発病と原発事故との因果関係を認めず。この国の非情に怒りが募る。 pic.twitter.com/V4Z0EJe1Fj

— そらの　ますみ (@soranoMasumi) 2015, 9月 20