日本では建物を建てる際の基準が「建築基準法」で定められています。
この建築基準法は1950年(昭和25年)に制定されて以降、巨大地震によって甚大な被害が発生すると見直されてきました。
木造住宅に関連する建築基準法の見直しですが、1981年と2000年に大きな改正が行われていることをご存知ですか?1981年の改正より前の木造住宅は「旧耐震」、1981年〜2000年の木造住宅は「81-00(ハチイチゼロゼロ/新耐震)」、そして2000年以降は「現行耐震」と呼ばれています。
では、見直されるごとにどのように変化してきたのか、表で見てみましょう。
表
<旧耐震→81-00>
1978年に発生した宮城県沖地震を受けて1981年に改正され、『壁の量』を増やして家を強くするように見直されました。
<81-00→現行耐震>
1995年の阪神・淡路大震災を受けて2000年に再度改正。
そこでは『壁の配置バランス』と『柱と土台の繋がり部分(接合部)の確認と対策』が規定され、より耐震性を高くするように定められたのです。
改正内容をまとめたのが次の耐震年表です。
耐震年表これまで、(そして今も、)国や多くの自治体が方針として進めているのは「旧耐震(1981年以前)」の木造住宅の耐震化でした。
しかし、2016年に発生した熊本地震で甚大な被害が生じた益城町の調査では、「81-00木造住宅」についても2割の木造住宅が倒壊・大破していたことが分かったのです。また、詳細な調査報告はこれから公表されますが、能登半島地震と同様に「81-00木造住宅」にも大きな被害がでています。
それ以降、「81-00木造住宅」についても耐震性の確認が必要であるとされ、徐々にその動きが広がっています。
木耐協では設立当初より、2000年までの木造住宅を耐震診断の対象として活動していますが、改めて「81-00木造住宅」の耐震性向上の必要性を伝えるため、「81-00プロジェクト」を2019年12月からスタートしています。(ピンバッジプレゼント中!)
皆さんも、まずは年表でご自宅が建てられた時期を確認して、どのような基準で建てられているのか確認してみましょう!
