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東京大学

インドの大気中窒素酸化物レベルの大幅な低下はロックダウンのせいだった 〜大気汚染物質が人為的活動由来かどうかを分別することが可能に〜

2021年6月18日

総合地球環境学研究所
海洋研究開発機構
東北大学
神戸大学
東京大学 生産技術研究所
東京大学 大気海洋研究所
奈良女子大学

大気汚染は今も世界各地で広がり、EUや日本の隣国、中国でも多くの人々に深刻な健康被害を引き起こしていることから、日本にとっても無縁な問題ではありません。WHO(世界保健機関)の統計によると、大気汚染が激しい世界の都市の多くはインドにありますが、新型コロナウイルス感染症防止のための拡大ロックダウンが2020年3月25日に始まった後、インドでは大気汚染が静まり、きれいな青い空が戻ってきたことが多数報告されました。大気汚染物質のひとつに窒素酸化物がありますが、このたび、国内外の地球環境問題に取り組む総合地球環境学研究所(地球研)を中心とした研究グループは、衛星データと数学的モデリングを使用した新しい手法で、世界でも有数の大気汚染の過酷な都市であるインドの首都、デリー周辺で、ロックダウン後の都市部と近郊農村部の窒素酸化物の濃度から、排出量の変化を推定し、その72%は交通と工場から排出される人為的活動由来であることを明らかにしました。また、農村部では、おそらくロックダウン解消後の藁焼き再開により、ただちに濃度が増えていることも突き止めました。研究チームは、今回開発された方法を用いることで、今後、藁焼きシーズンが来たときに、周辺の農村における藁焼きがデリーの大気汚染に与える影響を定量的に評価できる、としています。その結果は今後の大気汚染に関わる政策決定に影響が及ぼされる可能性があるでしょう。

詳しくはこちらをご覧ください。
総合地球環境学研究所プレスリリースこのリンクは別ウィンドウで開きます(2021年6月18日)

プレスリリース

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電話 04-7136-6006(代表)
FAX 04-7136-6039

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