PPG Vol.2「幹線旅客純流動の実態」では、平成6〜8年度に実施した「第2回全国幹線旅客純流動調査」の概要と、この調査から得られた旅客流動の実態の一部を紹介しています。
全国幹線旅客純流動調査は、平成6年から3カ年にわたり、国土庁、運輸省、建設省の3省庁共同で実施し、平成7年の全国の幹線旅客(通勤・通学、県内々移動を除く)の流動実態を調査したもので、純流動調査としては、平成2年度に引き続く第2回目の調査です。
交通機関別の流動ではなく、旅行する個人に着目し、旅行目的、旅行者の個人属性とともに、交通機関間の乗り継ぎ状況も含めた旅行行動の全体像を捉えたものです。
(1)
幹線旅客流動を真の出発地、真の目的地で捉えることができます。
(2)
幹線旅客流動を居住地から旅行先への流動として捉えることができます。
(3)
「仕事」、「観光」、「私用・帰省」、「その他」の4つの旅行目的別に幹線旅客流動を捉えることができます。
(4)
「航空」、「鉄道」、「幹線バス」、「自動車」、「幹線旅客船」の5つの幹線交通機関別に、その利用経路、乗り継ぎ状況を含めた利用実態がわかります。
(5)
幹線交通機関の利用ターミナルとそのアクセス実態がわかります。
(6)
幹線旅客流動の旅行日程がわかります。
(7)
旅行者の性別、年齢構成等がわかります。
(8)
幹線旅客流動を平成7年と平成2年の比較からその動向を捉えることができます。
(4)の1例:利用交通機関の比較
東京都と富山県、東京都と石川県の流動を例に、機関別利用経路の割合を示しています。航空利用者の一部は他県の空港を利用していることや、自動車利用者は関越経由の割合の高いことなどがわかります。
(8)の1例:アクセス交通機関分担率の変化
平成5年に地下鉄が乗り入れた福岡空港への最終アクセス交通機関の分担状況を見ると、定時性の高い鉄道の分担率が増加し、大きなアクセス機能を果たしていることがわかります。
PPG Vol.2「幹線旅客純流動の実態」では、平成6〜8年度に実施した「第2回全国幹線旅客純流動調査」の結果を紹介しておりますが、第1回調査(平成2〜3年度)の調査結果データも併せて、交通に関する調査、研究にご活用いただけるよう用意しております。利用希望の際はこちらをご覧ください。