省エネ、省CO2、快適空調など最適な技術・ソリューションをご提供します。
ZEBとは
Net Zero Energy Building(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の略称で、「ゼブ」と呼びます。快適な室内環境を実現しながら、建物で消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロにすることを目指した建物のことです。
建物の中では人が活動しているため、エネルギー消費量を完全にゼロにすることはできませんが、省エネによって使うエネルギーをへらし、創エネによって使う分のエネルギーをつくることで、エネルギー消費量を正味(ネット)でゼロにすることができます。
ZEBランクの要件
定量的な定義 | 『ZEB』 | Nearly ZEB | ZEB Ready | ZEB Oriented | |
---|---|---|---|---|---|
基準値からの 一次エネルギー 消費量削減率 |
省エネのみ | 50%以上 | 50%以上 | 50%以上 | 30%以上 または 40%以上※(注記) |
省エネ+再エネ (創エネ) |
100%以上 | 75%以上 | - | - | |
その他の要件 | - | - | - | ・延面積10,000m2以上 ・未評価技術の導入 |
※(注記)ZEB Orientedの一次エネルギー消費量削減率は建物用途別に定める。
ヤマトの目指すZEB
ヤマトではZEBの実践・普及に際して、労働生産性向上に寄与する快適空間の創出と省エネ・再エネの実現による環境負荷低減の両立を目指しています。
ZEBの実践・快適空間の創造
プロダクトセンター(自社オフィス)
※(注記) BEI値、BELS評価、ZEBランクは「建築物省エネルギー性能表示制度」にて評価されたものである。
ZEBランクNearly ZEB
ZEBに限りなく近い建築物として、ZEB Readyの要件を満たしつつ、再生可能エネルギーにより年間の一次エネルギー消費量をゼロに近付けた建築物。
《削減率》
省エネ | 56% |
---|---|
創エネ | 32% |
合計 | 88% |
プロダクトセンターは、お客様に満足していただける提案・設計のさらなる早期提供を実現するべく新設された、自社の第3オフィス棟です。
ZEB化の他、オフィスのワンフロアー化や、従業員の健康・安全を考慮したデザインを取り入れ、快適な空間を維持しつつ環境負荷の低減を目指しました。
プロダクトセンターの運用により、業務のフロントローディングの効率化や生産システムの価値観の共有が可能となり、建設プロセス全体の生産性向上が期待されます。
また、環境負荷が低く快適な執務空間は、社員同士のコミュニケーションを活発化させ、お客様目線の新しい価値創造への貢献に繋がるものと考えています。
第3別館
メインコンセプト
建設生産プロセスを実現する為の「5C」
建物コンセプト
ZEB
デザインコンセプト
快適性の向上
技術 | 設備 | 仕様 | |
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建築省エネルギー技術 (パッシブ) |
外皮 断熱 |
外壁 | 硬質ウレタン保温板A種 t=35 + グラスウール t=100 16kg |
屋根 | ダブル折版 グラスウール t=100 16kg | ||
窓 | Low-E 複層ガラス(遮蔽型)、グラデーションブラインド、小庇 | ||
設備省エネルギー技術・その他技術 (アクティブ) |
空調 | 熱源 | パッケージエアコン |
システム | ・ビルマル(誘引エアビーム) ・加湿システム |
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換気 | 機器 | ー | |
システム | ー | ||
照明 | 熱源 | LED照明器具 | |
システム | ・タスクアンビエント ・タイムスケジュール制御、明るさ検知制御、人感検知制御 |
||
給湯 | 機器 | ー | |
システム | ー | ||
昇降機 | ー | ||
その他 | トップランナー変圧器 2014年製 | ||
再エネ | 太陽光発電 90kw |
ZEBの実現には、建築設計の早期段階からの設備・技術の導入検討が重要ですが、お客様へZEBの普及・実現を推進するためには、設備・技術の導入による費用対効果や運用時のZEB達成のデータベースが不可欠です。2020年9月に完成したNearly ZEBとなる自社オフィス(プロダクトセンター)では、『普及型ZEBオフィス(普及しやすいZEBオフィスのあり方の構築)』を目指しZEB化に挑戦しました。運用時のエネルギー実績の計測・分析も行っており、2021年度〜2024年度の実績でNearly ZEBを達成しています。地方都市における中小規模建物の脱炭素化の実践対策として、自社オフィスのZEB化事例の実績データを活用した積極的な提案を行っていきたいと考えています。
ZEB受注目標
「第6次エネルギー基本計画」(2021年10月閣議決定)では「2030年度以降に新築される建築物についてZEB基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指す」という新たな目標が掲げられました。それを受けて、「2025年度の受注目標として、自社が受注(設計・コンサル業務)した建築物のうちZEBが占める割合を50%以上とする」ことを目指します。
2024年度 ZEB受注実績 |
建物規模 | 設計業務 | コンサルティング業務 |
---|---|---|---|
300m2未満 | 0件 | 0件 | |
2,000m2未満 | 0件 | 0件 | |
2,000m2以上 | 0件 | 0件 |