石油業界と自動車業界の共同研究事業、また石油業界と船舶業界の共同研究事業として、2018年度より2か年計画でJ-MAP(Japan Marine and Auto Petroleum program)事業を実施してまいりました。
本事業では、エネルギー供給構造高度化法に伴う分解留分の自動車燃料への影響評価と、IMO2020年硫黄分規制による燃料性状の変化の船舶機関への影響評価の研究に取り組み、多くの技術データと知見を得ることができました。
また、1997年のJCAP(Japan Clean Air Program)から始まり、JPECにて長年実施してきました「燃料利用技術事業」も本年度で終了いたします。
そこで、J-MAPの成果と燃料利用技術事業全体の総括資料を以下に掲載しましたので、ご参照ください。
| 1.自動車・燃料研究活動報告 | |
|---|---|
| (1) | J-MAPにおける自動車・燃料研究の意義 大聖 泰弘 (自動車・燃料専門委員会(早稲田大学 名誉教授)) |
| (2) | ディーゼル車WG報告 (自動車業界と石油業界の共同研究) |
| (3) | ガソリン車WG報告 (自動車業界と石油業界の共同研究) |
| (4) | 将来燃焼研究WG報告 (石油業界の研究) |
| 2.船舶・燃料研究活動報告 | |
|---|---|
| (1) | J-MAPにおける船舶・燃料研究の意義 千田 哲也 (船舶・自動車及び燃料研究委員会(一般財団法人日本船舶技術研究協会 審議役)) |
| (2) | 船舶・燃料研究WG報告(船舶業界と石油業界の共同研究) |