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未来のカーボンニュートラル社会
コージェネが実現する
未来のカーボンニュートラル社会
水素やアンモニア、e-メタンなどの脱炭素燃料を活用した最先端のコージェネ技術が、
カーボンニュートラル社会実現への新たな道を切り開いています。
コージェネの脱炭素化
Technicai Development to Carbon Neutrality
コージェネの脱炭素化を日本企業がリードしています
脱炭素燃料
脱炭素燃料
カーボンニュートラルな社会を実現するためには、温室効果ガスの排出削減が不可欠です。
そのために、化石燃料に依存せず、クリーン燃料への転換を進めることが求められています。
クリーン燃料により、コージェネはカーボンニュートラルに貢献
AI
AIが導く
次世代のスマートエネルギーネットワーク
AIを活用したコージェネの制御技術(Energy Management System, EMS)は、カーボンニュートラル社会の実現に向けた重要な役割を担っています。需要予測やリアルタイムの精密制御によってエネルギー利用を最適化し、効率的に化石燃料の使用を削減することで、CO₂排出量を大幅に抑制します。
さらに、コージェネの主要設備管理にAIを導入することで、部品の摩耗や劣化を予測し、メンテナンスを効率化する取り組みも進んでいます。
レジリエンス
コージェネによる地域の強靭性向上
コージェネはエネルギー供給のレジリエンスを高め、将来の社会における持続可能で強靭なエネルギー基盤の構築に不可欠な役割を果たします。
耐震性の高い燃料インフラと組み合わせることで、商用電力系統が停止した際にも重要な負荷への電力供給を継続できます。さらに、電力だけでなく熱エネルギーの供給も可能であるため、工場の操業継続や病院などの重要施設の機能維持にも寄与します。
トランジション
変動性再エネの課題を解決する調整力としてのコージェネ
変動性再生可能エネルギーは、天候や時間帯によって発電量が変動するという課題があります。
コージェネは、この変動を補い、ピーク需要時や電力不足時に調整力として稼働することで、再エネの利用効率を高めます。
また、遠隔地の再エネを都市圏に送電するには系統の増強が必要になります。需要地にオンサイトで設置されるコージェネは系統投資を抑制する効果もあります。
年表
コージェネの歩みと
カーボンニュートラルに向けて
- 1893年
明治26年 -
世界で初めてのコージェネが誕生
ドイツのボストシュラッセ発電所が、石炭を燃料とする蒸気タービン発電で生じた蒸気を近隣の市庁舎へ暖房用として供給したことが、コージェネの始まりとされる。
- 1909年
明治42年 -
日本初のコージェネ
赤坂離宮(現在の迎賓館赤坂離宮)に、発電と熱供給を一体化したシステムが導入されました。都市ガスを燃料に、小型ガスエンジンの排熱を暖房に利用した、これは日本初のコージェネシステムと言える。
- 1970年代
昭和40〜50年代 -
オイルショックを契機にコージェネが再評価
エネルギー効率の高い技術としてコージェネが世界的に再評価され、普及が飛躍的に進みました。日本でも本格的な導入が始まり、産業用途としてさまざまな分野に広がりを見せた。
- 1981年
昭和56年 -
本格的なガスエンジンによるコージェネプラント導入
東京ガスは旧国立競技場(東京都新宿区)に、本格的なガスエンジンを使用したコージェネシステムを導入した。発電出力128kW、発電効率27%、総合効率79%を達成し、当時としては画期的な高効率を実現。これにより、実用的なコージェネプラントとして日本のエネルギー利用に大きく貢献。
- 1990年代
平成2〜12年代 -
省エネ性が評価され導入が進む
90年代に入ると第1回気候変動枠組条約締約国会議(COP1)の開催や京都議定書の制定など、世界的な環境意識の高まりと共にコージェネの省エネ性が評価され導入が進む。
- 2008年
平成20年 -
リーマンショックと原油高による低迷期
経済の停滞と原油価格の高騰により、コージェネの新規導入が伸び悩む時期を迎える。
- 2009年
平成21年 -
家庭用燃料電池「エネファーム」発売
世界初の商用家庭用燃料電池『エネファーム』が日本で発売され、一般家庭でのコージェネの利用が拡大。
- 2011年
平成23年 -
東日本大震災でレジリエンス意識向上
東日本大震災による大規模停電を受け、分散型エネルギーの重要性が再認識され、コージェネの普及が加速。
- 2015年
平成27年 -
COP21でパリ協定が採択(フランス)
世界各国に温室効果ガス排出削減の目標達成が求められ、世界的に温暖化対策が進む中、コージェネがエネルギー効率の高い技術として注目を集めた。
- 2020年
令和2年 -
カーボンニュートラル宣言
日本政府がカーボンニュートラルを宣言し、2050年までにカーボンニュートラル達成を目指すと発表した。
- 2023年
令和5年 -
GX推進戦略
脱炭素社会の実現に向けた取り組みの一環として、熱の有効利用に向けてコージェネの導入を促進。
- 2025年
令和7年 -
第7次エネルギー基本計画、地球温暖化対策計画
エネルギー供給の安定化や脱炭素化の観点から、分散型エネルギーとしてコージェネの更なる活用を推進。
-
GX2040ビジョン
徹底した省エネルギーの推進、産業の電化・燃料転換・非化石転換においてコージェネの重要性が記述。
- 2030年
-
中期目標
日本政府は、2030年までに温室効果ガスを2013年度比で46%削減する目標を掲げ、さらに50%削減を目指す。
- 2040年
-
長期目標
日本政府は、2040年までに温室効果ガスを2013年度比で73%削減する目標を掲げる。
- 2050年
-
カーボンニュートラル実現目標
カーボンニュートラル社会の実現を目指す目標年。
コージェネの普及状況
日本におけるコージェネの普及状況
コージェネはホテルやスポーツ施設、工場など幅広い分野で採用されており、2023年度末には民生用で約284万kW(16,230台)、産業用で約1,106万kW(6,194台)に達しています。
近年では燃料電池技術の進化により、家庭用や業務用の燃料電池の普及も進み、2023年度3月末時点で累計導入発電容量は約1,390万kWに到達しました。
民生用・産業用 台数(単年)
[台数]
民生用・産業用 台数(累計)
[台数]
民生用・産業用 導入発電容量(単年)
[MW]
民生用・産業用 導入発電容量(累計)
[MW]
COGEN WORLD COALITION
「COGEN WORLD COALITION」発足
COGEN WORLD COALITION2021年、世界的なコージェネの普及促進を目的としたコージェネ世界連合「COGEN WORLD COALITION」が発足しました。
業界団体やメーカーが力を合わせ、国際的な活動を通じてコージェネの価値を広めています。
コージェネ財団も日本の代表団体として参加し、国内外での取り組みを支えています。
