◆だいやまーく冷凍空調技士(一種・二種)
冷凍・空調設備の設計、製作、施工に従事する方が最新の技術動向を継続的に学ぶことで
機器・設備の不備による損失や事故の発生を防止することを目的に、
日本冷凍空調学会が個人会員を対象に認定する資格です。
既に60年以上の長い歴史をもち、約2千名の技術者が冷凍空調分野で活躍しています。
また、「冷凍空調技士」は、他団体が認定する下記の資格要件にも含まれています。

◆だいやまーく食品冷凍技士
食品加工、製造、保管ならびに輸送、流通の業務に従事する方が最新の技術動向を継続的に学ぶことで
低温食品の製造、品質保持の不備による損失や事故の発生を防止することを目的に、
日本冷凍空調学会が個人会員を対象に認定する資格で、既に50年以上の歴史をもつ資格制度です。

受験準備講習会
・冷凍空調技士(一種・二種共通)
受験については、講習会を受けずに直接試験を受けることも可能です。
受験資格・取得条件
実務経験を重んじている資格です。受験資格・試験科目についてご確認下さい。
また、技士登録時には、実務経歴書を提出していただきます。

受験料・技士登録料 <備考>
※(注記)第二種正会員(個人会員)であることが、技士認証の必須条件となります。
・非会員の場合、合格者は個人会員として入会して登録申請をする必要があります。
・既に個人会員の方が、新たに技士登録をする場合は、登録料のみを頂きます。
・登録者には、技士認証を発行します。

受験案内 試験日:年一回(毎年2月後半の「日曜日」に実施)

【1】冷凍空調工事保安管理者(高圧ガス保安協会)
冷凍空調工事保安管理者とは、適正な工事及び工事完成後、高圧ガス保安法令及び冷凍空調装置の 施設基準に基づいて自ら検査を行い確認する者又は検査を行う者を指揮・監督し、これを確認する者です。
冷凍空調工事保安管理者になるには、所属する工事事業所が認定を取得していなければなりません。
また、工事事業所の認定の区分毎に規定する資格を有し、かつ、高圧ガス保安協会が行う保安確認講習の課程を修了することが必要です。
(冷凍空調技士の一種と二種で認定区分が異なりますのでご注意下さい)

【2】冷凍機器溶接士(高圧ガス保安協会)
冷凍機器溶接士の認定は、高圧ガス保安協会が自主的に実施しているもので、認定期間は3年間です。
認定を受けることができるのは、冷凍用圧力容器及び冷媒設備の配管(可燃性ガス及び毒性ガスに係る配管に限る。)のうち冷媒ガスの圧力を受ける部分の溶接を手溶接により行う者であって、次の各号に規定する技量及び学識を有していることが必須条件となります。
(1) 技量
次の(イ)から(ヘ)までのいずれか一に該当する者
(イ) 日本工業規格(JIS Z 3801)に基づく試験(基本級とそれに対応した専門級のうち一以上を組合わせたもの)に合格した者
(ロ) ボイラ及び圧力容器安全規則(昭和47年9月30日労働省令第33号)による資格を有する者
(ハ) 鋼船構造規則(昭和15年4月24日逓信省令第24号)による(イ)と同等以上の資格を有する者
(ニ) 電気事業法(昭和39年7月11日法律第170号)第46条第2項第1号の規定による(イ)と同等以上の資格を有する者
(ホ) 溶接工技量検定基準(社団法人日本石油学会)による資格を有する者
(ヘ) その他高圧ガス保安協会長が(イ)から(ホ)の者と同等以上の技量を有すると認める者
(2) 学識
次の(イ)から(ニ)までのいずれか一に該当する者
(イ) 高圧ガス保安協会が行う溶接士に関する講習を受講し、かつ、当該検定に合格した者(現在、この講習は実施しておりません。)
(ロ) 冷凍に係る高圧ガス製造保安責任者試験に合格した者
(ハ) KHKが行う第一種冷凍機械、第二種冷凍機械又は第三種冷凍機械講習を受講し、当該検定に合格した者
(ニ) 社団法人日本冷凍空調学会の冷凍空調技士の登録を受けている者

【3】 ・第一種 冷媒フロン類取扱技術者 (点検・回収・充てん)(認定団体:(一社)日本冷凍空調設備工業連合会)
・第二種 冷媒フロン類取扱技術者 (点検・回収・充てん)(認定団体:(一財)日本冷媒・環境保全機構)
[お問い合わせ先]
第一種冷媒フロン類取扱技術者: (一社)日本冷凍空調設備工業連合会(日設連) (Tel 03-3435-9411)
第二種冷媒フロン類取扱技術者: (一財)日本冷媒・環境保全機構(JRECO) (Tel 03-5733-5311)

【4】冷凍装置検査員/冷凍特別装置検査員(高圧ガス保安協会)
高圧ガス保安協会が制定している冷凍装置試験制度が平成22年3月31日をもって基本的に廃止され、 高圧ガス保安協会が任命する企業在籍の検査員が解任されることになりました。
すなわち、自社試験の証明でも容認され、平成22年4月1日以降は経済産業省内規に従い運用することを高圧ガス保安協会より周知、徹底されました。
ただし、平成25年10/28現在も、「量産品」の強度試験・溶接に関する機械試験については検査員制度が残っています。