「未来を育てる学びを、届け続けるために」子どもたちの豊かな人間性を育む12年の教育を、これからも
カテゴリー:子ども・教育
寄付金額 700,000円
38.8%
目標金額:1,800,000円
- 達成率
- 38.8%
- 支援人数
- 4人
- 終了まで
-
23日
/ 31日
京都府(きょうとふ)
寄付募集期間:2025年12月1日〜2025年12月31日(31日間)
×ばつ特定非営利活動法人京田辺シュタイナー学校(認定NPO法人)
京田辺シュタイナー学校は、「関西にシュタイナー学校をつくろう」という教員、保護者が草の根の活動をしながらつくった学校です。
子どもの心身の発達に寄り添う12年間一貫教育を通じて、自分で感じ、自分で考え、自分で行動できる人を育んでいます。
本校は小学1年生から高校3年生までの約280名が通う全日制の学校ですが、NPO法人立のため、学校教育法に基づく「学校」には該当せず、公的補助の対象外となっています。
豊かな人間性と生きる力を育む本校の活動への、みなさまからのご支援をお願いいたします。
※(注記)×ばつNPO 京どねーしょん(京都府ふるさと応援府民協働推進事業)」により実施しています。
【注意事項】
・本プロジェクトにおいて、返礼品はございません。
・京都府民の方も本プロジェクトへの寄付により税金の控除を受けることができます。
・本社所在地が京都府外の企業の場合、寄付額の最大9割の税軽減効果がある「企業版ふるさと納税」の活用が可能です。寄付いただける場合は、下の連絡先まで事前にお問い合わせください。
その他、ご不明な点等ございましたら、下の連絡先までお問い合わせください。
京都府文化生活部文化生活総務課府民協働係
TEL:075-414-4865
Mail:bunkaseikatsu@pref.kyoto.lg.jp
シュタイナー教育の特徴
〇心身の成長に寄り添う12年一貫教育のカリキュラム
〇教科書を使わずに黒板絵や素語りとともに学ぶイメージ豊かな授業
〇4週間で一つのテーマを深く学ぶエポック授業
〇点数や順位で評価されない手紙と詩による通信簿
教育を通じて子どもたちの人間性を育み、よりよい社会の実現を目指しています
本校の教育の特色の一つに体験を重視した学びがあげられます。
低学年の時から手仕事に親しみ、野菜や米を育て、3年生では校庭に小さな家をつくります。
高学年になると農・畜産物の生産現場での実習、三角比の学びを活かした測量実習、近隣の福祉施設や各自関心のある職場での労働実習等、様々な体験を通じて学びを深めていきます。
また、卒業前の1年半をかけて取り組む卒業プロジェクトでは、一人一人の生徒が自分で見つけたテーマにそれぞれの形でじっくりと取り組みます。
こうした多岐にわたる体験学習には、材料費、交通費、施設費、専門的な外部講師による指導費等、多額の経費を必要とする上、担当教員の負担も決して少なくはありません。
物価高騰の影響を受けることなく、子どもたちに必要な学びを届け続けるために、皆さまの温かいご支援をお願いいたします。
活動内容
小学校1年生から高校3年生の教育実践のほか、次の活動をしています。
1. 教員養成講座の実施
シュタイナー学校の教員を志す方だけでなく、教育や子どもに関わるすべての方々を対象に実践的な講座を実施しています。
2. 各種講座、講演会、イベント等の実施
大人対象の講座、未就園児親子のための企画、エポックノート展、学校見学会、ご家族で参加できる秋祭り等、本校やシュタイナー教育を知っていただくための催しを実施しています。
3. ユネスコスクール活動
4. その他シュタイナー教育に係ること
寄付金の使い道
・家づくり:道具、資材購入費など
・園芸:道具、資材購入費、用地賃借料など
・手仕事、木工:材料、道具購入費、メンテナンス費用など
・狂言、茶道:講師謝礼など
・実習(福祉体験、労働体験、測量、金属加工など):実習先謝礼、道具、消耗品購入費など
・卒業プロジェクト:外部評価委員謝礼など
【寄付金の取扱い】
目標金額に達しなかった場合又は目標金額以上の寄付をいただいた場合も、本プロジェクトに大切に活用させていただきます。
ふるさと納税で
このプロジェクトを応援しよう!
ふるさと納税とは、ふるさとや応援したい自治体に寄付できる制度です。
控除上限額内の2,000円を超える部分について、所得税や住民税の還付・控除が受けられます。
控除上限額かんたんシミュレーション
現在進捗情報はありません。
京都府
×ばつNPO 京どねーしょん(京都府ふるさと応援府民協働推進事業)」を行っています。
NPOとは、営利を目的とせず、社会のために活動する民間団体のことです。京都府内には、1,300を超えるNPO法人があり、福祉・教育・文化・環境・まちづくりなど、様々な分野で活躍しています。また、法人格を持たない任意団体も数多く存在し、地域社会を支える大切な役割を果たしています。
例えば「子どもの貧困」といった問題も、子ども食堂等に取り組むNPOの現場の声がきっかけとなり、広く社会に認知されるようになりました。こうした活動は、行政だけでは対応しきれない細やかな支援を、必要な人に届ける力を持っています。
しかし、NPOの多くは資金や人手が不足しており、また、最近の物価高騰の影響もあり、活動を続けることが困難になっている団体もあります。光熱費やガソリン代等の負担が増える中、支援を必要とする人は増えており、NPOの資金確保は喫緊の課題となっています。
京都府では、NPOの活動を支え、連携していくことにより、地域課題の早期解決につなげるため、様々な協働推進事業に取り組んでいます。
京都府のよりよい未来のために、皆さまの温かいご支援をどうぞよろしくお願いいたします。
スクロールできます
コメント投稿をありがとうございます!
あなたのその想いが
プロジェクトを動かしています。
投稿は順次、進捗情報ページへ反映されます。
反映まで数日かかることがあります。