京都大学防災研究所 Disaster Prevention Research Institute, Kyoto University

プレスリリース

湿度が決める温暖化時の極端な雨の強まり方―湿度が高い場合に豪雨は1°C当たり7%強まる―

竹見哲也 防災研究所教授とSridhara Nayak 日本気象株式会社主任研究員(元:防災研究所特任准教授)の研究グループは、集中豪雨を念頭に置き、日本における極端な降水の温暖化時の変化の仕方について、気候予測データを用いて明らかにしました。使ったデータは、数値気候モデルを用いた現在の気候を再現した実験と、4°C上昇した温暖化気候を予測した実験結果で、20 kmの分解能を持つものです。日本を7つの地域に区分して、地域性も調べました。
本研究成果は、2025年10月15日に、国際学術誌「Scientific Reports」にオンライン掲載されました。

イベント報告

鹿児島市と連携協力協定を締結しました

京都大学防災研究所は、2025年10月7日、鹿児島市と「連携協力に関する協定」を締結しました。本協定は、防災研究、防災教育、災害対応などの分野において、相互に協力し、人的・知的・物的資源の交流を図ることを目的としています。
鹿児島市役所で行われた調印式には、当研究所からは堀智晴所長、中道治久火山防災研究センター長・教授、筒井智樹特定教授が出席し、下鶴隆央鹿児島市長と堀所長とにより協定書が取り交わされました。

プレスリリース

砂浜の海岸線予測にはガリ勉不要!? 〜短期集中観測データの学習は⻑期間のデータでの学習を上回る予測精度を得る〜

森信人 防災研究所教授、陳信宇 海上・港湾・航空技術研究所専任研究員、伴野雅之 同グループ長による共同研究チームは、砂浜の海岸線が季節によってどのように変化するかを予測する際に、従来常識とされてきた数値モデルの最適化を「長期間のデータで学習させる」手法よりも、わずか2年という「短期間のデータで学習」させた方が、はるかに予測精度が向上するという画期的な手法を発表しました。
本研究成果は、2025年8月28日に、国際学術誌「Geophysical Research Letters」に掲載されました。

応用地質株式会社と包括的連携協定を締結しました

京都大学防災研究所は、応用地質株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:天野 洋文)と包括的連携協定を2025年8月1日に締結しました。本協定による連携は、近年の異常気象にともなう水害・土砂災害の激甚化・頻発化や、切迫している南海トラフ巨大地震や首都直下地震などにともなう地震災害を踏まえ、想定される様々な災害に対する予測技術、防災・減災技術の開発をおこなうとともに継続的な国土強靭化及び地方創生に貢献することを目的としています。

プレスリリース

極端現象と気候変動の関係を迅速に推定する新手法の開発 ――統計的アプローチによる新しいイベント・アトリビューション――

京都大学防災研究所の田中智大准教授は、東京大学大気海洋研究所の高橋千陽特任助教と今田由紀子准教授、気象庁気象研究所の川瀬宏明室長と共同で、ある特定の極端現象の発生確率に対する自然変動と人間活動の影響を評価する「イベント・アトリビューション(EA)」の迅速化を目的とした、新たな統計的手法を開発しました。
本手法を用いることで、極端事例発生から数日程度でEAの結果を提示することが可能となりました。本手法は、EAの迅速な情報発信と気候リスクに対する社会的理解の向上に貢献することが期待されます。

プレスリリース/研究報告

光ファイバケーブルを活用した海域・地下構造のイメージング手法を開発 ─海域における地震波速度構造の詳細把握の実現─

伊藤喜宏 防災研究所教授は、福島駿 東北大学特任研究員、篠原雅尚 東京大学教授らと共同で、海底に敷設された光ファイバケーブルを活用した新しい地下構造のイメージング手法を確立しました。広範囲(50–100 km)かつ稠密(約5 m間隔)なデータが取得できることが特長で、得られるDASデータを解析することで、これまでの技術と比べて格段に高い空間分解能で海底下構造を推定できると期待されます。
本研究成果は、2025年5月25日に、国際学術誌「Scientific Reports」に掲載されました。

プレスリリース/研究報告

地震計を使わないで地震を超高密に観測する―光ファイバーセンシング技術で捉えた京都府南部の地震の発生メカニズム―

船曵祐輝 理学研究科博士課程学生、宮澤理稔 防災研究所教授らの研究グループは、光ファイバーセンシング技術を用いて京都府南部で発生した地震を捉え、次世代型の地震観測の有効性を実証しました。
従来の地震観測では、観測装置を一つ一つ地表に設置するという大変な労力が必要でした。しかしこの技術では、既設の光ファイバーケーブルの端に装置を取り付けるだけで、ケーブル沿いの約1万か所もの場所で、地震の揺れを捉える事ができました。さらに地震波の振幅に関する大量のデータを活用し、小地震の発生過程を求めることに、世界で初めて成功しました。これにより地震計を使わなくても、地震に関する観測研究が進められることを実証しました。
本研究成果は、2025年5月3日に、国際学術誌「Geophysical Research Letters」にオンライン掲載されました。

プレスリリース/研究報告

排熱の削減により都市型の局地降水を制御―都市型豪雨による災害の軽減のために―

入江健太 防災研究所研究員(現:日本原子力研究開発機構研究員)と竹見哲也 同教授の研究グループは、都市型豪雨災害の軽減を目標として、夏季の午後に急速に発達する積乱雲とそれによる局地的な降水を制御するには、ビルや地面からの熱の放出量を都市部において削減することが有効であることを、スーパーコンピュータを使った計算機シミュレーションによって明らかにしました。
本研究成果は、2025年5月12日に、国際学術誌「Theoretical and Applied Climatology」にオンライン掲載されました。

プレスリリース/研究報告

「南岸低気圧」の活動が春に活発になるメカニズムを解明

本州南岸を東進する「南岸低気圧」は、太平洋側の人口・産業集積地帯に大雨や大雪をもたらし、農業、交通、物流、再生可能エネルギーによる発電など、私たちの社会や経済に大きな影響を及ぼします。この南岸低気圧が春に多く発生することは知られていますが、その理由は解明されていませんでした。
吉田聡 防災研究所准教授、岡島悟 筑波大学准教授、中村尚 東京大学シニアリサーチフェロー(特任研究員)らの研究グループは、全球の大気データから移動性高低気圧を客観的に抽出する手法を開発し、北太平洋の高気圧・低気圧活動の季節性や近年の変化のメカニズムを明らかにしています。
南岸低気圧の季節性を引き起こすメカニズムを知ることは、温暖化時の変化の理解を深め、日本域の季節予報の精度向上につながると期待されます。
本研究成果は、2025年4月16日に、国際学術誌「Journal of Climate」にオンライン掲載されました。

研究紹介

私たちはこんな研究をしています
防災研究所の研究紹介サイト

本研究所が、どのような研究活動を行っているかを一目で見渡せるサイト「私たちはこんな研究をしています」を、開設しています。
分かり難い複雑な、最先端の防災研究研究を、できるだけシンプルな言葉で表現するように努めたサイトとなっております。
ぜひ、一度ご覧頂きまして、これを機会に本研究所の研究活動にご興味を持っていただければ幸いです。

共同利用・共同研究

施設・設備利用型共同研究の募集

施設・設備利用型共同研究は随時募集中です。
国立大学法人、公・私立大学、国公立研究機関及び独立行政法人機関の教員・研究者又はこれに準ずる方に応募いただけます。皆さまの積極的なご参加を歓迎いたします。