予防研究グループ(予防研究部・疫学研究部・コホート研究部)では、地域住民、検診受診者、病院の患者さんなど人間集団を対象に、疫学研究の手法を用いて、発がん要因の究明(がん予防のために必要な科学的根拠を作る)がん予防法の開発(科学的根拠に基づいて具体的かつ有効ながん予防法を提示する)を目的とした研究を行っています。
全国11保健所管内14万人の地域住民を対象とした、生活習慣とがんなど生活習慣病との関連についての長期追跡調査。国立研究開発法人国立がん研究センター研究開発費などにより行われています。
(平成21年度までは厚生労働省がん研究助成金による指定研究班)
全国7県8地域内約11万人の地域住民を対象に、生活習慣・生活環境、遺伝的素因、その後の健康状態など様々な情報を収集しながら、がん予防など国民の健康の維持・増進に役立つエビデンスを得るための長期追跡調査。国立研究開発法人国立がん研究センター研究開発費などにより行われています。
科学的根拠に基づく日本人のがんリスクを総合的に評価し、指針として提言する。国立研究開発法人国立がん研究センター研究開発費などにより行われています。
(平成23年度までは厚生労働省第3次対がん総合戦略研究事業)
近年、わが国では、喫煙率やがん関連感染症の感染率など、要因によってはその保有割合が年代・世代によりダイナミックに変化していることから、現在及び将来における日本人のがんの主要な原因の寄与度を、最新のエビデンスを網羅して予測推計します。
国内の分子疫学研究の連携基盤を活用し、日本人のがんなどの生活習慣病の原因究明と個別化予防に資する研究を推進しています。国立研究開発法人国立がん研究センター研究開発費などにより行われています。
国立高度専門医療研究センター6施設(6NC)の研究者が協働し、各センターで実施されているコホート研究を相互・統合利活用して、健康寿命延伸のための疾患横断的な予防指針・提言の作成や、新たなエビデンスの創成に取り組んでいます。
がん検診によって得られる詳細な臨床情報を基盤に、がんの1次予防・2次予防を目的とした研究
東京都医師会・地区医師会・区市町村と共同で行う研究
アジア地域に現存するコホート研究の効率的活用や新規コホートの構築育成支援のための連携基盤です。現在、連合の研究調整センターが当研究所内に設置され、アジア地域の疫学研究者の交流の場となっています。
ブラジル在住の日系移民における環境・生活習慣の変化が、がんの発生に及ぼす影響についての研究文部科学省科学研究補助金など
グローバルながん予防の実践に貢献するための、様々な国際共同プロジェクトへの参加日中間研究連携、Asia Cohort Consortium, Pooling project of Prospective Studies of Diet and Cancer, WHO Global Burden of Disease Project, etc.
こちらのホームページでは、予防研究グループで行っている個別の研究プロジェクトについてご案内しております。
がんに関する一般的情報は、国立がん研究センターの下記 Webサイトをご覧ください。