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2024年 07月16日/有料出版物

機関誌:明日の食品産業

表 題:「明日の食品産業」(表紙をクリックすると拡大表示します)


著 者:一般財団法人食品産業センター

発行所:一般財団法人食品産業センター

発行日:年10回 毎月1日発行(7・8月号、1・2月号は合併号)

概 要:当センターでは昭和45年の発足以来、機関誌「明日の食品産業」(月刊)を発行し、食品関係者のみならず食品に関心を寄せる方々に広くご愛読を頂いております。当機関誌は、当センターの課題・話題、行政課題・行政情報を重視して編集しております。

【本誌の主な内容】

ひとこと:
巻頭言に相当。関係者に思うところを気軽に語っていただきます。
特集:
当センターの課題・ミッションあるいは食品産業での話題を、

当該分野における権威ある方と現場に携わる方の両方から論述・紹介いただきます。
トピックス:
特集に組むような課題を個別に解説いただきます。
研究紹介:
最近話題の技術を専門家に分かり易く紹介いただきます。
食品企業・団体の話題:
食品分野の各種企業・団体でいま話題になっていることを紹介いただきます。

食品産業センターの活動:
直近の当センターの活動を紹介します。
行政情報:
農林水産省や消費者庁など行政が公表した直近の情報を紹介します。
当センターの事業報告:
当センターが実施している事業のうち、主要なものを紹介します。
食品業界の意見:
食品産業団体が意見・見解を公表した場合に、その内容を掲載します。
催し物カレンダー:
食品分野の催し物を収集し、カレンダー形式で掲載します。


年間購読料:5,500円(本体5,000円+税10%)(送料込み)

原則、年度単位のご購読とさせていただいております。

年間10冊 (4月号から翌年3月号まで、うち7・8月号及び1・2月号は合併号とします。)

途中開始の場合、該当年度バックナンバーをお送りいたします。

別送にて請求書をお送りします。指定の口座までお振込下さい。

(注記)振込手数料はご負担下さい。

同一住所で20セット以上お申し込みの場合、本体価格より2割引させていただきます。

【お申し込み方法】

申込書をご用意しています。

印刷し、必要事項をご記入のうえ、FAXか郵便にてお申し込み下さい。

(注意:海外への販売対応は致しておりません。)

明日の食品産業申込書 (PDF) / 明日の食品産業申込書 (Word)

(注記) Googleフォームから、お申し込みいただけるようになりました。

(↑こちらをクリックしていただくと開きます)

年間購読の更新について:

「明日の食品産業」は、お届けが途切れることのないよう、お客様からのご連絡がない限り、翌年度以降も継続してお届けさせていただきます。

年間購読の継続停止をご希望される場合は、次年度開始前の3月第3週の金曜日までに、お手数ではございますが、下記【お問い合わせ先】までその旨ご連絡くださいますようお願い申し上げます。


【「明日の食品産業」バックナンバー】 過去の掲載項目につきましては以下をご参照ください。

令和6年度(2024年度)(表紙をクリックすると拡大表示します)

令和5年度(2023年度)(表紙をクリックすると拡大表示します)

令和4年度(2022年度)(表紙をクリックすると拡大表示します)


以下は年度掲載した目次一覧が表示されます。

((注記)下記のバックナンバーにつきましては販売終了しております)


【お問い合わせ先】
一般財団法人 食品産業センター 企画・渉外部
TEL:03-6261-7306 / FAX:03-6261-7967
〒102-0084 東京都千代田区二番町5番地5
番町フィフスビル 5階


にじゅうまる「明日の食品産業」へ広告掲載を希望される方は、上記へご相談ください。


題:食品産業統計年報(令和5年度版)


著 者:一般財団法人食品産業センター


発行所:一般財団法人食品産業センター

発行日:2024年2月16日

価 格:5,500円(本体5,000円+税10%)

概 要:本書は、食品製造業を中心に、食品産業の構造に掛かる緒統計を広く収集し、掲載しています。様々な環境要因により、食品産業の社会的役割、とくに食料の安定供給に対する重要性がますます高まっています。このような社会的な変化を捉えて内容を追加、改訂して、皆様の利便性の向上に努めました。企業行動戦略の構築や、食料産業政策の展開等にお役立ていただければ幸いです。(A4版 283ページ)

冊子概要:目次をご参照ください。(PDF)

【ご注文方法】

お近くの販売店(各政府刊行物サービスセンター、官報販売所、書店など)にてお取り寄せ頂くか、下記【販売代行】へお申し込み下さい。

ご注文を受けられた販売店様におかれましては、下記【販売代行】からお取り寄せ頂きますよう、宜しくお願い致します。

【販売代行】

全国官報販売協同組合 https://www.gov-book.or.jp/

(政府刊行物ページで「食品産業センター」を検索いただくと、書籍名が表示されます)

(注記) 出版物の直接販売終了のお知らせ

令和5年3月末日を持ちまして、「食品産業統計年報」の直接販売を終了致しましたので、今までのTEL・FAX・グーグルフォーム等でのお申込はできなくなりました。
伴いまして、会員割引・大量一括購入送料無料等の対応につきましても終了となりました。
令和5年4月1日以降は、直接当センターにお申し込みいただきましても、ご対応できません。

ご了承下さい。



一般財団法人 食品産業センター 企画・渉外部
TEL:03-6261-7306 / FAX:03-6261-7967
〒102-0084 東京都千代田区二番町5番地5
番町フィフスビル 5階

表 題:食品企業の事故対応マニュアル作成のための手引き

(2022年改訂版)


著 者:一般財団法人食品産業センター

発行所:一般財団法人食品産業センター

発行日:2022年3月30日

価 格:3,300円(本体価格:3,000円+税10%)

概 要:
従前の「食品企業の事故対応マニュアル作成のための手引き」(平成28年(2016年))は、出版してから5年が経過しました。その間、平成30年(2018年)の食品衛生法や食品表示法等の改正により、「HACCP(ハサップ)に沿った衛生管理」の制度化、食品等の「自主回収(リコール)情報」の行政への報告の義務化等が制度化されました。

前回、平成28年(2016年)の改訂では、PB食品における食品事故に対する事前対策、SNS等への対応、食品防御についての加筆を行いました。

今回の改訂では、リコール情報届け出の義務化に伴い、食品事業者がリコール事案や回収状況を行政に届け出る際の概要をまとめました。(A4判 140ページ)

冊子概要:目次をご参照いただけます。(PDF)

【リーフレット】(PDFでもご覧いただけます)

【ご注文方法】

お近くの販売店(各政府刊行物サービスセンター、官報販売所、書店など)にてお取り寄せ頂くか、下記【販売代行】へお申し込み下さい。

ご注文を受けられた販売店様におかれましては、下記【販売代行】からお取り寄せ頂きますよう、宜しくお願い致します。

【販売代行】

全国官報販売協同組合 https://www.gov-book.or.jp/

(政府刊行物ページで「食品産業センター」を検索いただくと、書籍名が表示されます)

(注記) 出版物の直接販売終了のお知らせ

令和5年3月末日を持ちまして、「食品企業の事故対応マニュアル作成のための手引き」の直接販売を終了致しましたので、今までのTEL・FAX・グーグルフォーム等でのお申込はできなくなりました。
伴いまして、会員割引・大量一括購入送料無料等の対応につきましても終了となりました。
令和5年4月1日以降は、直接当センターにお申し込みいただきましても、ご対応できません。

ご了承下さい。



一般財団法人 食品産業センター 企画・渉外部
TEL:03-6261-7306 / FAX:03-6261-7967
〒102-0084 東京都千代田区二番町5番地5
番町フィフスビル 5階

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