- 電子版トップ
- 総合ガイド
日刊工業新聞電子版からのお知らせ
- ・【重要】クレジットカード決済 本人認証サービス「3Dセキュア2.0」導入のお知らせ (2024年11月14日)
- ・【重要】「領収書」「引落明細書」発行機能リリースのお知らせ (2024年7月1日)
- ・組織改編に伴う電子版サポート部署名変更のお知らせ (2024年4月1日)
- ・【重要】銀行振込契約の請求書発行タイミングおよび支払期限変更のお知らせ (2023年12月11日)
- ・【よくあるご質問】インボイス制度における日刊工業新聞社の適格請求書発行事業者番号を教えてください。 (2023年10月17日)
- ・【重要】ログインIDが「日刊工ID」に統合されました。 (2023年1月16日)
- ・【重要】「日刊工ID」提供開始に伴うログイン方法変更と利用規約改定のお知らせ (2022年12月23日)
- ・【お知らせ】リーダーアプリをリリースしました。 (2022年1月12日)
- ・【お知らせ】試読会員制度がスタートしました。30日間無料で電子版の機能をお試しいただけます。 (2022年1月12日)
- ・【重要】無料会員は廃止となりました。 (2022年1月5日)
- ・【重要】無料会員の新規登録受付は終了いたしました。 (2021年11月30日)
- ・【重要】無料会員廃止と試読会員設置、利用規約改定のお知らせ (2021年11月10日)
- ・見積書(PDF)発行機能が追加されました。 (2020年12月25日)
- ・みんなで使える 電子版、登場。法人向けに新しくお得なプランをご用意しました。 (2020年9月1日)
- ・利用規約改定のお知らせ(改定日 2020年9月1日) (2020年8月18日)
- ・大口法人契約プラン新設のお知らせ(新設日 2020年9月1日) (2020年8月18日)
- ・【終了しました】日刊工業新聞電子版クレジットカード決済が「キャッシュレス・消費者還元事業」の対象に (2020年2月1日)
- ・【終了しました】新規購読でAmazonギフト券2,000円分プレゼント! 2019→2020 WINTER CAMPAIGN(2019年12月18日)
- ・日刊工業新聞電子版マイナーチェンジについて (2019年8月28日)
- ・消費税法改正法に伴うご利用料金の請求について (2019年8月28日)
- ・ID名称変更 及び セキュリティ強化について (2016年11月10日)
日刊工業新聞電子版とは?
全国の日刊工業新聞社の記者が直接取材した「コアでニッチなビジネス情報」をお届けする有料情報提供サービスです。ウェブならではの便利機能が満載されています。登録いただいた10のキーワードで「あなたが本当に必要なニュース」を自動選択し、朝5時からスマートフォンやパソコンでご覧いただけます。もちろん、その日の日刊工業新聞の記事は、テキストでも紙面イメージでもほぼ100%読めます。電子版独自のコンテンツや、過去記事検索機能なども好評です。
POINT1 あなたが必要な情報をピックアップ
日刊工業新聞電子版では、業種別ニュースを毎日約200本提供しています。キーワード(最大20個まで)を登録できる「マイニュース」機能は、得意先やライバル会社の情報など、あなたが本当に必要な優先度の高い記事を自動収集し、朝5時からご覧いただけます。これで気になる企業の人事情報や社長の談話記事まで、見逃すことはありません。「マイクリップ」で登録された記事は、1IDにひとつずつ設けられる「マイページ」で一目でわかります。必要な記事は300件保存できます。
POINT2 データベースが何度でも無料で使える
日刊工業新聞の2008年1月からの記事を収録したデータベース(2023年5月現在約67万件)が、何度でも無料でお使いいただけます。業界全般の知識を整理したり、お得意様の動きを把握できます。例えば、新規開拓中の会社について過去にどんな記事が載っていたのかを営業トークで披露できれば、お客様との距離がぐっと縮まります。
POINT3 利用端末を選びません
パソコン、スマートフォン、タブレットPC、携帯電話(一部機能)でご利用いただけます。「朝一番にスマホでピックアップ記事を確認、通勤電車では新聞イメージで読み、出社後に検索機能で情報を追加、得意先にタブレットPCで説明する」こんな使い方が可能です。
※(注記)iPad OS13以降では、Safariの設定がデフォルトで「デスクトップ用Webサイトを表示」がONになっているため、PC版が表示されます。
スマートフォン版で表示させたい場合は、「デスクトップ用Webサイトを表示」をOFFにしてください。
POINT4 海外のビジネスパーソンにはおすすめ
インターネットがつながる環境ならば、もちろん海外で駐在中、出張で行き来が多いビジネスパーソンにもおすすめです。日系他社の動向が的確に押さえられます。