Sheetmetal ましん&そふと 2011年1～6月号記事紹介

～記事紹介～(2011年1月～6月)

視点

・(1月号) 消費者に近いところでイメージを商品に変える板金加工

・(2月号) 変化に対応する経営を考える

・(3月号) 「失われた20年」からの脱却を目指す中・長期ビジョンの策定

・(4月号) 地震、工業製品のデフレ、食料・資源のインフレで世界経済の不安連鎖が進む?

・(5月号) 大震災と原発事故からの教訓

・(6月号) 東日本大震災からの教訓 BCM(事業継続マネジメント)に関心を持て

特集

・(1月号) ドイツ経済の好調に支えられるEuroBLECH2010:

15社がファイバーレーザを出展

・(1月号) ドイツ経済の好調に支えられるEuroBLECH2010:

EuroBLECH2010に来場した日本の板金サプライヤーの反応

・(1月号) 2011年主要業界別展望:

ますます加速するグローバルシフト

・(2月号) 世界で加速する鉄道インフラの整備:

活況の海外市場を目指す鉄道関連メーカー

・(2月号) 世界で加速する鉄道インフラの整備:

拡大する床下機器の海外市場にモノづくりの標準化で挑む

・(2月号) 世界で加速する鉄道インフラの整備:

2012年までは受注堅調、新幹線・鉄道車両の板金部材加工が70～80%を占める

・(2月号) 世界で加速する鉄道インフラの整備:

得意先のターゲットは内需から外需へ

・(3月号) 移動体通信機器もコストがキー:

世界標準規格の採用で"ガラパゴス"からの脱却を図る

・(3月号) 移動体通信機器もコストがキー:

移動体通信基地局向けの盤筐体を一貫生産

・(3月号) 移動体通信機器もコストがキー:

"遮断"の技術を活かし、無線中継基地シェルターへ進出

・(4月号) 世界経済をリードする中国の板金事情:第12次5カ年計画スタート 2015年まで拡大が続く中国

・(4月号) 世界経済をリードする中国の板金事情:創業8年で従業員1,500名の中堅企業に成長

・(4月号) 世界経済をリードする中国の板金事情:中部開拓の中心地、湖南省・長沙市へ工場進出

・(5月号) 拡大が続く中国のアミューズメント市場:中国・広州市は20年で世界最大のゲーム機生産基地へ

・(5月号) 拡大が続く中国のアミューズメント市場:中国ゲーム機業界のリーダー

・(6月号) 活況を取り戻した工作機械業界:最近の工作機械産業動向

・(6月号) 活況を取り戻した工作機械業界:高出力ファイバーレーザ溶接機で勝ち残りを賭ける

・(6月号) 活況を取り戻した工作機械業界:新興国需要で3年間は活況を見込む

・(6月号) 活況を取り戻した工作機械業界:誰にでもできるモノづくり体制を目指す

躍進するアジア

・(2月号) インドネシア:

2輪・4輪、建機、農機など板金市場の拡大が期待される

・(3月号) シンガポール:

"ルックイースト"から"ルックウエスト"へ

ユーザーが語るデジタル

VPSSを実現するマシンとソフト―3次元CAD・Webの活用

業況の変化とユーザーの課題

世界最大の工作機械展覧会CIMT 2011開催

世界のトップブランドなど1,300社が出展

digital innovation

トーカイ工業(株)

(株)コスミック

(株)日進電機富浦工場

(有)ステンレスアート共栄

(株)山宝

Sheet Now

市川?イ工業(株)

(株)仁張工作所

(株)岡本製作所

東原産業(株)

伊東板金工業(株)

(株)栄光工業

末吉工業(株)

大協金属

(株)タシロ

(株)一宮鉄工所

コジマ工業(有)

(株)ミヤザワ

南海金属(株)

(有)鈴木工業

(有)アイ. ディ. ステン

(有)大信工業

(株)岡部二光製作所

(株)フジチュウ

(株)ヤスナガ

Industrial Trend

拡大する世界の工作機械市場

Topics

工作機械

工作機械

皇太子殿下、アマダを行啓/業界動向

板金業界/イベント

緊急アンケート

中国動向

Event

「FPD International 2010」開催

活況を極める中国で開催されたMWCS 2010

「国際粉体工業展東京2010」開催

平成22年度「次世代フェスタ」開催

「厨房設備機器展」開催

第2回「試作市場2011」開催

「DIGITAL INNOVATION EXPO MAY 2011」開催

第4回「レーザー加工技術展」開催

そこが聞きたい - 税の話

会社清算時の課税方式が変わる(その2)

平成23年度税制改正(1)

平成23年度税制改正(2)

相続税の改正

災害に関する主な税務上の取り扱いについて

東日本大震災に関する追加的措置について