日本労働研究雑誌 2006年2・3月号(No.547)
提言
大橋 勇雄(一橋大学大学院経済学研究科教授)
学界展望:労働経済学研究の現在―2003〜05年の業績を通じて(PDF:767KB)
大森 義明(横浜国立大学経済学部教授)
神林 龍(一橋経済研究所助教授)
久保 克行(早稲田大学商学部助教授)
佐々木 勝(大阪大学大学院経済学研究科助教授)
投稿論文
企業別データを用いた個人請負の活用動機の分析(PDF:433KB)
周 燕飛(労働政策研究・研修機構研究員)
書評論文
都留康・阿部正浩・久保克行著『日本企業の人事改革―人事データによる成果主義の検証』と松繁寿和・梅崎修・中嶋哲夫編著『人事の経済分析―人事制度改革と人材マネジメント』を読む(PDF:515KB)
佐藤 厚(同志社大学大学院総合政策科学研究科教授)
書評(PDF:1.0MB)
マーカス・レビック著『日本の雇用制度-新たな経済環境への適応』
小倉一哉(労働政策研究・研修機構副主任研究員)
サンフォード・M・ジャコービィ著『日本の人事部・アメリカの人事部─日米企業のコーポレート・ガバナンスと雇用関係』
稲上毅(法政大学経営学部教授)
森ます美著『日本の性差別賃金―同一価値労働同一賃金原則の可能性』
冨田 安信(同志社大学社会学部産業関係学科教授)
玄田有史著『働く過剰―大人のための若者読本』
田中 俊英(NPO法人淡路プラッツ代表)
論文Today
バーバラ・ハース「ワーク・ケア・バランス―国際比較のための類型論を特定できるか」(PDF:177KB)
中島 ゆり(お茶の水女子大学大学院)
フィールド・アイ
岸 智子(南山大学経済学部教授)