地質データ標準化検討小委員会
概要
(第2024-01号)
- 小委員長
- 大西 有三 (国立大学法人 京都大学 名誉教授)
- 検討テーマ
- 地質関連要領の改定及び「デジタルコアラボ(仮称)」検討
- 検討メンバー
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- 根本 達也(大阪公立大学大学院 准教授)
- 前田 邦博(国土交通省 大臣官房 技術調査課 課長補佐)
- 内山 裕一(国土交通省 大臣官房 技術調査課 課長補佐)
- 阿南 修司(国立研究開発法人 土木研究所 地質監)
- 杉本 直也(静岡県 デジタル戦略局 参事)
- 清野 修(横浜市 建築局建築指導課 建築安全担当係長)
- 坂本 正徳(日本情報地質学会 副会長)
- 矢島 良紀(一般社団法人日本応用地質学会 土木地質研究部会)
- 事務局:土屋 彰義(一般社団法人全国地質調査業協会連合会)
- 事務局:秋山 泰久(同上)
- 事務局:坂森 計則(同上)
- 事務局:照屋 純(同上)
- 事務局:大西 徹夫(同上)
- 事務局:星野 耕一(同上)
- 事務局:池田 俊雄(同上)
- 活動目的
本活動は、1地質関連要領の改定、2「デジタルコアラボ(仮称)」検討の2つの検討テーマを対象としており、目的は以下のとおりである。
1. 2016年に地質要領の改定版が公開されて以降、地盤情報の検定、データベース登録・公開、BIM/CIM原則適用、オンライン電子納品など、電子納品を取り巻く環境が大きく変化しており、関連要領を含め見直しが必要である。以下の地質関連要領の改定検討を行う。
- ボーリング柱状図作成及びボーリングコア取扱い・保管要領(案)・同解説[H27.6](以下、「柱状図作成要領」という。)
- 地質・土質調査成果電子納品要領[H28.10](以下、「地質要領」という。)
- 電子納品運用ガイドライン【地質・土質調査編】[H30.3](以下、「地質ガイドライン」という。)
コア箱保管に替わり、適切な画質のデジタルコア写真を必要時に確認できる環境を整備することで、コア箱の廃棄につながり、管理コストの削減につながる。デジタルコア写真を保管管理する仕組みとして「デジタルコアラボ(仮称)」の検討を行う。
- 活動期間
- 2024年8月 〜 2026年6月