新浪剛史社長肝いり「50歳以上の社員の必修科目」とは「1人当たり年30万円超」食品業界で破格の研修費用を投資するサントリーが「43歳の研修」を重要視する深い理由

食品業界トップの教育研修費

「人への投資」が叫ばれ、今年春の賃上げが注目されている。それと並んで重視されているのがリスキリング(学び直し)などの社員の教育研修投資だ。

産労総合研究所の調査によると、従業員1人あたりの研修費用の平均は3万2412円(2022年度)。20〜21年は3万円を割ったものの、この10年は3万円超から4万円弱で推移している。また、上場企業に限定した東洋経済の調査(『CSR企業総覧(雇用・人材活用編)』2023年版)の2021年度の全体平均は5万6627円となっている。

上位100社のランキングにはトップの三井物産の46万円、2位の野村総合研究所の40万5000円と破格の研修費用を投じているが、14位に食品業界トップのサントリーホールディングスの23万円がランクイン。そのサントリーの2022年度の1人あたりの教育研修費用は30万1000円(サントリーHDとサントリー食品インターナショナルの計約7000人)と、前年度を大幅に上回っている。もちろん金額の多寡だけで社員の人材育成にどれだけ熱心であるかはわからないにしても、一つの指標には違いない。

新浪社長自ら学長を務める「サントリー大学」の全貌

サントリーの人材育成の中核となるのが、同社ホールディングスの新浪剛史社長が学長を務めるサントリー大学だ。新浪社長といえば、今年春の賃上げで定期昇給分を含む7%の賃上げをめざすことを表明するなど、人材への投資に積極的だ。サントリー大学は全世界を含むグループ内の企業内大学として2015年に開校。世界の社員約4万人を対象にe-ラーニング、通信教育、応募型研修などを展開し、そのコンテンツは約8万4000にも上る。

従来の新入社員研修や新任マネージャー研修などの階層別研修はもとより次世代経営者研修、企業理念の浸透を目的とした森林整備体験、福祉施設訪問をはじめ、リベラルアーツ教育にいたる幅広い研修メニューを揃えている。さらに経営課題を意識した「グローバル学部」「デジタル学部」「100年キャリア学部」を設け、学部内の多様な講座を社員の誰もが自由に選んで受講できる。