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ジョンソン・エンド・ジョンソン

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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曖昧さ回避 SCジョンソン」あるいはその日本法人「ジョンソン (企業)」とは異なります。
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ジョンソン・エンド・ジョンソン
Johnson & Johnson
ジョンソン・エンド・ジョンソン本社ビル
種類 株式会社
市場情報 NYSEJNJ
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ニュージャージー州 ニューブランズウィックジョンソン・エンド・ジョンソン・プラザ1
設立 1886年 1月
業種 サービス業
法人番号 7700150003188 ウィキデータを編集
事業内容 持株会社
代表者
売上高 増加 US$85.159 billion (2023)[3]
営業利益 増加 US21ドル.21 billion (2023)
純利益 増加 US35ドル.15 billion (2023)
純資産 減少 US68ドル.78 billion (2023)
総資産 減少 US167ドル.6 billion (2023)
従業員数 減少 134,400 (2023)
決算期 12月末日
主要子会社 約519の子会社・関連会社が存在
(2010年1月3日時点)
外部リンク www.jnj.com ウィキデータを編集
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ジョンソン・エンド・ジョンソン(: Johnson & Johnson)は、アメリカ合衆国 ニュージャージー州 ニューブランズウィックに本社を置く、製薬医療機器その他のヘルスケア関連製品を取り扱う多国籍企業である。ニューヨーク証券取引所上場企業(NYSEJNJ)。

Johnson & Johnson(JNJ)のカタカナ表記は公式に定められておらず、ばらつきがある。本項では、後述の日本法人名と同一のジョンソン・エンド・ジョンソンとする。翻訳によっては、ジョンソン・ンド・ジョンソンという表記もあり、米JNJ社の日本語資料でも散見される。しかし、日本法人名として使った場合には誤りである。

概要

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1886年1月から2023年9月まで使用された旧ロゴ

ロバート・ウッド・ジョンソン (英語版)ジェームス・ウッド・ジョンソン (英語版)エドワード・ミード・ジョンソン (英語版)のジョンソン三兄弟が創業した。滅菌の概念を世界で初めて製品に導入。家庭用のバンドエイド綿棒、ベビーオイルから医療機関で使用する医療機器、薬剤、薬、コンタクトレンズアキュビューなどを製造販売している。一般企業の社訓にあたる Our Credo(我が信条)が有名。50年以上10%成長を続けている。

ジョンソン・エンド・ジョンソングループでは、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社の社内組織として社内カンパニー制を採用しており、コンシューマー カンパニー、メディカル カンパニー、ビジョンケア カンパニーのそれぞれのカンパニーがある。事業部はエチコン、ASP、エチコンエンドサージェリー、オーソ・クリニカルダイアグノスティックス、バイオセンスウエブスター、コッドマン、マイテック、デピュー、デピュースパイン、コーディス、コンシューマー、など。また、「ジョンソン・エンド・ジョンソン」ブランドの各カンパニーとは別に、独立した医療用医薬品部門のヤンセン ファーマがある。

2022年11月1日、 人工心臓メーカーのアビオメッドをでM&Aを通じて買収すると発表した[4]

なお、アメリカ合衆国の主に家庭用洗剤を製造、販売する化学メーカー『SCジョンソン』およびその日本法人である『ジョンソン株式会社』との関係はない。

日本法人

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ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社
Johnson & Johnson K.K.
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
101-0065
東京都 千代田区 西神田三丁目5番2号
設立 1978年8月
業種 医薬品
法人番号 8010001090016
事業内容 総合医療・健康関連用品の輸入・製造販売
代表者 玉井孝直
(代表取締役 社長)[5]
資本金 80億円
売上高 2807億7800万円
(2023年12月期)[6]
営業利益 201億1200万円
(2023年12月期)[6]
経常利益 2885億3300万円
(2023年12月期)[6]
純利益 2812億1200万円
(2023年12月期)[6]
純資産 2929億4900万円
(2023年12月期)[6]
総資産 3628億3300万円
(2023年12月期)[6]
従業員数 2,394人(2017年12月31日時点)
決算期 12月末日
外部リンク www.jnj.co.jp
特記事項:1961年1月創業
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日本法人はジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社(: Johnson & Johnson K.K./JJKK)およびヤンセンファーマ株式会社 (英: Janssen Pharmaceutical K.K /JPKK)で、本社は共に東京都 千代田区 西神田三丁目5番2号にある千代田ファーストビル西館(社内呼称名、J-One Tower(ジェイ・ワン・タワー))に構える。両社共に1978年に創立。日本におけるJJKKの工場は福島県 須賀川市にある。

2007年1月1日から全ての職場エリアが禁煙となったほか、日本法人のメディカルカンパニーの全従業員については所定労働時間中は休憩時間を除き一切の喫煙が禁止されている。ただし、派遣社員、業務委託社員等の非正規従業員に限り、職場エリア外での喫煙を所定労働時間中でも許可されている。

取り扱い製品

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日本の一般向け製品はJNTLコンシューマーヘルスが、使い捨てコンタクトレンズの「アキュビュー」は日本法人のビジョンケアカンパニーが、それぞれ販売している。

一般用医薬品は、アメリカ本社が2006年5月にファイザー社の一般用医薬品事業を譲受し、日本も2007年8月にファイザーの一般用医薬品事業をコンシューマーカンパニーが譲り受けたが、2012年10月から武田薬品工業が販売する。すでに製造委託している一部製品は販売提携となる[7] 。2017年4月に武田薬品工業のコンシューマーヘルスケア事業が分社化され、武田コンシューマーヘルスケア(現在のアリナミン製薬)が販売する。テレビ広告については、同社各製品の欄を参照。

医療・衛生用品として、バンドエイド、キズパワーパッド、バンドエイドフットケア、ジョンソン綿棒などがある。

赤ちゃん・子供のケア用品として、ジョンソンベビーには、スージングナチュラルズシリーズ、ベビーローション、ベビークリーム、ベビーオイル、ベビーパウダーがある。

スキンケア・化粧品として、ジョンソンボディケアには、ドリーミースキンシリーズ、ラスティングモイスチャーシリーズ、エクストラケアシリーズがあり、またニュートロジーナがある。

オーラルケア製品には、リーチ、ファイザーから譲り受けたプラックス、リステリンがあるが、リーチについては2017年5月1日より銀座ステファニー化粧品に移管された[8] [9] 。これは、2016年10月に銀座ステファニー化粧品の親会社であるLG生活健康が、「リーチ」のアジアとオセアニアの事業を買収したことによるものである[8]

2022年11月1日に日本法人のコンシューマーカンパニーと日本法人が2019年1月17日に子会社化したドクターシーラボとその子会社のシーラボ・カスタマー・マーケティングが統合され、JNTLコンシューマーヘルスが発足[10] 。これにより、コンシューマーカンパニーの取扱品目に「ドクターシーラボ」の製品が合流することとなった。

OTC医薬品

☆印はファイザーから譲り受けた製品である。

  • タイレノールA(解熱鎮痛薬)【第2類医薬品】 - 2000年9月に発売開始。当初は武田薬品工業が販売を行っていたが、2004年10月に当社直販体制へ移行し、2005年にリニューアルしている。なお、2012年10月から再び武田薬品工業の販売となり[7] 、2017年4月に武田コンシューマーヘルスケア(現在のアリナミン製薬)の販売となる。日本で唯一、空腹時にも(風邪による発熱・悪寒の場合を除く)服用できる解熱鎮痛薬である。タイレノールというブランド名の由来は、アセトアミノフェンの正式な化学名、N-アセチル-p-アミノフェノールから取ったものである (acetyl-p-aminophenol)。また、眠くなる成分は入っていない。15歳以上の大人専用(製造販売元:東亜薬品)。
  • ニコレット☆(禁煙補助薬)
  • アネトン☆(鎮咳去痰薬・鼻炎用薬)
  • コールタイジン点鼻液a⭐︎(鼻炎用薬)【指定第2類医薬品】 - 2009年7月発売。ステロイド成分プレドニゾロンと塩酸テトラヒドロゾリンを配合した点鼻薬。2012年1月にパッケージデザインをリニューアルし、「コールタイジン点鼻液」から商品名を変更(製造販売元:陽進堂)。
  • テラマイシン軟膏a☆(化膿性皮膚疾患用薬)【第2類医薬品】 - 2種類の抗生物質(オキシテトラサイクリン塩酸塩+ポリミキシンB塩酸塩)を配合。(製造販売元:陽進堂)
  • テラ・コートリル軟膏a☆(皮膚疾患治療薬)【指定第2類医薬品】 - 副腎皮質ステロイド成分(ヒドロコルチゾン)と抗生物質(オキシテトラサイクリン塩酸塩)を配合。(製造販売元:陽進堂)

(注記)譲受当初は「新ストレイタスU」(水虫薬)、「コンフォートリセット」(便秘薬)、「タイザー」(乗り物酔い防止薬)、「バイシン」(目薬)、「テレスHi」(皮膚疾患治療薬)も販売していたが、現在は販売を終了している。

(注記)「テラマイシン軟膏」と「テラ・コートリル軟膏」はこれまで医療用医薬品の扱いだったが、2009年6月から施行される改正薬事法に合わせ、2009年4月に一般用医薬品として適当な「効能・効果」、「用法・用量」の承認を取得しパッケージデザインをリニューアル(同時に「テレスHi」シリーズもパッケージデザインを変更)。2011年11月に小改良を行い、「テラマイシン軟膏a」・「テラ・コートリル軟膏a」に改名された。

広告出演者

アキュビューは該当項目参照

現在

など。

過去

など。

事件・不祥事

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タイレノール毒物混入死亡事件

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詳細は「en:Chicago Tylenol murders」を参照

1982年、アメリカ合衆国 イリノイ州で第三者がタイレノール(解熱鎮痛薬)に毒物(シアン化合物)を混入し、7人が死亡するという事件が起こった。同社は直ちにアメリカ全土から全てのタイレノールを回収し、容易に開封できない容器に改良した。2,500人の従業員を動員し、回収費用に1億ドルを掛けた。

ワシントン・ポスト』は「J&Jは費用を度外視して、正しいことを自発的に行う企業だというイメージを確立することに成功した」と論評した。この一件は、企業理念の実践や危機管理における対応策に題材として、しばしば取上げられている。

独禁法違反事件

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2010年12月1日、公正取引委員会はジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人に、私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律の違反(不公正な取引方法)で排除措置命令を出した。1日使い捨てコンタクトレンズ「ワンデーアキュビュー」などについて、2008年12月ごろから2010年3月にかけ、取引先に対して新聞・雑誌などの広告で、自社製品の店頭販売価格を表示しないよう強要していた[11]

違法マーケティング

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子会社のヤンセンファーマリスパダールの不正表示・違法マーケティングで和解金を支払うことに合意した[12]

製品へのアスベスト混入

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2019年アメリカ食品医薬品局は、J&Jがアメリカ合衆国でオンライン販売していたベビーパウダーから、微量のアスベストを検出。会社は2018年に販売した当該ロットの自主回収を始めた。なお、過去に販売されていたベビーパウダーにもアスベストが混入していた時期があると疑われており、約15,000件の訴訟に直面している[13]

これに対してJ&Jは、一貫して原材料のタルクにアスベストが含まれていないことを主張している[14] 。しかしながら売り上げは徐々に減少したため、2020年5月19日、タルクを原料とするベビーパウダーの販売を、アメリカとカナダで中止することを発表した[15]

テレビ番組

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関連項目

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脚注

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出典

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  1. ^ "Alex Gorsky". Johnson & Johnson. 15 June 2020時点のオリジナルよりアーカイブ10 July 2020閲覧。
  2. ^ "Joaquin Duato" (英語). Content Lab U.S.. 2020年7月9日閲覧。
  3. ^ Johonson & Johnson Reports Q4 and Full-Year 2023 Results {URL|https://www.investor.jnj.com/news/news-details/2024/Johnson--Johnson-Reports-Q4-and-Full-Year-2023-Results/default.aspx}
  4. ^ "J&J、人工心臓メーカーのアビオメッド買収へ-約173億ドル". Bloomberg.com. 2022年11月2日閲覧。
  5. ^ 歯科医療経済 2012年1月号, p.35
  6. ^ a b c d e f ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 第47期決算公告
  7. ^ a b ジョンソン・エンド・ジョンソン社の一般用医薬品にかかる日本での独占販売契約について』(プレスリリース)武田薬品工業、2012年8月3日。オリジナルの2014年2月22日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20140222172554/http://www.takeda.co.jp/news/2012/20120803_4925.html  
  8. ^ a b 銀座ステファニー化粧品、2017年5月よりリーチの販売開始』(プレスリリース)週刊粧業、2018年6月4日https://www.syogyo.jp/news/2018/06/post_021321 2023年11月28日閲覧 
  9. ^ "COMPANY -会社案内-". 銀座ステファニー化粧品 . 銀座ステファニー化粧品. 2023年11月28日閲覧。
  10. ^ ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 コンシューマー カンパニー、株式会社ドクターシーラボ、株式会社シーラボ・カスタマー・マーケティング統合のお知らせ』(プレスリリース)ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社、2022年7月20日https://www.jnj.co.jp/media-center/press-releases/20220720 2023年11月28日閲覧 
  11. ^ ジョンソン&ジョンソンに排除命令=コンタクト広告で販売店に圧力−公取委 時事ドットコム 2010年12月1日 Archived 2010年12月3日, at the Wayback Machine.
  12. ^ 米ヤンセン リスペリドンの不正表示、違法マーケティングで和解金支払いへ ミクスOnline 2013年11月7日配信 2021年9月25日。
  13. ^ "J&J、米でベビーパウダー自主回収 FDAがアスベスト検出". ロイター (2019年10月18日). 2019年10月18日閲覧。
  14. ^ "コラム:J&Jのベビーパウダー危機、長期化する可能性". ロイター (2018年12月17日). 2019年10月18日閲覧。
  15. ^ "米J&J、タルク原料ベビーパウダーの北米販売中止 発がん性指摘". フランス通信社 (2020年5月20日). 2020年7月29日閲覧。
  16. ^ 一つの嘘で会社が消える 〜問われる企業倫理〜 - テレビ東京 2002年11月24日

参考文献

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  • 「歯科企業の動向 ジョンソン・エンド・ジョンソン 新社長に日色 保氏」『歯科医療経済』第2巻第1号、医療経済出版、東京都千代田区、2012年1月、35頁。 

外部リンク

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ウィキメディア・コモンズには、ジョンソン・エンド・ジョンソン に関連するメディアがあります。
  • ティッカーシンボルのアルファベット順
  • 輸送株20種
アメリカ合衆国の旗 S&P 100 構成銘柄(2024年3月18日入替時点)
  1. マイクロソフト (MSFT)
  2. Apple (AAPL)
  3. NVIDIA (NVDA)
  4. Amazon.com (AMZN)
  5. メタ・プラットフォームズ クラスA (META)
  6. Alphabet クラスA (GOOGL)
  7. バークシャー・ハサウェイ クラスB (BRK B)
  8. Alphabet クラスC (GOOG)
  9. イーライリリー・アンド・カンパニー (LLY)
  10. JPモルガン・チェース (JPM)
  11. ブロードコム (AVGO)
  12. テスラ (TSLA)
  13. Visa クラスA (V)
  14. ユナイテッド・ヘルス (UNH)
  15. エクソンモービル (XOM)
  16. マスターカード クラスA (MA)
  17. プロクター・アンド・ギャンブル (PG)
  18. ジョンソン・エンド・ジョンソン (JNJ)
  19. ホーム・デポ (HD)
  20. コストコ・ホールセール (COST)
  21. アッヴィ (ABBV)
  22. アドバンスト・マイクロ・デバイセズ (AMD)
  23. メルク・アンド・カンパニー (MRK)
  24. セールスフォース (CRM)
  25. シェブロン (CVX)
  26. Netflix (NFLX)
  27. ウォルマート (WMT)
  28. バンク・オブ・アメリカ (BAC)
  29. ペプシコ (PEP)
  30. コカ・コーラ (KO)
  31. アクセンチュア クラスA (ACN)
  32. アドビ (ADBE)
  33. リンデ (LIN)
  34. サーモフィッシャーサイエンティフィック (TMO)
  35. ウォルト・ディズニー・カンパニー (DIS)
  36. ウェルズ・ファーゴ (WFC)
  37. オラクル (ORCL)
  38. マクドナルド (MCD)
  39. シスコシステムズ (CSCO)
  40. アボット・ラボラトリーズ (ABT)
  41. クアルコム (QCOM)
  42. ゼネラル・エレクトリック (GE)
  43. インテル (INTC)
  44. キャタピラー (CAT)
  45. インテュイット (INTU)
  46. IBM (IBM)
  47. コムキャスト クラスA (CMCSA)
  48. ベライゾン・コミュニケーションズ (VZ)
  49. ダナハー (DHR)
  50. ファイザー (PFE)
  51. テキサス・インスツルメンツ (TXN)
  52. ユニオン・パシフィック鉄道 (UNP)
  53. フィリップモリス (PM)
  54. アムジェン (AMGN)
  55. コノコフィリップス (COP)
  56. ロウズ (LOW)
  57. ハネウェル・インターナショナル (HON)
  58. アメリカン・エキスプレス (AXP)
  59. ゴールドマン・サックス (GS)
  60. RTXコーポレーション (RTX)
  61. AT&T (T)
  62. ネクステラ・エナジー (NEE)
  63. ブッキング・ホールディングス (BKNG)
  64. ナイキ クラスB (NKE)
  65. ブラックロック (BLK)
  66. シティグループ (C)
  67. メドトロニック (MDT)
  68. モルガン・スタンレー (MS)
  69. ユナイテッド・パーセル・サービス クラスB (UPS)
  70. ブリストル・マイヤーズ スクイブ (BMY)
  71. ボーイング (BA)
  72. スターバックス (SBUX)
  73. ディア・アンド・カンパニー (DE)
  74. チャールズ・シュワブ (SCHW)
  75. CVSヘルス (CVS)
  76. モンデリーズ・インターナショナル クラスA (MDLZ)
  77. ロッキード・マーティン (LMT)
  78. ギリアド・サイエンシズ (GILD)
  79. アメリカン・タワー (AMT)
  80. T-Mobile US (TMUS)
  81. アルトリア (MO)
  82. ターゲット・コーポレーション (TGT)
  83. サザン・カンパニー (SO)
  84. デューク・エナジー (DUK)
  85. コルゲート・パーモリーブ (CL)
  86. PayPal (PYPL)
  87. U.S.バンコープ (USB)
  88. エマソン・エレクトリック (EMR)
  89. ジェネラル・ダイナミクス (GD)
  90. フェデックス (FDX)
  91. 3M (MMM)
  92. アメリカン・インターナショナル・グループ (AIG)
  93. キャピタル・ワン (COF)
  94. サイモン・プロパティ・グループ (SPG)
  95. フォード・モーター (F)
  96. ゼネラルモーターズ (GM)
  97. メットライフ (MET)
  98. バンク・オブ・ニューヨーク・メロン (BK)
  99. ダウ (DOW)
  100. チャーター・コミュニケーションズ クラスA (CHTR)
  101. クラフト・ハインツ (KHC)
  • 銘柄入替日時点でのウェイト順
  • 緑字は2024年3月18日入替銘柄
フォーブス・グローバル2000 第40位 (2024年、上位100社)
  1. JPモルガン・チェース アメリカ合衆国の旗
  2. バークシャー・ハサウェイ アメリカ合衆国の旗
  3. サウジアラムコ サウジアラビアの旗
  4. 中国工商銀行 中華人民共和国の旗
  5. バンク・オブ・アメリカ アメリカ合衆国の旗
  6. Amazon.com アメリカ合衆国の旗
  7. 中国建設銀行 中華人民共和国の旗
  8. マイクロソフト アメリカ合衆国の旗
  9. 中国農業銀行 中華人民共和国の旗
  10. Alphabet アメリカ合衆国の旗
  11. トヨタ自動車 日本の旗
  12. Apple アメリカ合衆国の旗
  13. 中国銀行 中華人民共和国の旗
  14. エクソンモービル アメリカ合衆国の旗
  15. HSBCホールディングス イギリスの旗
  16. ウェルズ・ファーゴ アメリカ合衆国の旗
  17. シェル イギリスの旗
  18. 中国石油天然気 中華人民共和国の旗
  19. ユナイテッド・ヘルス アメリカ合衆国の旗
  20. ウォルマート アメリカ合衆国の旗
  21. サムスン電子 大韓民国の旗
  22. シェブロン アメリカ合衆国の旗
  23. ゴールドマン・サックス アメリカ合衆国の旗
  24. Meta アメリカ合衆国の旗
  25. トタルエナジーズ フランスの旗
  26. モルガン・スタンレー アメリカ合衆国の旗
  27. カナダロイヤル銀行 カナダの旗
  28. シティグループ アメリカ合衆国の旗
  29. 中国平安保険 中華人民共和国の旗
  30. 中国移動通信 香港の旗
  31. アリアンツ ドイツの旗
  32. BNPパリバ フランスの旗
  33. ベライゾン・コミュニケーションズ アメリカ合衆国の旗
  34. 招商銀行 中華人民共和国の旗
  35. UBS スイスの旗
  36. サンタンデール銀行 スペインの旗
  37. AT&T アメリカ合衆国の旗
  38. テンセント 中華人民共和国の旗
  39. 三菱UFJフィナンシャル・グループ 日本の旗
  40. コムキャスト アメリカ合衆国の旗
  41. アリババグループ 中華人民共和国の旗
  42. 中国石油化工 中華人民共和国の旗
  43. フォルクスワーゲン・グループ ドイツの旗
  44. トロント・ドミニオン銀行 カナダの旗
  45. ジョンソン・エンド・ジョンソン アメリカ合衆国の旗
  46. 台湾積体電路製造 中華民国の旗
  47. BP イギリスの旗
  48. モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン フランスの旗
  49. リライアンス・インダストリーズ インドの旗
  50. ネスレ スイスの旗
  51. アクサ フランスの旗
  52. メルセデス・ベンツ・グループ ドイツの旗
  53. アメリカン・エキスプレス アメリカ合衆国の旗
  54. ペトロブラス ブラジルの旗
  55. インドステイト銀行 インドの旗
  56. 交通銀行 中華人民共和国の旗
  57. 中国郵政儲蓄銀行 中華人民共和国の旗
  58. テスラ アメリカ合衆国の旗
  59. プロクター・アンド・ギャンブル アメリカ合衆国の旗
  60. ステランティス オランダの旗
  61. BMW ドイツの旗
  62. ドイツテレコム ドイツの旗
  63. 三井住友フィナンシャルグループ 日本の旗
  64. CVSヘルス アメリカ合衆国の旗
  65. HDFC銀行 インドの旗
  66. ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行 スペインの旗
  67. ソニー 日本の旗
  68. シーメンス ドイツの旗
  69. オーストラリア・コモンウェルス銀行 オーストラリアの旗
  70. インド生命保険公社 (英語版)インドの旗
  71. ゼネラルモーターズ アメリカ合衆国の旗
  72. 日本電信電話 日本の旗
  73. クレディ・アグリコル フランスの旗
  74. ブロードコム アメリカ合衆国の旗
  75. ペプシコ アメリカ合衆国の旗
  76. ホーム・デポ アメリカ合衆国の旗
  77. オラクル アメリカ合衆国の旗
  78. 三菱商事 日本の旗
  79. ロシュ・ホールディング スイスの旗
  80. エクイノール ノルウェーの旗
  81. エレバンス・ヘルス (英語版)アメリカ合衆国の旗
  82. 中国海洋石油 香港の旗
  83. 興業銀行 中華人民共和国の旗
  84. インテーザ・サンパオロ・アシクラ イタリアの旗
  85. IBM アメリカ合衆国の旗
  86. チャブ・リミテッド (英語版)スイスの旗
  87. イタウ・ウニバンコ ブラジルの旗
  88. アンハイザー・ブッシュ・インベブ ベルギーの旗
  89. アッヴィ アメリカ合衆国の旗
  90. シスコシステムズ アメリカ合衆国の旗
  91. 本田技研工業 日本の旗
  92. ノヴァ・スコシア銀行 カナダの旗
  93. ヒョンデ自動車 大韓民国の旗
  94. エネル イタリアの旗
  95. シグナ アメリカ合衆国の旗
  96. コストコ・ホールセール アメリカ合衆国の旗
  97. ミュンヘン再保険 ドイツの旗
  98. チューリッヒ保険 スイスの旗
  99. ノバルティス スイスの旗
  100. コカ・コーラ アメリカ合衆国の旗
  • 本社所在国/地域はフォーブス誌公式サイトの表示に基づく。
  • ジョンソン・エンド・ジョンソンと台湾積体電路製造は同率45位。
  • プロクター・アンド・ギャンブルとステランティスは同率59位。
  • ゼネラルモーターズと日本電信電話は同率71位。
  • 中国海洋石油と興業銀行は同率82位。
  • チャブ・リミテッドとイタウ・ウニバンコは同率88位。
  • コストコ・ホールセールとミュンヘン再保険は同率96位。

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