天野良英
天野 良英 | |
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生誕 |
1910年 2月12日 日本の旗 日本 宮城県 |
死没 |
(2001年03月03日) 2001年 3月3日(91歳没) 日本の旗 日本 神奈川県 相模原市 |
所属組織 |
大日本帝国陸軍 警察予備隊 保安隊 陸上自衛隊 |
軍歴 |
1931 - 1945(日本陸軍) 1952 - 1952(予備隊) 1952 - 1954(保安隊) 1954 - 1967(陸自) |
最終階級 |
陸軍中佐(日本陸軍) 統合幕僚会議議長たる陸将(陸自) |
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天野 良英(あまの よしふさ、1910年〈明治43年〉2月12日 - 2001年〈平成13年〉3月3日)は、日本の陸軍 軍人、陸上 自衛官。最終階級は陸軍中佐、陸上幕僚長たる陸将。
陸士43期、陸大52期。第6代陸上幕僚長、第3代統合幕僚会議議長。息子は第26代西部方面総監の天野良晴。
経歴
[編集 ]旧制宮城県立佐沼中学校から1927年(昭和2年)4月に陸軍予科士官学校に入校[1] 。1931年(昭和6年)7月、陸軍士官学校卒業(第43期)。同期には次の陸幕長の吉江誠一をはじめ広瀬栄一、藤原岩市など。1931年(昭和6年)11月、歩兵第17連隊で満州事変に従軍[1] 。1932年(昭和7年)7月、小隊長として遼西匪賊討伐中に負傷し、内地に帰還した[1] 。1933年(昭和8年)1月、聯隊旗手として再び満州に渡り熱河作戦に参加した[1] 。1937年(昭和12年)11月、陸軍大学校(第52期)に入校し、恩賜組で卒業。1940年(昭和15年)、第22軍参謀として仏印進駐作戦を指導[1] 、1944年(昭和19年)3月、第27軍参謀として千島列島 択捉島に赴任[1] 。その後、東部軍参謀を経て、参謀本部参謀で終戦を迎える[2] 。
戦後は1952年(昭和27年)7月に警察予備隊に入隊。第2師団長、陸上幕僚副長を経て、1965年(昭和40年)1月に第6代陸上幕僚長に就任。陸幕長時代に婦人自衛官の部隊を新設するため、WACの幹部を米国研修に行かせている[3] 。
陸幕長を1年努め、同期の吉江誠一に譲り統幕議長になったが、これも陸士同期である航空幕僚長の牟田弘國に譲り1年余で退官した[3] 。
旧軍時代から誰からも愛される人物で、陸自時代も同期からの支援も高かく、また後輩の面倒をよく見たという[3] 。大森前陸幕長が不評であったため、それに対比されて人気は高かったという[3] 。
年譜
[編集 ]- 1931年(昭和 06年)
- 1934年(昭和09年)3月:陸軍中尉
- 1937年(昭和12年)
- 1939年(昭和14年)
- 1940年(昭和15年)
- 1941年(昭和16年)8月:陸軍少佐
- 1944年(昭和19年)
- 1945年(昭和20年)
- 1952年(昭和27年)
- 1953年(昭和28年)8月23日:第一幕僚監部第三部勤務
- 1954年(昭和29年)
- 1月20日:第一幕僚監部第四部副部長[4]
- 7月1日:陸上自衛隊発足(1等陸佐)
- 1955年(昭和30年)11月16日:北部方面総監部幕僚長[5]
- 1957年(昭和32年)8月16日:陸将補に昇任[6]
- 1958年(昭和33年)5月2日:陸上幕僚監部幕僚幹事[7]
- 1959年(昭和34年)8月1日:陸上幕僚監部第2部長[8]
- 1960年(昭和35年)8月1日:陸上幕僚監部第3部長[9]
- 1962年(昭和37年)
- 1964年(昭和39年)3月16日:陸上幕僚副長 [12]
- 1965年(昭和40年)1月16日:第6代 陸上幕僚長[13]
- 1966年(昭和41年)4月30日:第3代 統合幕僚会議議長[14]
- 1967年(昭和42年)11月15日:退官[15]
- 1984年(昭和59年)11月3日:勲二等 瑞宝章受章[16]
- 2001年(平成13年)3月3日:肺癌のため、東芝林間病院で逝去[1] (享年91)
栄典
[編集 ]- 勲二等瑞宝章 - 1984年(昭和59年)11月3日
関連項目
[編集 ]脚注
[編集 ]- ^ a b c d e f g 偕行 (606) 2001年6月
- ^ 終戦時帝国陸軍全現役将校職務名鑑 戦誌刊行会, 1985年8月69コマ
- ^ a b c d 歴代陸幕長を総括する / 小名孝雄「軍事研究」 1985年5月 P54〜68 ジャパンミリタリー・レビュー
- ^ 『官報』本紙第8144号(昭和29年2月27日)
- ^ 『官報』本紙第8687号(昭和30年12月14日)
- ^ 『官報』本紙第9196号(昭和32年8月19日)
- ^ 『官報』本紙第9408号(昭和33年5月7日)
- ^ 『官報』本紙第9784号(昭和34年8月4日)
- ^ 『官報』本紙第10084号(昭和35年8月2日)
- ^ 『官報』本紙第10660号(昭和37年7月3日)
- ^ 『官報』本紙第10687号(昭和37年8月3日)
- ^ 『官報』本紙第11177号(昭和39年3月19日)
- ^ 『官報』本紙第11426号(昭和40年1月18日)
- ^ 『官報』本紙第11814号(昭和41年5月2日)
- ^ 『官報』本紙第12278号(昭和42年11月17日)
- ^ 『官報』号外第128号(昭和59年11月5日)
参考資料
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