類設計室
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
|
| |
|
本社外観 | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
日本の旗 日本 【大阪本社】 〒532-0011 大阪府 大阪市 淀川区 西中島4-3-2類ビル 【東京本社】 〒144-0052 東京都 大田区 蒲田5-38-3蒲田朝日ビル |
| 設立 | 1972年 9月15日 |
| 法人番号 | 4120001059193 ウィキデータを編集 |
| 事業内容 |
社会事業 都市計画・地域計画 建築設計・監理 不動産コンサルティング 教育 農業 |
| 代表者 | 代表取締役社長 阿部紘[1] |
| 資本金 | 9,900万円 |
| 売上高 | 75.5億円(2012年3月決算) |
| 従業員数 | 503名 |
| 主要子会社 | 有限会社類農園 |
| 外部リンク | http://www.rui.ne.jp/ |
| テンプレートを表示 | |
類グループ(るいグループ)は、組織系設計事務所である(株)類設計室が展開する事業グループ。
大阪市淀川区西中島及び、東京都大田区蒲田に本社をおく建築設計の他に、農園・地所・教育(塾)と4つの事業を展開している[2] 。
概要
設計事務所である「類設計室」、宅配聞事業を行う「類広宣社」、教育活動を行う「類塾」、不動産に関する事業を展開する「類地所」、有限会社である「類農園」、全社の統括を行う「類本社」を経営[3] 。 類グループは、これら類設計室が手がける各種事業部門をグループ化した総称を差す。
沿革
- 1972年 - 創立。類設計室大阪事務所設立。
- 1973年 - 類設計室東京事務所設立。
- 1975年 - 教育事業部「類塾」設立。
- 1992年 - 不動産事業部「類地所」設立。
- 1999年 - 農園事業部「類農園」設立。
- 2015年 - 社会事業部設立。地域情報紙「週刊事実報道」を発刊。
- 2021年-事実報道社(地域新聞発行事業)を独立会社に分離
おもな作品・業績
設計歴
大阪市西淀川区役所
山口県周南総合庁舎
神奈川県小田原合同庁舎
さいたま市見沼区役所
大田区文化活動支援施設
甲府法務合同庁舎
綾瀬市庁舎
守口市生涯学習情報センター
多摩区総合庁舎
野田市庁舎
八王子生涯学習センター
赤坂区役所
君津市八重原公民館
大田区産業プラザ
東松山市総合福祉エリア
アイセルシュラホール
安土町複合施設
野田市庁舎
貝塚サナトリウム新病棟
富永病院
南大井高齢者保健福祉複合施設
浦安市立高洲小学校
都立昭和高校
亀岡市立川東小学校・高田中学校
つくば市立春日小学校・春日中学校
錦城高等学校
銚子市立銚子高等学校
荒川区立尾久八幡中学校
品川区立第一日野小学校
専修大学付属高等学校
同志社香里中学校・高等学校統合校舎
京都市立京都御池中学校・複合施設
中央大学付属中学校
東京大学工学部2号館
受賞歴
- 2008年 - BCS賞・東京建築賞最優秀賞(東京大学駒場コミュニケーション・プラザ)
ほか
雑誌掲載歴
- 月刊『近代建築』
- 建築雑誌『新建築』
- 日経アーキテクチュア
ほか
脚注
- ^ https://www.rui.ne.jp/profile/
- ^ "会社概要 | 類グループ". www.rui.ne.jp. 2019年11月11日閲覧。
- ^ "類グループ新本社 劇場会議室AV設備整備". www.eizo-system.co.jp. 2019年11月11日閲覧。
参考文献
- 日経アーキテクチュア別冊・実例に学ぶ屋上緑化
- 近代建築 2010年7月号 環境特集 温暖化対策に向けた中長期ロードマップ
- 都市再生―第一線建築設計者から30の提案. 馬場璋造, 建築戦略研究