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K-POP

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K-POP(ケイ・ポップ)とは

  1. J-POPと対になる「韓国(Korea)の大衆音楽」を総称する言葉。本項目で記述する。
  2. 韓国の男性5人組アイドルグループ。K-POP(朝鮮語記事)を参照。

K-POP(ケイ・ポップ)とは、1980年代末に「コリアンポップス」、「大韓POPS」と呼ばれた概念で、大韓民国(Korea)の大衆音楽のうち、トロットを除いた概念を指す和製英語日本J-POP1988年(昭和63年)から使われ始めたが、K-POPは1990年代前半より使われ始めた。繰り返しのフレーズ、フックソングを多用するのも特徴。

概要

韓国国内では自国の大衆音楽を「K-POP」と呼ぶことはまれであり、専ら「カヨ(歌謡、가요、gayo)」と呼ぶ。加えて「K-POPS」という表記も存在し錯綜が続いた。また、固有名詞としてアイドルグループの「K-POP」も存在することから、この表記を嫌う人も少なくない。しかしながら「韓国の大衆音楽」の意味で「K-POP」を冠する音楽雑誌が日本国内で刊行されており、日本では雑誌インターネットを通してこの概念がスタンダードになりつつある。

K-POPアーティストが日本語を習得して日本語の歌で次々メジャー・デビューしている背景には、日本の市場規模が韓国の約30倍であることに加え、韓国ではCD アルバム日本円で約1000円と単価が安いこともある。世界各国の全てのジャンルを含めた音楽売上高(市場規模)をレコード会社収入ベースで見ると、2008年(平成20年)は世界で184億米ドルの売上高があり、売上高順位1位がアメリカ合衆国の49億7700万米ドル(同27%)、2位が日本の41億0900万米ドル(同22%)、3位がイギリスの18億4500万米ドル(同10%)、4位がドイツの16億2700万米ドル(同9%)、5位がフランスの10億5000万米ドル(同6%)で[1] 、韓国は1億4000万米ドルで18位だった(世界シェア1%)[1] 。また、2008年(平成20年)9月リーマン・ショック以降、大韓民国ウォン1997年(平成9年)のアジア通貨危機以来の安値まで暴落し、値を戻しながらもウォン安傾向が続いているため、日本市場で稼ぐ方が割りがいい状態となっていることも動機の1つとなっている。朝鮮語が日本語と文法的に近いため、文法的に遠い英語 より習得し易いことを指摘する者もいる。

日本側としては、CDの生産が1998年(平成10年)の5879億円をピークに 2009年(平成21年)には2460億円と半分以下にまで減少しているため、対策として新譜の大量発売(薄利多売)が行われており、円高 ウォン安によって日本人アーティストより安価な労働力と化した韓国人アーティストはビジネスリスクが低い上に育成の手間も省け、ヒットした場合のコストパフォーマンスが良いという事情もある。韓流ドラマも同様の理由で日本のメディアにとって魅力的であり、多くの作品が輸入され放映されている。

なお、韓国から日本への文化輸出に制限はないが、その逆には制限がかかっている(「韓国での日本大衆文化の流入制限」参照)。

日本での歴史

韓流」も参照

関連する社会現象等については斜体で示す。

K-POPを巡る論争と騒動

  • 韓国の国格を高めるために大統領直属の「国家ブランド委員会」がYoutubeなどの動画投稿サイトなどでK-POP関連の再生数を上げるよう広告宣伝会社に依頼している。また韓国のサイトでは専用のソフトを使って再生数をあげる運動が行われている[9] 。2011年2月26日に放送された情報番組『Mr.サンデー』(フジテレビ関西テレビ)において木村太郎がこのことについて言及したことにより、日本や韓国のメディアでも報道され、国家ブランド委員会の対外協力局が「大衆文化を国家がコントロールするのは常識的にありえない。」と反論し[10] 、フジテレビ側に訂正を求めた。その結果、翌週の放送で司会の宮根誠司滝川クリステルが追加説明の上で発言の一部を訂正をする事態になった。しかし韓国政府が日韓の大衆文化をコントロールしていることは、国家ブランド委員会の業務内容や対日文化規制の存在を見てもわかるとおり事実である[11]
  • 少女時代の所属事務所のSMエンタテイメントとKARAの所属事務所のDSPメディアが、共に「インターネットの日本語サイト上に拡散している漫画『K-POPブーム捏造説を追え!』が事実でない悪意のある描写をして名誉毀損をしている」として、法的措置も含めた「強気な対応」を取ることを表明した。この漫画は作中で、対外文化広報政策を推進したい韓国政府と日本の大手広告代理店電通(作中では「D社」と表現)との間の経済的利害関係をあげて、「日本におけるK-POPブームはやらせである」と示唆している。また、少女時代やKARAが韓国芸能界に蔓延する性接待や整形に関与しているとも示唆している。この「漫画論難」は韓国のメディアで大々的に報じられており、日本の一部メディアでも報じられた[12] [13]
  • 韓国政府の女性家族部や国会議員の間で、少女時代やKARAを筆頭とした「韓国芸能界における未成年者の過激な(性的)露出」が問題となり、2010年10月には少女時代の所属事務所の代表が国会に召喚され、露出規制が行われようとしている[14] [15] [16] [17]

脚注

  1. ^ a b The Record 2009-08 Vol.597 特集「2008年 世界の音楽産業」(社団法人 日本レコード協会。数値はIFPI「Recording Industry In Numbers 2009」)
  2. ^ 後に台湾出身の同名の2人組アイドルユニットと交替した。
  3. ^ a b 丸目蔵人『アジオン・ラヴァーズ』1996年、大村書店、pp159-180。
  4. ^ 『popasia No.4』1996年1月、ブルース・インターアクションズ、P74。
  5. ^ 『popasia No.4』1996年1月、ブルース・インターアクションズ、P40掲載の発売予告でのタイトルは「最初じゃないもん」であったが発売時に変更された。
  6. ^ a b 『K-POPSTAR VOL1』2001年3月、マガジンランド
  7. ^ a b c d e f g h i j k l 日経エンタテインメント!
  8. ^ http://k-pops.jp
  9. ^ [1]
  10. ^ 「K-POPの流行は韓国政府が操作した詐欺」...日本放送中央日報2011年2月28日
  11. ^ 大韓民国の文化の項目を参照
  12. ^ 少女時代-KARA、法的措置を取るか?「強固に対応」 X SPORTS NEWS 2011年1月13日
  13. ^ 韓流中傷の日本漫画がネットに 事務所「強気の対応」表明 朝日新聞 2011年1月14日
  14. ^ "国会が小中女子グループ所属事務所を呼んだ理由は...". 中央日報 (2010年9月30日). 2010年12月31日閲覧。
  15. ^ "KBS「未成年ガールグループの衣装-ダンス規制を準備中」". 中央日報 (2010年10月18日). 2010年12月31日閲覧。
  16. ^ "青少年芸能人の過剰露出・扇情性...政府が規制へ". 中央日報 (2010年11月9日). 2010年12月31日閲覧。
  17. ^ "【写真】少女たちの果敢な露出". 中央日報 (2010年12月10日). 2010年12月31日閲覧。

関連項目

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