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* 総合研究センター
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この教育研究資源を活用して、専門知識や広い視野を身につけるサービスの提供を目的に、市民向け公開講座「シティカレッジ」を開講しています。
(追記) *: (追記ここまで)この教育研究資源を活用して、専門知識や広い視野を身につけるサービスの提供を目的に、市民向け公開講座「シティカレッジ」を開講しています。
シティカレッジでは多彩な客員教授による講演会を行い、教養文化を発信します。また前後期を通して、市民生活に役立つ実践的な講座を提供しています。
(追記) *: (追記ここまで)シティカレッジでは多彩な客員教授による講演会を行い、教養文化を発信します。また前後期を通して、市民生活に役立つ実践的な講座を提供しています。
その他の活動として、産官学各界から参加者を募り、地域における諸問題等についての公開セミナーを実施しています。
(追記) *: (追記ここまで)その他の活動として、産官学各界から参加者を募り、地域における諸問題等についての公開セミナーを実施しています。
また、県内各地で本学教員による無料法律相談会や移動大学(公開講座)を開催しています。
(追記) *: (追記ここまで)また、県内各地で本学教員による無料法律相談会や移動大学(公開講座)を開催しています。
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(追記) *: (追記ここまで)各研究所では研究誌「経済論集」、「秋田法学」、「国際観光研究」、「教養・文化論集」、「雪国民俗」などを発行しています。
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各研究所では研究誌「経済論集」、「秋田法学」、「国際観光研究」、「教養・文化論集」、「雪国民俗」などを発行しています。
** 経済研究所
** 経済研究所
** 法学研究所
** 法学研究所
2008年10月3日 (金) 02:40時点における版
ノースアジア大学 | |
---|---|
ノースアジア大学 | |
大学設置/創立 | 1964年 |
学校種別 | 私立 |
設置者 | 学校法人ノースアジア大学 |
本部所在地 | 秋田県 秋田市下北手桜字守沢46番地1 |
キャンパス | キャンパス |
学部 |
経済学部 法学部 |
ウェブサイト | http://www.nau.ac.jp/ |
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ノースアジア大学(のーすあじあだいがく、英語: North Asia University)は、秋田県 秋田市下北手桜字守沢46番地1に本部を置く日本の私立大学。1964年創立、1964年大学設置。大学の略称はNAU、ノースアジア大。
沿革
略歴
1953年、秋田短期大学(現・秋田栄養短期大学)設置に伴い、学校法人秋田短期大学(現・学校法人ノースアジア大学)を設立する。1964年には秋田県 秋田市茨島一丁目(現在の「秋田市茨島体育館」、「茨島地区コミュニティセンター」およびその周辺)に秋田経済大学を経済学部のみの単科大学として開学。1983年、キャンパスを秋田県秋田市下北手桜に移転し、秋田経済法科大学に改称。同時に法学部を設置。移転に伴い、旧キャンパス跡地の一部を秋田市に譲渡する。
年表
- 1953年 秋田短期大学(現・秋田栄養短期大学)設置に伴い、学校法人秋田短期大学(現・学校法人ノースアジア大学)設立。古田重ニ良、理事長に就任。
- 1964年 秋田経済大学開学、経済学部を設置。
- 1983年 法学部を設置。それに伴い、秋田経済法科大学へと名称を変更。
- 2006年 経済学部経済学科を改組し、同年4月入学者から、経済学部に実践経済学科と実践マネジメント学科の2学科を設置。
- 2007年 ノースアジア大学に名称を変更。
- 2008年 法学部に観光学科設置。同時に、経済学部実践経済学科を経済学科、同実践マネジメント学科をマネジメント学科に改称した。
基礎データ
所在地
- キャンパス(秋田県秋田市下北手桜字守沢46番地1)
象徴
- 大学の理念として「真理・調和・実学」[1] を掲げている。なお、学校法人ノースアジア大学の法人の理念も同じく「真理・調和・実学」[2] である。詳細は『ノースアジア大学 大学案内 法人の理念』、『学校法人ノースアジア大学 法人の理念』を参照。
教育および研究
組織
学部
- 経済学部
- 経済学科
- 経済学科は経済についての幅広い知識と洞察力を養いつつ、民間と公的機関で活躍する自発的で有能な人材の育成を目的としている。
- 公益コース
- 医療・健康コース ※(注記)2008年度開設
- 金融コース
- 国際コース
- 企業・起業コース
- マネジメント学科
- マネジメント学科では、経営学、流通論、会計学、情報科学など「企業や組織をうまく管理運営し発展させていく」ためのさまざまな理論科目を学び、さらにビジネスゲームなどの実践科目を通じて、実務に直結した管理運営能力(マネジメント能力)をもった人材の育成を目的としている。
- 経済学科
- 法学部
- 法律学科
- 法律学科では、社会の様々な場面で発生する諸問題を解決するために必要とされる「法的思考力・判断力」を養成する。
- 法職事務コース
- 警察官・公務員コース
- 企業管理職コース
- ジャーナリズムコース
- 観光学科 ※(注記)2008年度開設
- 観光学科は、今後、世界最大の産業の成長するといわれる観光産業において、「専門性」と「社会性」兼ね備え、日本およびアジアでリーダーとなって活躍できる人材の育成を図っている。
- 国際観光コース
- 観光行政コース
- 観光企業コース
- 法律学科
附属機関
- 総合研究センター
- 総合研究センターでは、教育研究資源を広く市民に開放しています。
- この教育研究資源を活用して、専門知識や広い視野を身につけるサービスの提供を目的に、市民向け公開講座「シティカレッジ」を開講しています。
- シティカレッジでは多彩な客員教授による講演会を行い、教養文化を発信します。また前後期を通して、市民生活に役立つ実践的な講座を提供しています。
- その他の活動として、産官学各界から参加者を募り、地域における諸問題等についての公開セミナーを実施しています。
- また、県内各地で本学教員による無料法律相談会や移動大学(公開講座)を開催しています。
- 各研究所では研究誌「経済論集」、「秋田法学」、「国際観光研究」、「教養・文化論集」、「雪国民俗」などを発行しています。
- 経済研究所
- 法学研究所
- 教養・文化研究所
- 国際観光研究所
- ビジネスセンター
- 雪国民俗館
- 附属図書館
大学関係者と組織
大学関係者一覧
施設
キャンパス
地方自治体との協定
- 観光に関する連携協定
- 地域の観光産業の発展に貢献する人材の育成を目的に連携協定を締結。
- 秋田県男鹿市
- 秋田県仙北市
- 秋田県湯沢市
- 秋田県にかほ市
- 秋田県鹿角市
- 秋田県小坂町
- 秋田県八峰町
- 地域の観光産業の発展に貢献する人材の育成を目的に連携協定を締結。
- 交流に関する協定
- 中国での企業観光産業など発展に寄与できる人材の育成を目的に協定を締結。
- 天津市旅遊局
- 天津中国国際旅行社
- 中国での企業観光産業など発展に寄与できる人材の育成を目的に協定を締結。
他大学との協定
- 慶熙大学校(韓国)
- 東亜大学校(韓国)
- 北京外国語大学(韓国)
- 南開大学(漢語言文化学院)(韓国)
- 真理大学(韓国)
- メトロポリタン州立大学(経営学部)
附属学校
脚注
[脚注の使い方]
- ^ 「大学の理念」『ノースアジア大学 大学案内 法人の理念』ノースアジア大学。
- ^ 「法人の理念」『学校法人ノースアジア大学 法人の理念』ノースアジア大学。
関連項目
公式サイト
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