岩手県奥州市行財政改革推進委員会委員(2016/7〜)
所属学会
学会名
入会期間
役員など
日本社会学会
1996.10〜現在
HP担当幹事(2008.1〜2012.12)
研究活動委員(2013.1〜2015.12)
査読専門委員(2013.1〜2014.12)
理事・英文誌Japanese Journal of Sociology編集委員長(2021.12〜2023.12)
地域社会学会
1996.4〜現在
研究委員(2000.5〜2002.5)
理事・編集委員(2002.5〜2004.5)
理事・研究委員(2004.5〜2006.5)
理事・副研究委員長(2008.5〜2010.5)
理事・研究委員長(2010.5〜2012.5)
国際交流委員(2012.5〜2014.5)
理事・編集委員長(2014.5〜2016.5)
理事・国際交流委員長(2020.5〜2022.5)
/学会誌『地域社会学会年報』のうち数号の査読を担当
環境社会学会
1997.9〜現在
研究活動委員(2003.6〜2007.6) /学会誌『環境社会学研究』のうち数号の査読を担当
日本都市社会学会
1999.5〜現在
企画委員(2001.9〜2003.9)編集委員(2005.9〜2009.9)/学会誌『年報都市社会学』のうち数号の査読を担当
日本社会情報学会
2000.6〜2003.5
第6回大会実行委員(2001.4〜2001.10)/学会誌『社会情報学研究』のうち数号の査読を担当
北海道社会学会
2003.5〜2022.3
学会誌『現代社会学研究』のうち数号の査読を担当
社会調査協会
会誌『社会と調査』査読専門委員(2013.1〜2016.1)
受賞
- 2006年9月15日 日本都市社会学会第1回若手奨励賞受賞(単著『住民投票運動とローカルレジーム』による)
- 2006年9月19日 東京市政調査会第32回藤田賞・著書の部受賞(単著『住民投票運動とローカルレジーム』による)
- 2006年10月28日 日本社会学会第5回奨励賞・著書の部受賞(単著『住民投票運動とローカルレジーム』による)
助成に採択された研究・教育プロジェクト(抜粋)
期間
財団及び助成名
研究課題
単独・共同の別
1998年4月〜2000年3月
文部省科学研究費(日本学術振興会特別研究員奨励金)
地方の時代以降における地域社会と社会運動に関する実証的研究
単独
1998年6月〜1999年5月
消費生活研究所(持続可能な社会と地球環境のための研究助成)
環境リスクの歴史的変化に関する社会学的分析
共同
2001年4月〜2003年3月
文部科学省科学研究費(奨励研究A)
リスク社会における情報空間と社会的亀裂に関する比較都市研究
単独
2001年4月〜2003年3月
札幌学院大学研究奨励金
勇払ガス田が北海道経済・社会に与えた影響に関する予察的研究
共同
2003年4月〜2004年3月
札幌学院大学研究奨励金
パプリック・アクセス教育の可能性に関する研究
共同
2003年4月〜2006年3月
日本学術振興会科学研究費(若手研究B)
「リスク社会」における地域情報空間の配置と亀裂に関する比較研究
単独
2003年5月〜2004年3月
札幌学院大学社会情報学部理系教員プロジェクト
ネットワークを活用した地域メディア・リテラシーの実験的研究
共同
2011年4月〜2013年3月
中央大学特定課題研究
地域再生の比較社会学
単独
2013年10月〜2014年9月
Korean Mining Hazards Prevention Cooperation
A Study on the Ways of Creating Jobs and Rebuilding Sustainable Community Model of Closed Mining Areas by Empowering Social Economy
共同
2012年10月〜2015年3月
中央大学教育力向上推進事業
学生ボランティア支援体制の深化
部局としての応募(取組責任者)
2015年4月〜2018年3月
中央大学教育力向上推進事業
ボランティアによる地域連携と人材育成
部局としての応募(取組責任者)
2014年4月〜2016年3月
稲盛財団
日本労働政治の「他でもありえた歴史的経路」
単独
2014年4月〜2015年3月
電通育英会
復興支援活動を通じた地域防災リーダー育成プロジェクト
部局としての応募(代表者)
2015年4月〜2016年3月
電通育英会
三陸、KOBE、そして多摩の事前復興へ: 防災を伝承し社会資源を巻き込む学生の「触媒力」向上プロジェクト
部局としての応募(代表者)
2015年4月〜2017年3月
旭硝子財団
東アジアIndustrial Heritage Routeの定礎――江原道と九州旧産炭地
共同(代表者)
2006以降の科学研究費については、こちらをご覧ください(国立情報学研究所のKakenデータベース)
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2022年03月30日